「外資系企業は年収が高い」というイメージを持つ方は多くいるでしょう。実際、外資系企業は業界や職種によって高い給与水準を誇り、実力しだいで大幅な年収アップも可能です。しかし、すべての外資系企業が高待遇というわけではなく、業界やキャリアの選択によって収入の差が生じます。

この記事では、外資系企業の年収を業界・職種・年代別に紹介し、転職を成功させるためのポイントを紹介します。外資系企業でのキャリアを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

【業界別】外資系企業の年収

日本企業の多くが固定給であるのに対し、外資系企業では基本給と歩合給（インセンティブ）の合計によって年収が決まることがほとんどです。基本給は役職などに応じて決まり、歩合給は個人の成果により変動します。では、具体的にはどの程度の年収が期待できるのでしょうか。業種ごとに目安の金額をみていきましょう。

IT企業

外資系IT企業といっても、メーカー系、ベンダー系、コンサルティングファーム系、Webサービス系とさまざまです。平均年収も、1,000万円前後の企業もあれば、600万円前後の企業もあります。また外資系IT企業全体をみると、平均残業時間が比較的短く、歩合給の割合が高いことも特徴です。

働き方しだいでは、多くの年収を得られるでしょう。年収の範囲は、同じ会社内でも650万円～2,500万円など、人によって大きく開きがあるようです。

コンサル業

外資系コンサルは、外資系企業でも年収が高い業種といわれています。年収の範囲が600万～8,000万円の会社もあり、将来的に高額の年収を得られる可能性もあるでしょう。また、昇給のスピードが早いことも特徴のひとつで、入社後数年で年収1,000万円以上を稼ぐコンサルタントも多くいます。

しかし、幅広い知識とハイレベルな判断力が要求される業種でもあるため、業務時間外に勉強を重ねなければならないケースも多いようです。会社での評価を上げ高い年収を得るためには、クライアントについて情報収集したり語学力を磨いたりという努力も必要です。

メーカー

外資系メーカーには、消費財メーカー、化学メーカー、製薬会社、電機・重工メーカーなどがあります。年収の範囲は、多くの企業で800万円前後です。外資系企業の中では、歩合給の割合が低く昇給スピードが緩やかな傾向にあります。そのため、年収の差が出にくいことが特徴のひとつです。

プライベートを重視する社風の企業も多く、企業によっては国内メーカーと似た雰囲気を感じる人もいるでしょう。特にヨーロッパを本拠地とする外資系メーカーは、効率よく働くことを大切にする傾向があるようです。

金融業

外資系企業の中でも、金融業は特に年収が高い業種です。投資銀行系企業の中には、平均年収が1,500万円を超える企業も少なくありません。また、外資系の金融業は初任給が高いことも大きな特徴です。企業によっては、新卒入社の年俸が600万円～900万円ほどというケースもあるようです。これも外資系の金融業への就職・転職希望者が多い理由のひとつと考えられるでしょう。

【職種別】外資系企業の年収

外資系企業の年収は、職種によっても大きく異なる場合があります。特に成果主義の職業は、日本企業と比べて高収入に期待できるでしょう。ここでは、代表的な職種別に外資系企業の年収の目安を紹介します。ただし、あくまでも目安であり、企業によって実際の年収は大きく異なる場合がある点にご留意ください。

営業

営業職は、売り上げや契約獲得が直接的な成果として評価されるポジションです。企業によってはインセンティブが大きな割合を占めるため、成果に応じて年収が変動することもあります。

一般的には、営業職の年収は年々高くなる傾向ですが、最低でも600万円程度、成果を上げると1,000万円、2,000万円を超えることもあります。特に、大手外資系企業や金融業界では、ボーナスやインセンティブが充実しているため、成果しだいでは高年収を期待できるでしょう。

バックオフィス

バックオフィス職は、営業や製品開発などの職種を支える重要な役割を担っており、経理、人事、総務などが該当します。営業職などが業務を円滑に進められるようにするためのサポートが主な仕事内容です。

外資系企業では、バックオフィスの年収は500万円程度からスタートし、経験や役職によっては800万円以上に達するケースも珍しくありません。特に、経理や人事部門などの専門職は給与水準が高く、上級職になるほど年収の幅も広がります。

企画・マーケティング職

企画・マーケティング職は、製品やサービスの市場分析、広告戦略の立案、ブランド戦略の構築など、企業の成長に直結する役割を果たします。外資系企業においては、特にグローバルな市場に対応するための戦略の策定が求められ、年収は高めです。

初任給は500万円程度からスタートし、経験や役職に応じて700万円から1,000万円以上の年収を得られる可能性もあります。特に大手企業では、マーケティング部門の重要性が高いため、年収が高くなる傾向にあります。

エンジニア

エンジニア職は、ソフトウェア開発やシステム構築、ネットワークの設計など、IT分野における専門的な技術力や開発能力が求められる職種です。外資系企業におけるエンジニアの年収は、技術力や経験、担当するプロジェクトの規模に大きく影響を受けます。

一般的に、初任給は600万円前後からスタートし、専門知識や経験を積むと年収1,000万円以上に達することもあります。特にITコンサルタントやデータサイエンティストなどの専門性の高い職業は需要が高く、高年収を得られる傾向にあります。

【年代別】外資系企業の年収

外資系企業の年収は、保有するスキルが大きく反映されるため、年齢が若くても高収入を狙えます。ただし日本企業と同様に、年齢とともに実績・経験を積み上げてスキルアップをして、年収を上げていくことも可能です。以下は、外資系企業における年代別の年収の目安です。

• 20代：400万円～800万円
• 30代：600万円～1,000万円
• 40代：700万円～1,200万円
• 50代：900万円～1,500万円

40代や50代で役員クラスになると高収入が期待できます。ただし、50代での転職は厳しくなる点に注意が必要です。

外資系企業の平均年収が高い理由

外資系企業の年収の目安をみて、日本の企業よりも水準が高いと感じた方も多いのではないでしょうか。外資系企業全体でみても平均年収は約800万円といわれています。では、外資系企業はなぜ年収が高い傾向にあるのでしょうか。その理由はさまざまですが、大きく分けると次の4つが挙げられます。

成果主義であるため

年収の目安の項目でも、外資系企業には歩合給（インセンティブ）があることに触れましたが、この歩合給が高収入である理由のひとつです。外資系企業の多くは、ベースの固定給に歩合給がプラスされます。成果主義であるため、成果に応じて給与アップや昇格などの待遇が決まり、役職に関係なく年収アップが望めます。

成果主義の形態では、優秀な人材ほど歩合給の高い職を選ぶ傾向があるでしょう。外資系企業の年収が高めに設定されているのは、優秀な人材を獲得する目的もあるようです。

企業規模が大きいため

固定給や歩合給を高く設定しようにも、企業に資金力がなければ実現できません。その点、多くの外資系企業は、社員の給与水準を高くできるほどの資金力があります。なぜなら、外資系企業は知名度が高く、十分な収益を上げているためです。

外資系企業は、海外に進出できるほど経営が軌道に乗っている、または企業規模が大きく収益も大きいなどの理由から、社員の給与水準も高く設定できます。

退職金制度が設けられていないため

外資系企業の多くは、福利厚生をさほど重要視していない傾向もあります。これは、外資系企業に転職するデメリットとして挙げられるでしょう。特に、退職金の制度はほとんどの企業が導入していません。というのも、成果型の外資系企業では、よりよい環境を求めて転職を繰り返すことが珍しくないからです。

外資系企業には終身雇用の概念がほとんどないことから、年収を高く設定し「退職後は個人で責任を持つ」という考え方が一般的となっています。企業も福利厚生費をかけない分、給与に回せます。

優秀な人材を求めているため

終身雇用という概念があまりない外資系企業では、より優秀な人材を確保するために年収を高く設定します。また、実績で給与が決まる外資系企業では、成果に対して高い水準を求められることがほとんどです。自社にとって有益な成果をもたらす即戦力になる人材が競合他社に獲得される前に、よりよい待遇で確保しておきたいということでしょう。

外資系企業の給料の特徴

これまでみてきたように、外資系企業の給与は、日本の企業とは違う点が複数あります。特に「歩合給で大きく変動する」という部分に、大きな違いを感じる方も多いのではないでしょうか。しかし、そのほかにも外資系企業ならではの給与の特徴があります。項目ごとにみていきましょう。

報酬額は役職にあまり関係しない

外資系企業の多くは成果主義です。役職や在職年数と、年収は比例しません。日本の企業では、昇進とともに給与も上がっていくことがほとんどです。しかし外資系企業では、役職によってベースの固定給が変動することはあっても、歩合給までは上がりません。歩合給は、成果に合わせて変動するためです。

そのため、努力しだいでは、転職して数年で大きく年収が上がる可能性もあるでしょう。反対に、成果を出せなければ年収が大きく下がるケースもあります。

給与は直属の上司しだいで変わるケースが多い

外資系企業では、どの場合でも直属の上司の裁量が給与に大きく影響します。「成果主義」と聞くと、徹底的な個人主義だと感じる方もいるでしょう。しかし、実績を正しく評価してもらうためには、上司と円滑なコミュニケーションを図ることも重要です。

上司の裁量しだいで待遇が大きく変わる可能性が十分にあり得るため、正しく評価されるよう自己アピール力を備えておくことも大切です。

外資系企業で年収を上げる方法

給与額の決定に大きな特徴のある外資系企業ですが、年収を上げるにはどのように行動したほうがよいのでしょうか。次は、年収アップへの近道となる方法をみていきます。転職活動の前に知っておくことで、効率的な年収アップを目指せるでしょう。

成果を上げる

成果主義の外資系企業では、「努力しているかどうか」「人柄」「何年勤務しているか」といった評価だけで年収を上げることは、難しい傾向にあります。基本的に実績をベースに歩合給が決まっていくため、昇給の条件として結果を出すことは欠かせません。外資系企業では、何より成果を上げることが、昇給への近道といえます。

昇給の交渉をする

外資系企業では、上司の裁量が評価へ影響するため、成果を上げていても昇給話が出ないことがまれにあります。そのようなときは、自分から昇給の交渉を持ちかけてみるのも方法のひとつです。外資系企業では、昇給の交渉をすること自体は珍しいことではありません。

転職の際も、現在の給与や実績をベースに初年度の給与交渉をする人がいるほどです。ただし交渉では、論理的に話していくことが大切です。感情で訴えるのではなく、「売り上げが何パーセントアップした」など具体的な数字を示しながら、成果を出したことが伝わるように話を展開しましょう。

違う業界に転職する

年収の目安の項目でも少し触れたように、外資系企業といっても給与の特徴は業種によってさまざまです。歩合給の割合が高く、数年での大幅年収アップが期待できる業種もあれば、昇給のペースが比較的緩やかな業種もあります。

外資系企業では転職すること自体珍しくないため、違う業種への転職も年収アップの方法のひとつです。中には、年収アップを求めて同じ業種の他社へ転職する人もいます。

外資系企業で高収入を得ている人が心がけていること

外資系企業で成功している人たちは、どのようなことを心がけているのでしょうか。ここでは、外資系企業で高収入を得ている人たちに聞いた心構えをみていきます。転職を考えている人は、事前に知っておくことで入社後も役立てられるでしょう。

積極的に自己アピールをしている

外資系企業で高い収入を得ている人は、自己アピールが得意な傾向にあります。成果主義であるため、個人の成果や実績は必須ですが、それに伴うプロセスの部分についても上手にアピールする力があります。

上司が部下に求めていることを理解して目標を立て、前向きに努力している人は自己アピールが上手といえるでしょう。目標を立てた場合は、あらかじめ上司に伝えておくことで達成のアピールもしやすくなります。

成果主義といえども、プロセスを上手にアピールすることでより好印象となり、成果以上のものが認められる可能性もあります。

上司と良好な関係を保っている

実力がものをいう外資系企業では、年功序列の概念はありません。しかし、業務に対する評価は直属の上司が行うため、外資系企業で成功している人たちは上司との関係を良好に保っているようです。

上司が短期間で異動するケースも多くあることを踏まえ、合わないと感じる人とも上手につき合うスキルを身につけておきましょう。上司の性格を把握し、接し方を工夫することで、報酬アップにつながる場合があります。

日本企業の常識にはこだわらない

日本企業がチームワークを重視することが多いのに対し、外資系企業は基本的に個人主義です。また、福利厚生や給与の制度なども大きく異なります。このような違いから、日本企業から外資系企業に転職した場合は戸惑うこともあるでしょう。

しかし、外資系企業で高い収入を得ている人たちに共通しているのは、日本のルールや常識にはこだわらないことです。前職で得たノウハウに縛られず、文化の違いに早く順応できる人ほど、いち早く評価され報酬アップにつながるようです。

年収の高さ以外にもある！外資系企業の魅力

年収の高さが話題に上がることの多い外資系企業ですが、実はほかにも多くの魅力があります。実際に働く人たちは、どのような部分を外資系企業で働くメリットとして考えているのでしょうか。いくつか代表的なものをみていきましょう。

ワークライフバランスを実現しやすい

以前の典型的な日本企業では、長時間・長期間働くことを評価する会社も多くありました。しかし、現在の日本企業における風潮がそうではないように、成果主義の外資系企業も、長時間・長期間働くことを評価する向きはありません。

外資系企業には、決められた時間の中で仕事の進め方を工夫して、オフの時間をしっかり確保している人が多くいます。そのため、ワークライフバランスの満足度が高い傾向にあります。

年齢や性別に関係なくチャレンジできる

外資系企業は年功序列主義ではありません。また、男女が平等に評価されることも大きな特徴のひとつです。日本では女性の働き方について、まだ問題が多いとされており、諸外国に比べると女性管理職やリーダーが増えない現状があります。

また、年齢によってチャレンジできることが限られるといった場面も少なくありません。その点、年齢や性別に関係なく活躍の可能性が与えられる外資系企業は、上昇志向の強い人たちからみれば魅力的といえるでしょう。

グローバル視点や語学力の向上になる

外資系企業では、海外の本社やクライアントとやりとりすることもあります。中には日本語のみで仕事ができる会社もありますが、多くは働きながら語学力を向上させる努力が必要です。そのため、語学力がアップするというメリットもあります。

外国語が堪能な人は、その能力を十分に発揮できるでしょう。また、会社の考え方が日本とは異なるため、グローバルな視点が身につくことも魅力です。

外資系企業に転職する際の注意点

外資系企業は、高い給与水準や自由な働き方が魅力ですが、日本企業とは異なる文化や制度があるため、事前にしっかりと理解しておくことが重要です。特に、福利厚生の違いや環境の変化の速さといった点は、転職を検討する際に押さえておきたいポイントです。ここでは、外資系企業に転職する際の注意点について解説します。

成果重視ゆえのプレッシャーを感じることがある

日本企業では年功序列や勤続年数による評価が重視されるケースもありますが、外資系企業では「どのくらいの成果を上げたか」が評価基準となる場合が多くあります。そのため、結果を出せなければ昇進はおろか、場合によっては契約の更新が難しくなることも少なくありません。

この成果重視の文化は、個人の努力やスキルにより高く評価されるメリットがある一方で、常に結果を求められるプレッシャーも伴います。短期間での業績向上を求められることが多く、成果が出ないと厳しいフィードバックを受けることもあるでしょう。そのため、成果を出すための自己管理能力やストレス耐性が求められます。

福利厚生を確認する

日本企業では、住宅手当や家族手当、退職金制度などの福利厚生が充実しているケースが多くありますが、外資系企業では最低限の福利厚生しか提供されないことがあります。特に、退職金制度や家族向けのサポートがない企業もあり、転職後にギャップを感じる人もいるでしょう。

外資系企業の多くは、給与水準を高く設定する代わりに福利厚生をシンプルにする傾向があります。福利厚生は働きやすさにも関わる要素であるため、転職前に「どのような福利厚生があるのか」「健康保険や年金制度はどのようになっているのか」「有給休暇の取得はしやすいか」などを確認することが重要です。

環境の変化が激しい場合がある

外資系企業では、意思決定のスピードが速く、環境が短期間で大きく変わることが珍しくありません。日本企業では、慎重に計画を立て、段階的に業務を進めることが一般的ですが、外資系企業では市場の変化に合わせた迅速な方針転換が求められます。

たとえば、組織再編や業務プロセスの変更が頻繁に行われ、業務内容や上司、チームメンバーが短期間で変わる可能性もあります。したがって外資系企業で働くには環境の変化に対応できる柔軟性、変化を前向きに捉える姿勢が重要です。

外資系企業への転職を成功させるポイント

グローバルな環境で活躍したいとの考えから、外資系企業への転職を目指す人もいます。しかし、日本企業とは異なる文化や選考プロセスがあるため、転職に成功するには入念な準備や計画が欠かせません。ここでは、外資系企業への転職を成功させる4つのポイントを解説します。

英文履歴書（英文レジュメ）を用意する

外資系企業に応募する際は、日本の一般的な履歴書や職務経歴書に加えて、英文履歴書（英文レジュメ）も準備しておくとよいでしょう。なぜなら、応募者の英語力も評価される可能性があるためです。

英文レジュメは、日本の履歴書のように決まったフォーマットがあるわけではなく、自分のスキルや実績を強調する形式で作成することが重要です。英語の表現に慣れていない場合は、転職エージェントの添削サービスや、ネイティブの友人・知人にチェックしてもらうとよいでしょう。

SNSを駆使して情報収集する

外資系企業への転職を成功させるには、求人情報を集めるだけでなく、業界研究や企業研究も徹底することが重要です。特に、企業の公式ホームページだけでなく、SNSを活用することで、リアルタイムな情報を得られます。

ビジネスパーソン向けのSNSなどもあり、企業の採用情報や業界のトレンドを把握するのに役立ちます。企業の公式アカウントをフォローするだけでなく、現役社員の投稿や転職成功者の体験談などをチェックすれば、より具体的な情報を得られるでしょう。

選考対策を万全にする

外資系企業の選考プロセスは国内企業と異なる場合があるため、事前の対策が不可欠です。特に、英語面接の有無や、海外拠点のマネージャーとのビデオ面談があるケースも想定しておく必要があります。

英語面接では、自己紹介や志望動機に加え、過去の業務経験について具体的に説明する場面もあるでしょう。また、ケーススタディやプレゼンテーションを求められる場合もあります。外資系企業への転職を成功させたいのなら、事前に過去の選考事例を調査し、面接の練習を重ねることが重要です。模擬面接を繰り返し、英語での回答に慣れておくことで、本番でも自信を持って対応できるでしょう。

転職エージェントに相談する

転職エージェントは、求人紹介や選考対策のサポートをする専門家です。外資系企業への転職事情に精通した転職エージェントを利用すれば、一般には公開されていない「非公開求人」にアクセスできるほか、企業ごとの選考ポイントや面接対策を教えてもらえるメリットがあります。

また、英文レジュメの添削や、英語面接のアドバイスを提供してくれる転職エージェントもあるため、選考を有利に進めるための支援を受けたいのなら、積極的に活用することをおすすめします。

外資系企業への転職をマイナビエージェントがサポート！

外資系企業への転職は年収を上げるチャンスでもあります。しかし、日本とは制度面や企業風土も大きく異なるため、思い切りが必要となるでしょう。だからこそ、専門家のサポートがあると心強いのではないでしょうか。

マイナビエージェントの転職支援サービスなら、業界に精通している専任のキャリアアドバイザーが転職における不安の解消をお手伝いできます。また、希望に合った会社を探すだけではなく、模擬面接などの対策や年収の交渉についても徹底的にサポートします。マイナビエージェントで転職活動を有利に進めて、外資系企業への転職を成功させましょう。

まとめ

外資系企業は、業界や職種によって年収の差が大きく、年代によってもキャリアの選択肢が異なります。たとえば、コンサルティングや金融業界では高い給与水準が期待でき、IT・テクノロジー分野もスキルしだいで年収アップが可能です。また、営業職やマーケティング職は成果報酬が大きく影響し、専門職は経験とスキルが重要視されます。

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