更新日:2023/03/13
外資系企業で働きたいと考えている人でも、外資系企業の明確な定義を、きちんと理解できているでしょうか。
今回は、外資系企業の特徴や仕事内容についてご紹介します。
転職を検討する前に、働くうえでのメリット・デメリットについてしっかりと把握し、どのような企業が自分にあっているか、自己分析してみることからはじめてみてはいかがでしょうか。
目次
広く知られている外資系企業という言葉ですが、きちんと理解できている人は意外と少ないのではないでしょうか。
ここでご紹介するのは、外資系企業の定義や代表的な業界、仕事内容などについてです。
まずは基本事項を押さえてから、転職を検討しましょう。
外資系企業という言葉に明確な定義はありませんが、基本的には、日本以外の国籍を持つ投資家による資本で成り立つ企業を指します。
ただし、資本の割合などの明確な定めはないため、一概に定義することはできません。
会社の軸となる経営方針などにおいて、海外法人や海外の株主の言動が影響しやすく、海外の文化を色濃く反映している企業が、外資系企業と認識されているケースも少なくないようです。
外資系企業としてのイメージが強い代表的な業界としては、以下のようなものが挙げられます。
意識せず日常的に使用しているメーカーが、外資系企業のものということも少なくないでしょう。
特にITやコンピュータ、スマートフォン関連は外資系企業の勢力が強く、海外の技術の多くが日本に進出している傾向にあります。
仕事内容としては、営業やバックヤード業務、企画・マーケティング職などが挙げられます。
営業の仕事は、自社の商品やサービスを販売し、世に広めていくこと。
アフターサービスや疑問・不満の解消なども行う、会社と消費者やクライアントをつなぐ窓口の役割を担います。バックヤード業務では、経理や会計、総務など、会社の運営における管理が主な仕事です。いわゆる事務職をイメージするかもしれませんが、海外には総合職、一般職という概念がありません。
そのため、事務作業のみを行うような仕事ではないことを理解しておきましょう。
企画・マーケティング職は、事業運営における戦略を立てたり、販売促進を行ったりする仕事。
海外本社で立てられた事業計画を、日本国内での需要に沿うよう落とし込むのが大きな役割です。
外国籍の社員が混合していることも多く、語学スキルが必須になることもあるでしょう。
ひとくくりにまとめて称されることの多い外資系企業ですが、実は、その成り立ちによって、3つのケースに分類することができます。
ここでは、3つのケースがそれぞれどのようなものなのか、詳しく解説していきましょう。
最も一般的なのは、海外企業が日本で会社を設立したケース。
社名が横文字や外国語、カタカナであったりするため、社名をみただけで外資系企業と判断できるケースもあるでしょう。また、海外に拠点を置きつつ日本でも会社を設立するということは、ある程度業績が安定しているということでもあります。
日本に進出する以前から、広く知られた大企業である可能性が高いでしょう。
2つ目は、日本と海外の企業が共同出資し、ひとつの会社を設立した場合です。
近年はこういったケースも少なくありません。
ここで外資系企業と分類されることが多いのは、海外企業出資の割合が高い場合。
出資金の割合が高いほど、経営方針などについての影響力が強くなる傾向にあるからです。
ただし、比率についての明確な定義はないため、外資系企業か日系企業かの判断はあいまいとなっています。
3つ目は、海外企業がM&Aなどにより日本企業を買収した場合です。
経営の主導権が海外企業に移るため、買収された段階で働き方や待遇などが大きく変化することもあります。ただし企業によっては、戦略上の関係により買収後も日本企業が経営主導を維持するケースもあるようです。最近は、日本の製造業が海外企業に買収されるケースも多くなっています。
チームや協調性といった組織を尊重する傾向にあるのが、日本企業の特徴です。
ひとつの事案がまとまるまでには、いろいろな立場の人からの承認を経るというプロセスがあります。チームとして助け合うことで、達成したときの喜びを一丸となって共有できるのも、日本企業の魅力のひとつです。
それに対して外資系企業は、個人を尊重する傾向にあります。
プライベートな時間も大切にするという考えのもと、メリハリをつけた働き方が基本。
残業は勤務時間内に仕事が終わらなかったという悪い評価につながることもあり、繫忙期のみです。個人の役割がはっきりしており、周りに左右されない働き方が大きな特徴でしょう。
雰囲気や働き方など、日本企業とは異なる点の多い外資系企業。
気になるのは、外資系企業で働くことで得られるメリットではないでしょうか。
ここでは、外資系企業で働くメリットにはどのようなことが挙げられるのか、詳しくみていきましょう。
日本企業と比べると、外資系企業の年収や給与は1~2割程度高いといわれており、お金を稼ぎたいと考える人にとって、年収や給与の水準が高いのは大きな魅力といえるでしょう。
給与が高い理由は、固定給よりも個人の能力に対するインセンティブ給の比重が高いため。
これは、成果主義、実力主義という外資系企業特有の考え方といえます。
結果が伴えば、その分給与が高くなる可能性も大いにあり、自分の実力に対しての評価が見えやすいという点では、仕事へのモチベーションも高まるのではないでしょうか。
外資系企業は、労働環境や休暇制度が整っており、仕事とプライベートのバランスが取りやすいのもメリットのひとつ。定時退社が基本で、残業は繁忙期やどうしても仕事が終わらないときのみ、という考え方が多いようです。
また、長期休暇制度が導入されている会社では、仕事が落ち着いたタイミングで2週間程度ゆっくりするという休暇の取り方も可能。有給休暇制度は使うための制度と認識されているため、有給休暇取得率は高く、働くときは働く、休むときは休むと、メリハリのある働き方が叶います。
仕事をしながら語学力を磨けるのも、外資系企業の大きな魅力です。
日本企業と比べると、異文化との触れ合う機会や外国語でのコミュニケーションの必要性が高い外資系企業。もちろん会社や業務内容により、語学スキルの必要性は異なりますが、同僚や上司が外国人で、日常的に英語を使う可能性もあるため、そこで語学を学べるというメリットがあります。
語学力向上を目指している、英語力を活かして働きたいと考えている人にはおすすめできる環境といえるでしょう。
続いて、気になるのはデメリットではないでしょうか。メリットがどんなに大きくても、デメリットが気になって飛び込めない、ということもあるかもしれません。
ここでは、外資系企業で働くデメリットについて、詳しく確認してきましょう。
人員の流動が激しく、安定性がないのが、外資系企業の特徴のひとつ。
長期雇用を前提としておらず、住宅手当や退職金制度といった福利厚生が用意されていない企業も珍しくないため、これらをデメリットととらえることもできるでしょう。
実力主義社会であるがゆえ、能力を発揮できない場合には働き続けるのが難しいことも。
「ひとつの企業で長く働きたい」という安定志向の人には、不向きな環境かもしれません。
外資系企業は、意思決定や業務進行がとにかくスピーディーです。
スピード感に適応するためには、即座の判断や迅速な業務進行をこなす力が問われます。
それをメリットと捉えるかデメリットと捉えるかは、人によって異なりますが、中には「自分のペースで仕事ができない」「スピード感についていけない」と感じる人もいるでしょう。
日本企業の雰囲気になじんでいると、外資系企業のスピード感になかなか順応できない可能性があります。外資系企業への転職を考えているのであれば、自分自身の業務の進め方などを振り返っておくことも大切です。
企業の社風との相性も、働くうえで重要なポイントになります。
外資系企業の場合、どこの国を本拠地としているかによって違いはありますが、さまざまな面において日本人向けや日本仕様となっている可能性が低いため、社風が合わないと感じることもあるようです。
日本企業での働き方に慣れていると、「異文化に合わない」「なじみにくい」などのやりにくさを感じる可能性も。ただ、社風や企業文化は肌で感じるケースも少なくないため、実際に入社して働いてみないと、どう感じるかは判断しにくいかもしれません。
一から育てる未経験者ではなく、すぐに第一線で活躍できるような人材を求める傾向にあるのが、外資系企業の特徴。そのため、はじめからある程度のスキルが備わっていないと、外資系企業に転職するのが難しくなります。
ここでは、外資系企業で勤めるにあたり、求められるスキルについて見ていきましょう。
外資系企業は、世界中の国や地域で広く使用されている英語を中心としたワークスタイルが主流です。
企業によっては、ミーティングやプレゼンテーションなどを英語で行うこともあるでしょう。
また、英語圏以外の国の人々と仕事上のコミュニケーションを図るために、他の言語の習得も必要になるかもしれません。日本で働くなら、メールでのやり取りや電話応対といったビジネスレベルの英会話が必要になるでしょうし、海外勤務を視野に入れるなら、ネイティブレベルの英語力が備わっているのが理想的でしょう。
業務の進め方を丁寧にレクチャーせず、仕事を渡して各自で進めていくといった企業も少なくありません。
実力の有無が図られる外資系企業で働き、きちんと結果を出すために必要なのは、どのような場面においてもしっかりと業務を進行できるスキルです。業務進行スキルとは、業務を効率的に進めたり、優先順位を決めたりすることにより、業務をスピーディーに、かつ確実に進める力のこと。
自分の力で仕事を進めることができる、ビジネスの基礎を身につけておく必要があるでしょう。
どんなに仕事で結果を出していても、それをきちんとアピールできないと、上司や人事の目に留まらない可能性があります。そのため、外資系企業では自分の実績ややりたいことをしっかり主張する、自己アピールスキルも必要になるでしょう。
日本文化においては、謙虚さが美徳とされる向きがあるため、日本人は控えめでおとなしいと思われがちです。外資系企業において、謙虚さは時として「積極性がない」というマイナスな印象を与えてしまうこともあります。自分の成果についてプレゼンテーションできる力は、外資系企業でプラスになるスキルといえるでしょう。
実力社会で語学スキルが必須の外資系企業。
外資系企業で働くのに向いているのは、どのような人なのでしょうか。
外資系企業に転職して活躍したいと考えているなら、いくつ自分に当てはまるか確認してみましょう。自分の今後を考えるきっかけになるかもしれません。
外資系企業に向いているのは、自分自身の能力を活かして働きたいと考えている人。
「自分の市場価値を高めたい」、「特定の分野でスペシャリストを目指したい」といったチャレンジ精神がある人には、成果主義が主流の外資系企業はぴったりの環境といえます。
自分の力を試したうえで、それに見合った報酬を得たい、そんな意欲を持って働きたい人には向いているでしょう。ただし、結果を出すことはもちろん、結果を出し続ける持続力も必要なため、実力が伴わないと苦労するかもしれません。
日本とは文化や社風の異なる、グローバルな環境で働きたいという人も、外資系企業に向いています。外資系企業に所属し業務をこなす中で、国際的な視野を広げることもできるでしょう。
また、語学スキルを活かした職に就きたいと考えている人にもおすすめの環境です。
ただし、外資系企業といってもその内情は企業によってさまざまなため、日本支社で働く従業員がほとんど日本人の場合、外資系企業ならではの文化が反映されていないこともあります。
入社後に「想像していたような環境ではなかった」とならないよう、働きたい会社については事前にしっかりとリサーチしておきましょう。
外資系企業で評価されるのは、自己アピールスキルの高い人。
自分の成果を示したり、意見をわかりやすく伝えたり、疑問を投げかけたりと、臆することなく主張できるマインドが必要です。自分を表現することができないと、「やる気を感じない」「何を考えているのかわからない」などとネガティブな印象を与えてしまい、評価や業績、給与と、あらゆる面で損をする可能性があります。受け入れられやすいコミュニケーションを理解したうえで、自分のよさをアピールできる人が、外資系企業向きといえるでしょう。
外資系企業の業務進行は、常に目まぐるしく変化していく傾向にあり、ときには予想外の展開に出会うこともあるでしょう。スピード感のある業務進行に対応するため、変化に対して柔軟なマインドを持つことも大切です。
変化を好まない場合、業務進行に振り回されイライラしたり、上手く結果が出せなかったりすることもあるかもしれません。どんな事態にも臨機応変に対応できる人であれば、外資系企業でしっかり結果を出せるのではないでしょうか。
外資系企業の求人は、一般公募ではなく求人エージェントを通すケースが多いようです。
そのため、外資系企業への転職を目指すなら、まずは自分に合った転職エージェントをみつけることが先決でしょう。
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転職する際に重視したいのは、自分に合う企業かどうかという点です。
外資系企業であるかどうかという枠にとらわれず、転職に際して重要視している条件などを整理して、広い視野で検討することが成功のカギともいえます。まずはマイナビエージェントに登録して、気になる業界の求人情報などをチェックしてみてはいかがでしょうか。
外資系企業は、文化や働き方など、日本企業と比べて、さまざまな面において違いがあります。
実力主義の外資系企業に飛び込んで、自分の力を試してみるのもいいかもしれません。
転職エージェントを通して求人を出す企業が多いため、転職を考えるなら、まずは自分の希望に添う転職エージェントを探すのがおすすめです。
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