更新日:2021/08/23
外資系企業への転職を検討しているみなさん。
外資系企業に対して、どのようなイメージを抱いていますか。
おそらく、日本の企業に比べて給与水準が高いと想像している方も多いのではないでしょうか。
転職活動をするうえで、おおよその収入の目安を立てることは大切です。
そこで今回は、外資系企業の年収事情についてご紹介します。
転職後の収入の目安や、外資系企業の給与の特徴、さらに高い年収を得ている人が心がけていることなどもみていきましょう。
目次
日本の企業の多くが固定給であるのに対し、外資系企業では基本給と歩合給(インセンティブ)の合計によって年収が決まることがほとんどです。
基本給は役職などによって決まり、歩合給は個人の成果などで変わってきます。
では、具体的にはどの程度の年収が期待できるのでしょうか。
業種ごとに目安の金額をみていきましょう。
外資系IT企業といっても、メーカー系、ベンダー系、コンサルティングファーム系、Webサービス系とさまざまです。
平均年収も、1,000万円前後の企業もあれば、600万円前後の企業もあります。
また外資系IT企業全体をみると、平均残業時間が比較的短く、歩合給の割合が高いことも特徴です。
働き方次第では、多くの年収を得られるでしょう。
年収の範囲は、同じ会社内でも650万円~2,500万円など、人によって大きく開きがあるようです。
外資系コンサルは、外資系企業のなかでも年収が高い業種といわれています。
年収の範囲が600万~8,000万円の会社もあり、将来的に高額の年収を得られる可能性もあるでしょう。
また、昇給のスピードが早いことも特徴のひとつで、入社後数年で年収1,000万円以上を稼ぐ人もたくさんいます。
しかし、幅広い知識とハイレベルな判断力が要求される業種でもあるため、業務時間外に勉強を重ねなければならないケースも多いようです。
会社での評価を上げ高い年収を得るためには、クライアントについて情報収集したり語学力を磨いたりという努力も必要になります。
外資系メーカーには、消費財メーカー、化学メーカー、製薬会社、電機・重工メーカーなどがあります。
年収の範囲は、多くの企業で800万円前後です。
外資系企業のなかでは、歩合給の割合が低く昇給スピードが緩やかな傾向にあります。
そのため、年収の差が出にくいことが特徴のひとつです。
その分プライベートを重視する社風の企業も多く、企業によっては国内メーカーと似た雰囲気を感じる人もいるでしょう。
とくにヨーロッパを本拠地とする外資系メーカーは、効率よく働くことを大切にする傾向があるようです。
外資系企業のなかでも、金融業はとくに年収が高い業種です。
投資銀行系企業のなかには、平均年収が1,500万円を超える企業も少なくありません。
また、外資系の金融業は初任給が高いことも大きな特徴。
企業によっては、新卒入社の年俸が600万円~900万円ほどというケースもあるようです。
これも外資系の金融業への就職・転職希望者も多い理由の一つと考えられるでしょう。
外資系企業の年収の目安をみて、日本の企業よりも水準が高いと感じた方も多いのではないでしょうか。
外資系企業全体でみても平均年収は約800万円といわれています。
では、外資系企業はなぜ年収が高い傾向にあるのでしょうか。
その理由はさまざまですが、大きく分けると次の4つが挙げられます。
年収の目安の項目でも、外資系企業には歩合給(インセンティブ)があることに触れましたが、この歩合給が高収入である理由のひとつです。
外資系企業の多くは、ベースの固定給に歩合給がプラスされます。
成果主義であるため、成果に応じて給与アップや昇格などの待遇が決まるのです。
そのため、役職に関係なく年収アップが望めます。
成果主義の形態では、優秀な人材ほど歩合給の高い職を選ぶ傾向があるでしょう。
外資系企業の年収が高めに設定されているのは、優秀な人材を獲得するという目的もあるようです。
固定給や歩合給を高く設定しようにも、企業に資金力がなければ実現できません。
その点、多くの外資系企業は、社員の給与水準を高くできるほどの資金力があります。
なぜなら、外資系企業は知名度が高く、充分な収益を上げているからです。
外資系企業は、海外に進出できるほど経営が軌道に乗っている、または企業規模が大きく収益も大きいなどの理由から、社員の給与水準も高く設定できるのです。
外資系企業の多くは、福利厚生をさほど重要視していない傾向もあります。
これは、外資系企業に就職するデメリットとして挙げられるでしょう。
とくに、退職金の制度はほとんどの企業が導入していません。
というのも、成果型の外資系企業では、よりよい環境を求めて転職を繰り返すことが珍しくないからです。
外資系企業には終身雇用の概念がほとんどないことから、年収を高く設定することで「退職後のことは個人で責任を持つ」という考え方が一般的となっています。
企業も福利厚生費をかけない分、給与に回すことができるのです。
終身雇用という概念があまりない外資系企業では、より優秀な人材を確保するために年収を高く設定します。
また、実績で給与が決まっていく外資系企業では、成果に対して高い水準を求められることがほとんどです。
自社にとって有益な成果をもたらす即戦力になる人材が競合他社に獲得される前に、よりよい待遇で確保しておきたい、ということでしょう。
これまでみてきたように、外資系企業の給与は、日本の企業とは違う点が複数あります。
とくに「歩合給で大きく変動する」という部分に、大きな違いを感じる方も多いのではないでしょうか。
しかし、そのほかにも外資系企業ならではの給与の特徴があります。
項目ごとにみていきましょう。
外資系企業の多くは成果主義です。
役職や在職年数と、年収は比例しません。
日本の企業では、昇進とともに給与も上がっていくことがほとんどです。
しかし外資系企業では、役職によってベースの固定給が変動することはあっても、歩合給まで上がることはありません。
歩合給は、あくまで成果に合わせて変動するのです。
そのため、頑張り次第では、就職して数年で大きく年収が上がる可能性もあるでしょう。
反対に、成果を出せなければ年収が大きく下がるケースもあります。
では、成果はどのように判断されるのでしょうか。
営業などの職種であれば、営業実績など数字として見える結果も判断材料のひとつですが、そのほかの職種である場合もあるでしょう。
外資系企業では、どの場合でも直属の上司の裁量が給与に大きく影響します。
「成果主義」と聞くと、徹底的な個人主義だと感じる方もいるでしょう。
しかし、実績を正しく評価してもらうためには、上司と円滑なコミュニケーションを図ることも重要です。
上司の裁量次第で待遇が大きく変わる可能性が十分にあり得るので、正しく評価されるよう自己アピール力を備えておくことも大切になります。
給与額の決定に大きな特徴のある外資系企業ですが、年収を上げるにはどのように行動するべきなのでしょうか。
次は、年収アップへの近道となる方法をみていきます。
就職活動の前に知っておくことで、転職後は効率的な年収アップを目指しましょう。
成果主義である外資系企業では、「努力しているかどうか」や「人柄の良し悪し」、「何年勤務しているか」といった評価だけで年収を上げることは、非常に難しい傾向にあります。
基本的に実績をベースに歩合給が決まっていくため、昇給の条件として結果を出すことは欠かせません。
外資系企業では、何より成果を上げることが、昇給への近道となります。
外資系企業では、上司の裁量が評価へ影響するため、成果を上げていても昇給話が出ないこともまれにあります。
そのようなときは、自分から昇給の交渉を持ちかけてみるのも方法のひとつです。
外資系企業では、昇給の交渉を行うこと自体は珍しいことではありません。
転職の際も、現在の給与や実績をベースに初年度の給与交渉をする人がいるほどです。
ただし交渉の際は、論理的に話していくことが大切になります。
感情で訴えるのではなく、「売上が何パーセントアップした」など具体的な数字などを示しながら、成果を出したことが伝わるように話を展開していきましょう。
年収の目安の項目でも少し触れたように、外資系企業といっても給与の特徴は業種によってさまざまです。
歩合給の割合が高く、数年での大幅年収アップが期待できる業種もあれば、昇給のペースが比較的ゆるやかな業種もあります。
外資系企業では転職すること自体は珍しくないため、違う業種への転職も年収アップの方法のひとつです。
なかには、年収アップを求めて同じ業種の他社へ転職する人もいます。
外資系企業で成功している人たちは、どのようなことを心がけているのでしょうか。
ここでは、外資系企業で高収入を得ている人たちに聞いた心構えをみていきます。
転職を考えている人は、事前に知っておくことで入社後も役立てることができるでしょう。
外資系企業で高い収入を得ている人は、自己アピールが得意な傾向にあります。
成果主義なので、もちろん個人の成果や実績は必須ですが、それに伴うプロセスの部分についても上手にアピールする力があるのです。
上司が部下に対して求めていることを理解し、それにのっとった目標を立て、目標に向かって前向きに努力している人は自己アピールが上手といえるでしょう。
目標を立てた場合は、あらかじめ上司に伝えておくことで達成のアピールもしやすくなります。
評価を行う上司も人間なので、成果主義といえども、プロセスを上手にアピールすることでより好印象となり、成果以上のものが認められる可能性もあるのではないでしょうか。
実力がものをいう外資系企業では、年功序列の概念はありません。
しかし、業務に対する評価は直属の上司が行うため、外資系企業で成功している人たちは上司との関係を良好に保っているようです。
上司が短期間で異動するケースも多くあるので、合わないと感じる人とも上手につき合うスキルを身につけておきましょう。
上司の性格を把握し、接し方を工夫することで、報酬アップにつながるかもしれません。
日本の企業がチームワークを重視することが多いのに対し、外資系企業は基本的に個人主義です。
また、福利厚生や給与の制度なども大きく異なります。
このような違いから、日本の企業から外資系企業に転職した場合は戸惑うこともあるでしょう。
しかし、外資系企業で高い収入を得ている人たちに共通しているのは、日本のルールや常識にはこだわらないことです。
前職で得たノウハウに縛られず、文化の違いに早く順応できる人ほど、いち早く評価され報酬アップにつながるようです。
年収の高さが話題に上がることの多い外資系企業ですが、実はほかにも多くの魅力があります。
実際に働く人たちは、どのような部分を外資系企業で働くメリットとして考えているのでしょうか。
いくつか代表的なものをみていきましょう。
以前の典型的な日本企業では、長時間・長期間働くことを評価する会社も多くありました。
しかし、現在の日本企業における風潮がそうではないように、成果主義の外資系企業も、長時間・長期間働くことを評価する向きはありません。
外資系企業には、決められた時間のなかで仕事の進め方を工夫して、オフの時間をしっかり確保している人がたくさんいます。
そのため、ワークライフバランスの満足度が高い傾向にあるのです。
外資系企業は年功序列主義ではありません。
また、男女が平等に評価されることも大きな特徴のひとつです。
日本では女性の働き方について、まだまだ問題が多いとされており、諸外国に比べると女性管理職やリーダーがなかなか増えない現状があります。
また、年齢によってチャレンジできることが限られるといった場面も少なくありません。
その点、年齢や性別に関係なく活躍の可能性が与えられる外資系企業は、上昇志向の強い人たちからみれば、非常に魅力的といえるでしょう。
外資系企業では、海外の本社やクライアントとのやり取りを行うこともあります。
なかには日本語のみで仕事ができる会社もありますが、多くは働きながら語学力を向上させる努力が必要です。
そのため、語学力がアップするというメリットもあります。
外国語が堪能な人は、その能力を充分に発揮できるでしょう。
また、会社の考え方が日本とは異なるため、グローバルな視点が身につくことも魅力です。
外資系企業への転職は年収を上げるチャンスでもあります。
しかし、日本とは制度面や企業風土も大きく異なるため、思い切りが必要となるでしょう。
だからこそ、専門家のサポートがあると心強いのではないでしょうか。
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マイナビエージェントで転職活動を有利に進めて、収入アップを狙いましょう。
外資系企業には、高い収入を得ている人が多くいるようです。
業種によってバラつきはありますが、工夫と努力しだいで年収1,000万円超を狙える可能性は十分にあります。
現在の収入に対して、実績とのバランスが取れていない、もしくは実績を正しく評価してほしいなどの思いを抱いているなら、広い視野で転職活動を始めてみてはいかがでしょうか。
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