外資系企業へ転職する際に、資格を持っていると有利になるケースがあります。

特に職種に特化した資格であれば、採用率を上げられるかもしれません。

外資系企業への転職を検討している方の中には、「資格を取って希望の職種に就きたい」「スキルを身につけて給与を上げたい」と考える方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、外資系企業への転職でおすすめの資格を8つ紹介します。

転職へ向けてスキルを身につけたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

外資系企業への転職で人気の資格8選

外資系企業で働きたいと考えている方は、資格を取得すると転職に有利になるでしょう。

特に多くの企業で重視される資格であれば、転職をスムーズに進められます。

目指す職種によって必要な資格は異なるため、まずは自分に合った資格を探してみましょう。

ここでは、外資系企業への転職で人気の資格を8つ紹介します。

【語学力】TOEIC・TOEFL

TOEICやTOEFLは、ビジネスや日常会話における英語力を証明する試験です。

どちらもコミュニケーション能力を試される点は同じですが、目的に違いがあります。

TOEICは「国際的なコミュニケーション」をメインに、ビジネスに関する問題が多く出題されるのが特徴です。

一方、TOEFLは英語が母国語ではない方向けのテストで、リーディングやリスニングに加えてスピーキングやライティングの能力も評価されます。

TOEICやTOEFLで高スコアを取っていれば、面接時に「英語力」をアピールできるでしょう。

TOEICの特典は700点、TOEFLの特典は105点以上が理想です。

【語学力】国連英検

国連英検（国際連合公用語英語検定試験）とは、「国際理解」を中心に語学力を判定する試験です。

グローバル・コミュニケーションを育成目標に掲げているため、環境問題や世界情勢に関する出題が多い傾向があります。

試験内容は、コミュニケーション能力を判断するリスニング問題と作文のような記述問題がメインです。

E級から特A級までの6段階に分かれており、A級と特A級は面接官とのディスカッションも含まれます。

国連英検を取得すれば、英語力と国際理解に関するアピールが可能です。

国際関連の仕事に就きたい方は取得して損はないでしょう。

外資系企業ではB級以上が求められます。

【ビジネススキル】国際秘書検定

外資系企業の秘書になりたい方に役立つのが、国際秘書検定です。

「CBS」とも呼ばれ、主に秘書業務のスキルを判断します。

合格するには秘書としての知識や技術はもちろん、語学力やコミュニケーション能力も要求されるでしょう。

試験は「プライマリー試験」と「ファイナル試験」の2つです。

プライマリー試験はビジネス的な要素が大きく、ファイナル試験はオフィス業務や秘書としての実務スキルが試されます。

難易度の高い検定であるため、資格の取得は秘書に転職するうえで非常に有利になるでしょう。

【経理・会計系】日商簿記検定

経理や会計への転職を検討している方は、日商簿記の資格が役に立ちます。

簿記に関するスキルを証明する検定で、国内では知名度の高い資格であるため、すでに取得している方が多いかもしれません。

初級（4級）から1級までの階級があり、初級では基本用語といった基礎的な知識が問われ、階級が上がるごとに専門的な知識を要するのが特徴です。

外資系企業への転職では、日商簿記の資格は必須ではありません。

しかし、採用において有利になる可能性もあるでしょう。

プロレベルを目指す場合には2級、法令に関する知識まで学びたいのであれば1級を取得するのがおすすめです。

【経理・会計系】BATIC

BATIC（国際会計検定）は日商簿記検定と同様、会計処理能力を測る検定です。

ただし、BATICでは会計スキルに加えて、英語力も要求されます。

試験もすべて英語で、高いスコアを目指すにはビジネスレベルの英語力を身につける必要があるでしょう。

高いスコアを取っていると、外資系企業への転職に有利になります。

さらに、海外進出を検討している企業においても採用の可能性が高まるでしょう。

スキルがスコアで評価されるBATICでは、スコアに応じて称号をもらいます。

履歴書には称号が付与される200点（ブックキーパー）から記載が可能です。

ただし、企業によっては700点（アカウンティングマネージャー）以上を要求するケースもあります。

【経理・会計系】米国公認会計士

米国公認会計士（USCPA）とは、アメリカで認定されている公認会計士の資格です。

国際的なビジネスの資格の中でも知名度が高く、「三大国家資格」といわれることもあります。

難易度は日本の公認会計士よりも低いといわれていますが、簡単に合格できるわけではありません。

合格に向けて何度も受験するケースも珍しくないでしょう。

コンピューターによる試験が基本で、「財務会計」や「監査」を含む4つの試験科目から基礎的な問題を中心に出題されるのが特徴です。

国際的な知名度が高い資格であるため、採用に有利な場合が多いでしょう。

合格するには英語力も必要なことから、英語力のアピールにもなります。

【企業経営系】MBA

企業経営に興味のある方はMBAを取得するとよいでしょう。

MBAとは、日本でいう「経営学博士号」にあたる学位です。

資格として注目されることもありますが、称号と捉えるのが正しいといえるでしょう。

コンサルタント会社のような業種では、MBAが採用に有利になる場合があります。

MBAを取得するには、ビジネススクールに通って経営学を学ぶケースがほとんどです。

スクールごとにカリキュラムが異なるため、自分に合ったスクールを選びましょう。

また、MBAと類似する学位がいくつか存在します。

併せて、取得を検討してみるとよいかもしれません。

【技術系】プロフェッショナルエンジニア

プロフェッショナルエンジニアは「PE」とも呼ばれ、エンジニアのスキルを証明するアメリカの公的資格です。

海外では非常に知名度が高く、エンジニアとして世界で活躍したいのであれば、取得して損のない資格といえるでしょう。

取得するには受験資格が必要で、受験資格を獲得後に一次試験と二次試験をクリアできた場合のみ登録証明が可能です。

プロフェッショナルエンジニアの資格は、メーカーや研究所に勤務するエンジニア職への転職で有利でしょう。

また、試験は英語で出題されるため、英語力もアピールできます。

外資系企業へ転職するには資格が必要？

外資系企業への転職は、資格があると有利になるケースもあります。

ただし、資格のみで採用可否が判断されるわけではありません。

資格がなくても、希望の転職を実現している方がいるのも事実です。

どれだけ多くの資格を取得しても、希望の転職先で必要とされなければ活用できません。

転職に資格は必須ではないため、執着し過ぎないことが大切です。

自分自身の価値を高めて、資格以外にアピールできるポイントを探すとよいでしょう。

外資系企業転職で資格のほかにあるとよいスキル

外資系企業への転職では、資格のほかに必要なスキルが存在します。

中でも、多くの職種に共通するのがコミュニケーションスキルや自己アピール力です。

また、マネジメント能力やビジネスマナーも身につけていると、有利になるかもしれません。

ここでは、資格以外に必要なスキルをピックアップします。

コミュニケーション能力

転職に向けて強みを作る方法としておすすめなのが、コミュニケーション能力を高めることです。

外資系企業への転職では、英語力が重視されると考えている方が多いでしょう。

しかし、実際にはコミュニケーション能力を重視し、採用を判断する企業も珍しくありません。

英語や日本語といった言語を問わず、聞く力や話す力はビジネスの基本です。

また、上司や同僚に気遣いができれば、働きやすい環境を作れる人材として評価されるでしょう。

自己アピール力

自分自身の強みを理解し、アピールができる能力も重要なスキルです。

外資系企業では、「即戦力」になれる人材を募集する傾向があります。

面接では資格やスキル、これまでの経験をしっかりとアピールしましょう。

周囲に流されずに、自分の意見を持つことが大切です。

企業によっては人柄をチェックする場合もあるため、セルフプロデュースできる能力もあるとよいでしょう。

人柄は、長所や短所から判断される場合もあります。

長所や短所を正確に把握し、企業が求める人材であることを伝えるのがポイントです。

マネジメント能力

マネジメント能力も重視されるスキルです。

自身のマネジメントはもちろん、ポストによってはチームのマネジメントを要求されるケースもあるでしょう。

また、企業のリスクを回避する「リスクマネジメント」に取り組む姿勢も大切です。

リスクマネジメント能力を身につけることで、トラブルが起きた際にもスムーズな対処が可能です。

ほかにも、タイムマネジメントや業務マネジメントといったさまざまな管理能力が求められます。

ビジネスマナー

転職するうえで、ビジネスマナーは重要なスキルです。

特に外資系企業の場合、日本企業とは異なるマナーがある場合もあります。

これまで日本企業で働いてきた方には、転職後にマナーの違いに戸惑うかもしれません。

たとえば、会議の進行にも相違点があります。

外資系企業では、会議中に激しく討論することも珍しくありません。

一方、日本企業は空気を読んで発言する傾向があります。

外資系企業において、空気を読むことや謙虚な姿勢でいることは「消極的である」と捉えられかねません。

転職前には、外資系企業のビジネスマナーを学ぶことが大切です。

柔軟な思考

柔軟な思考を身につけることも、転職において重要です。

外資系企業には、さまざまなバックグラウンドを持つ社員が在籍しています。

異なる文化や風習に触れる際には柔軟性が求められるでしょう。

また、実力主義が主流であり、年齢や性別、学歴に関係なくポジションが決められます。

「年下だから」「学歴がないから」といった固定概念を捨てる柔軟性が大切です。

柔軟な思考を持てば、不測の事態にもすぐに対応できるでしょう。

メンタルの強さ

外資系企業ではメンタルの強さも必要です。

成果主義である外資系企業は、成果次第で昇進・昇給できる一方、成果を出せないとシビアな評価を受ける場合があります。

常に成果を求めてチャレンジを続けるためには、強い精神力を要するでしょう。

また、個人主義の傾向が強いため、チームを重んじる日本企業とはチームワークのあり方が異なります。

気軽に同僚の仕事を引き受けたりメンバーに合わせて残業したりすることは、ほぼないと考えてよいでしょう。

周囲の雰囲気やプレッシャーに負けずに、タスクをこなせるメンタルの強さが役立ちます。

外資系企業へ転職する3つの方法

外資系企業へ転職するには、ヘッドハンティングや人脈を利用するといった方法が挙げられます。

また、成功率が高い方法として、転職エージェントを利用するのもおすすめです。

ここでは、外資系企業へ転職する具体的な方法を3つ紹介します。

ヘッドハンティング

一定の業界で大きな功績を上げた場合、企業からヘッドハンティングを受ける場合があります。

ヘッドハンティングでは、現在勤めている企業よりも好条件が提示されるのが魅力です。

同じ企業内でも、「ヘッドカウント」のシステムにより正社員として雇用される場合も考えられます。

ヘッドカウントとは、非正規社員で優れた人材を正社員枠に採用する方法です。

人脈を利用

外資系企業では、知人の紹介による採用活動をすることも珍しくありません。

特に、新卒採用に力を入れていない企業は、人脈を利用して社員を募集する傾向があります。

外資系企業に勤めている知人がいれば、紹介してもらうのもひとつの方法です。

知人を介することで、事前に社風や企業風土、詳細な事業内容が把握でき、採用後のミスマッチにもつながりにくいでしょう。

転職エージェントを利用

外資系企業の中には、非公開求人で人材を募集する企業が多く存在します。

自分ひとりで転職活動をしても、希望の求人がみつからない場合も多いでしょう。

そのようなときに活用できるのが、転職エージェントです。

転職エージェントに登録すると、非公開を含む求人の中から企業を紹介してもらえます。

また、転職までのサポートをすべて依頼できるため、転職活動をスムーズに進められるのも特徴です。

転職を検討する際には、転職エージェントの利用も視野に入れるとよいでしょう。

まとめ

外資系企業へ転職する際に、資格の取得を検討している方は多いでしょう。

必要とされる資格を持っていると、採用で有利になる場合があります。

特に、専門性の高い資格は能力をアピールする材料になるでしょう。

資格のほかにも、ビジネスマナーや柔軟性といったスキルも重要です。

また、転職活動についても考えてみましょう。

理想の転職を実現したいのであれば、転職エージェントの利用がおすすめです。

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憧れの企業への転職を目指す方は、ぜひマイナビエージェントにお任せください。