「外資系企業は待遇がよいと聞くし、響きも格好いいから、働いてみたい」というように、漠然としたイメージで外資系企業への転職を希望する方は少なくありません。

しかし外資系企業と日本の企業には、いくつもの違いがあります。

「なんとなくよさそう」という理由で外資系企業に転職してしまっては、後悔する可能性が高くなるかもしれません。

そこでこの記事では、外資系企業と日系企業の特徴やぞれぞれのメリット・デメリットについて詳しく解説します。

外資系企業への転職を希望しているのであれば、まずは日本の企業との違いを知ったうえで検討してみてはいかがでしょうか。

外資系企業と日系企業、押さえておきたい6つの違い

外資系企業と日本の企業には、大まかに分けて6つの違いがあります。

• 職種変更の違い
• 働き方の違い
• 昇格基準の違い
• 給与体系の違い
• 福利厚生の違い
• 退職事情の違い

これらの違いを知るだけでも、外資系企業と日本の企業それぞれにメリット・デメリットがあると気づくのではないでしょうか。

それぞれについて詳しく解説します。

1．職種変更の違い

日本の企業では部署移動に伴う職種の変更は、それほど珍しくありません。

一方、外資系企業では、職種の変更を企業から求められることは、かなり少ない傾向にあります。

「総合職」や「一般職」として採用し、入社後に社員の適正や社内の事情によって異動・職種変更などが当たり前の日本企業に比べて、外資系企業では「ジョブ型採用」が主流となっており、分野的に特化した人物を採用・育成する傾向にあるためです。

外資系企業で職種を変更する場合には、自ら志願する必要があります。

しかし企業風土として職種変更が一般的ではないため、「想像していたものと違ったから」「自分には合わなかったから」などという安易な理由で変更するのは難しいと考えておきましょう。

2．働き方の違い

日本の企業では、上司の指示やマニュアルなどにしたがって、業務を遂行するのが一般的です。

一方、外資系企業では、自主性を強く求められます。

じっと待っていても仕事は振られません。

ひとつのことを覚えたら、またひとつ覚えるようにと順序立てて指導してもらえることも少ないです。

まずは自分で考え、分からなければ質問する、さらには向上心を持って自ら勉強する姿勢がなくてはすぐに置いていかれてしまいます。

3．昇格基準の違い

今でも年功序列による昇格や昇給の傾向が強く残っている日本企業は少なくありません。

一方、外資系企業は成果主義が一般的です。

外資系企業に勤めるのであれば、決められた時間内でただ仕事をしているだけでは、いつまでたっても昇給・昇格することがないかもしれません。

しっかりと目に見える形で成果を出すために、日々考えて動き続けなくてはいけないでしょう。

また、自分の業績をきちんと上司にアピールすることも必要です。

4．給与体系の違い

日本の企業では、比較的平等に給与が発生する「月給制」が一般的です。

一方、成果主義が主流の外資系企業では、「年俸制」かつ、「インセンティブ」で報酬が決まる企業が多く見られます。

外資系企業では、結果さえ残せれば多く稼げる可能性が高くなります。

しかし結果を残せなければ、年単位で生活に響く恐れがあることも覚えておきましょう。

良くも悪くも、外資系企業は日本の企業よりもシビアです。

5．福利厚生の違い

多くの日本企業では、住宅手当や家族手当といった福利厚生が充実しています。

一方、外資系企業では年俸に福利厚生も含まれることが多く、補助や手当てが別途付くことは珍しいようです。

中には退職金すらない企業もあります。

そのため、給与だけで見れば外資系企業が優位でも、福利厚生まで含めて考えると日本企業のほうがメリットが大きいと考えることもできるでしょう。

給与だけで外資系企業と日本の企業を比べるのは、あまり得策とは言えません。

6．退職事情の違い

労働基準法にのっとって運営されるのが原則である日本企業の場合、不当な解雇や退職を余儀なくされることはほとんどありません。

一方、外資系企業では結果を残せない場合には、解雇される恐れがあります。

このような実力主義的な面は、労働基準法の順守が必須となる日本国内の外資系企業であっても傾向としては同じと言えるでしょう。

ただし、いきなりリストラされることはありません。

出社の必要がない在籍期間を設ける、あるいは給与を割り増しするなどして、転職のしやすい環境が整えられていくようです。

外資系企業に勤めるメリット

外資系企業に勤めるメリットとしては、以下の6つがあげられます。

• スピード感のある働き方ができる
• 有給休暇や長期休暇を取りやすい
• 高い収入を得られるチャンスがある
• 年功序列ではない
• さまざまな文化に触れられる
• 語学力の向上がしやすい

人によっては、仕事のモチベーションアップにつながるメリットばかりではないでしょうか。

詳細を確認していきましょう。

1.スピード感のある働き方ができる

外資系企業の経営陣は、意思決定が早い傾向にあります。

トップダウンの経営が一般的であり、日本のように「ひとつのことを決めるために、いくつもの会議をたらい回し」することがないためです。

結果として、外資系企業で働くと、「日本の企業より、何においてもスピーディーだ」と感じるケースが多いでしょう。

仕事に関して効率の良さを重視する方にとっては、ストレスフリーな環境だと言えます。

2.有給休暇や長期休暇を取りやすい

有給休暇や長期休暇を取得しやすい傾向にあるのも、外資系企業で働くメリットです。

これらの休暇取得は、社員にとって当然の権利と考える風土が定着しています。

むしろ休暇を取らないでいると、「仕事の効率が悪く、休んでいる暇がないのではないか」と評価の下がる一因にもなりかねまえせん。

また外資系企業では、「シックリープ」と呼ばれる、ケガや病気の療養に利用する休暇制度を採用しているケースも多いようです。

メリハリを意識して行動できる方ほど、外資系企業の休暇制度にメリットを感じられるでしょう。

3.高い収入を得られるチャンスがある

外資系企業は、インセンティブの機会が多く得られます。

そのため、結果さえ出せれば、若くても高収入を得ることは可能です。

また、もらえる金額が、役職とそこまで比例しないのも外資系企業のメリットでしょう。

もちろん役職が高いほどベース給は高くなり、高収入にはなりやすいです。

しかし、インセンティブは役職に関係なく成果次第のため、平社員であっても係長や課長クラスの収入を得られる可能性があります。

日ごろの成果が分かりやすい形で還元されるのは、働くモチベーションの向上にも繋がるでしょう。

4.年功序列ではない

年功序列の考えが薄い外資系企業では、個人の頑張りが評価されます。

結果を出せる人物は、年齢に関係なく昇格でき、年齢が発言力に影響することもほとんどありません。

日本と比べて上司に対して若手社員が意見することも珍しくはなく、風通しの良い職場が多い傾向にあります。

また年齢だけでなく、性別による不遇も受けづらいのも外資系企業の特徴です。

どんな人にでも平等に昇格・昇給のチャンスが訪れるでしょう。

5.さまざまな文化に触れられる

外資系企業には、さまざまな国・地域出身の社員が在籍しています。

全く異なる文化の人々との触れ合いは、時に驚きや新たな発見をもたらしてくれるでしょう。

中でも、飲み会に対する意識の差に日本人は驚き、喜ぶ方も多いようです。

外資系企業の飲み会は自由参加が一般的で、同調圧力もありません。

海外では家庭を最優先にする文化が一般的であり、仕事が終われば直帰する人も多いためです。

6.語学力の向上がしやすい

たとえ国内の外資系企業であっても、社内では外国語でのコミュニケーションを求められるケースがあります。

日常的に外国語を使うため、実用的な語学力が向上しやすい環境といえるでしょう。

ただし社内での使用言語は企業によりますし、逆に「社内では日本語だが、本社とのやりとりは英語」といった企業もあります。

使用言語については、あらかじめチェックしておくとよいでしょう。

外資系企業に勤めるデメリット

外資系企業に勤めるうえでデメリットと感じやすいポイントとしては、次の4つがあげられます。

• 社風や企業文化が合わないと感じる場合がある
• 成果に対する評価が厳しい
• 自分のペースで仕事ができない
• 孤独に感じることがある

これらのデメリットがあなたにとって大きなストレスにならないか、考えながら詳細を確認していきましょう。

1.社風や企業文化が合わないと感じる場合がある

日本人ならではの性質や思想に深く根付いた違いほど、受け入れるのは難しいものです。

社風や企業文化がどうしても肌に合わないようであれば、仕事のモチベーションにも影響するでしょう。

また外資系企業では、多国籍の同僚や上司と関わる可能性があります。

人との距離感や食事をはじめとした日常的なマナーやエチケットにおいて、合わないと感じる相手がいるかもしれません。

細かなところが目について、ずっと気になってしまう場合には、ストレスを蓄積させかねないでしょう。

2.成果に対する評価が厳しい

徹底して成果主義という外資系企業は少なくありません。

そのため期待された成果を出せなければ、何年勤めたとしても、昇格や昇給できない可能性も高いでしょう。

場合によっては、左遷やリストラにまで至る可能性もあります。

また一般的な外資系企業では、仕事のやり方を手取り足取り教えてはくれません。

ステップアップのために自ら動けない方だと、成果を出すのが難しいでしょう。

3.自分のペースで仕事ができない

外資系企業の多くは意思決定などにおいてスピード感があり、次から次へと業務目標が定められます。

そのため、日によって業務や仕事量が異なることはよくあるでしょう。

もちろん計画を立てることは大切ですが、日本の企業で働くよりも短いスパンの計画立てが必要です。

また常に臨機応変な対応も求められるでしょう。

予定外のことに対応するのが苦手な方は、自分のペースで仕事ができず、ちょっとしたパニックを起こしてしまうかもしれません。

4.孤独に感じることがある

外資系企業では個人の働きを重視する傾向があるため、チームで働く感覚は薄く感じてしまう方もいます。

また日本の企業ほどきちんとしたマニュアルを用意していないことをはじめ、外資系企業では教育制度が整っていないこともありがちです。

組織全体で人材を教育したり、業務遂行においてベテランが新人のフォローをしたりするような企業文化が薄いため、自ら積極的にコミュニケーションを取るのが苦手な方だと、孤独を感じやすいかもしれません。

日系企業のメリット

外資系企業と比べた時に、日本の企業に勤務するうえでメリットと感じる方が多いのは、主に以下の4つが考えられます。

• 安定した収入を得られる
• 教育環境が整っている
• 将来のイメージがしやすい
• 解雇されにくい

こうして一覧で見るだけでも、日本の企業は安定性に優れていることがわかるのではないでしょうか。

詳細を確認していきましょう。

1.安定した収入を得られる

日本の企業では、固定給かつ月給制が基本であり、仕事の成果に給与額が大きく左右されることはほとんどありません。

また勤続年数に重きを置く傾向にあり、長く勤めるほど昇格・昇給を望めます。

常に成果を追い求める必要がないため、プレッシャーに弱い方でもストレスになりにくいでしょう。

また固定給とは別に、住宅手当や退職金といった手当てなどが手厚い点でも、日本の企業は安定性に秀でています。

2.教育環境が整っている

終身雇用や長期雇用前提とする風土が根強い日本企業においては、大半の企業で新卒採用が行われており、社員の育成・研修に手間と時間をかける傾向にあります。

「新入社員の内は仕事ができなくて当然」といった考え方が一般的なのも、このような雇用スタイルの影響が大きいでしょう。

若いうちに雇用した社員を自社の戦力として総合的に育成する、という考え方が主流となるため、会社の都合による人事異動もあり、部署や職種を変更するということも頻繁に発生します。

そのため、採用時には「総合職」「一般職」といった職種で募集をして、最初から専門的な知識や技術などを高いレベルで求められることは少ないようです。

3.将来のイメージがしやすい

安定して給料を得られることや、福利厚生の充実は、将来設計の立てやすさにつながります。

将来設計の立てやすさは、特に結婚などのライフステージの変化に重要です。

月々の収入が分かっていれば、住宅の購入費用や子どもの教育資金、老後の費用などを踏まえ、毎月の貯金額を計算しやすいでしょう。

日本の企業では、よほど大きな原因がない限りは毎月の給与額が大幅に上下することはほとんどありません。

むしろ、長期間勤務すればするほど、ベースアップが期待できるなど、年功序列的な考え方が報酬面にも反映される傾向にあります。

成果主義が主流の外資系企業と比べると、生活の基盤が安定的である、ということはメリットといえるでしょう。

4.解雇されにくい

長期雇用を前提としているのが一般的な日本企業では、よほどのことがない限り、一方的に解雇されることはまずありません。

成果主義ではないということだけでなく、従業員が労働基準法で守られているからです。

景気の変動が激しく、経営的な判断によるリストラが増えたとされる昨今でも、会社都合での解雇は外資系企業に比べて少ないでしょう。

日本国内で経済活動を行う外資系企業でももちろん労働基準法は適用されますが、日本企業に比べると短期的な実績で評価を行う傾向が高く、雇用契約内容にその点が反映されていることもあるようです。

日系企業のデメリット

外資系企業と比べて日本の企業に勤めることでデメリットと感じることはあるのでしょうか。

感じ方は人によって違いますが、一般的な見方をした場合においてどのようなことが考えられるのか、見ていきましょう。

成果が給与に反映されにくい

日本の企業は成果主義でないため、仕事の評価が給与に反映されづらい傾向にあります。

一律的な年功序列的な報酬額の規定や、給与に反映すべき評価基準をきちんと定めていない企業などもあり、実力が正しく評価されないこともあるでしょう。

仕事ができればできるほど仕事は増え、しかし給料は上がらない......、といった話もよく聞くものです。

結果として、「より良い成果を出そう」という気概を持ちづらい職場環境も少なくはないでしょう。

残業や休日出勤が常態化していることも

残業や休日出勤の常態化した職場が、日本の企業ではよく見られます。

少し前までは、スピーディーに仕事をこなして毎日定時に帰宅するよりも、定時を過ぎて遅くまで働くことを美徳とする風潮が根強かったことも事実です。

最近では、「ブラック企業」という言葉が広く使われるようになり、労働環境への考え方が大きく前進しています。

それでも一部の年配者には、テキパキと仕事をこなすよりも、ダラダラと遅くまで仕事をする人物のほうが「プライベートを犠牲にしてまで会社に貢献している」などと、好意的に映ることもあるようです。

このような点も、仕事のやりがいをそぐ原因になりかねません。

有給休暇を取りにくい

休むべき日に休まず、無理にでも働くことを美徳とする風潮は、有給休暇の取りにくさにもつながります。

従業員の権利としてさまざまな休暇・休業制度を設置していても、実際に有給休暇や育児休業などを取得するとなると上司や同僚から冷たい目で見られるなど、精神的に取りにくい環境となる企業が多いのも現状です。

ただし近年では、働き方改革関連法の施行により、企業に対して従業員の有給休暇の消化が義務付けられました。

これにより日本企業における有給休暇の取りにくさは、以前より幾分か改善されることでしょう。

外資系企業に向いている人の特徴

外資系企業と日系企業、両者のメリット・デメリットから考えられる「外資系企業に向いている人物」については、以下のような人物像が考えられます。

• 柔軟に対応できる人
• 積極的に意見を述べられる人
• 成長する意欲がある人

柔軟に対応できる人

どんな時も柔軟かつ、臨機応変に対応できる方は外資系企業に向いているでしょう。

外資系企業では、仕事の進行速度が早い上、突然の指示変更もよくあるためです。

時には、「しばらく順調に取り組んでいたプロジェクトがいきなり方針を転換、ほぼ白紙状態からまた再スタート」といったこともあり得ます。

このような急展開が起こりやすいのは、上層部の意思決定が早いことのほか、企業文化なども関係しているでしょう。

「日本ならあり得ない」と思える事態も起こり得るため、異文化を受け入れられる心持ちも必要です。

これまでの努力が無駄になったことを嘆いてやる気を失うようなタイプは、外資系企業には向かないかもしれません。

積極的に意見を述べられる人

外資系企業では、役職や年齢の垣根なく意見交流が盛んであるほか、日本独特の「空気を読む」というようなあいまいな企業文化はありません。

自分の考えや意見、業務上のアピールなどは積極的に行っていくことが求められます。

そのため、外国語でのコミュニケーションを常とする企業であれば、一定の語学力があるに越したことはありません。

入社する時点で語学力に自信がなくても、入社後に語学レッスンを受けるたり、同僚と積極的にコミュニケーションを取る努力をしたりして語学力を磨く方もたくさんいます。

成長する意欲がある人

成果主義が主流となるため、キャリアアップのために全力を注げる方が外資系企業勤務には向いています。

成果が報酬に直結するため、仕事にやりがいを求める方にも向いているでしょう。

常に向上心を持ち、仕事に積極的であることはもちろん、仕事外でも勉強をしてスキルアップを目指しましょう。

成果主義であることから、外資系企業では若年層や女性の管理職比率が日本に比べて高いことも特徴です。

年齢や性別に関係なく、実力主義的な環境で働きたいと考える方にも合っているといえるでしょう。

外資系企業で働くのに必要なスキル

外資系企業について理解を深めたうえで、外資系企業に転職したいと考えているのなら、以下の3つのスキルがポイントとなります。

• 語学スキル
• プレゼンテーションのスキル
• 業務効率化のスキル

これらのスキルが高い方ほど、外資系企業への転職活動を有利に進められるでしょう。

1.語学スキル

外資系企業では、常に外国語でコミュニケーションを取らないにしても、本社とのやりとりやプレゼンテーションにおいて外国語を用いるケースがよくあります。

採用時の選考基準に一定の語学力を求められるケースもあるでしょう。

中には、ネイティブレベルの英語力が採用の必須条件となっている企業もあります。

このような企業では、長期留学経験があるとより期待されやすく、転職にも有利に働くでしょう。

2.プレゼンテーションのスキル

欧米諸国ではプレゼンテーションスキルを小学生のうちから身につけるための教育が盛んです。

そのためビジネスマンには一定レベルのプレゼンテーションスキルが確実に求められます。

日本国内の外資系企業においても、求められるプレゼンテーションスキルは、一定よりハイレベルなものと考えておきましょう。

日本ではただ事実を述べるだけに終わるプレゼンテーションがありふれていますが、それだけでは足りません。

そのテーマをいかに魅力的に伝え、プレゼン相手の心を揺り動かしてビジネスチャンスにつなげていくか、など一種のエンターテイメント的な一面も取り入れたオリジナリティのあるプレゼンテーションスキルを身につけましょう。

3.業務効率化のスキル

成果主義が主流の外資系企業では、与えられた仕事をただこなすのではなく、最大限効率的に進めるスキルが必須です。

外資系企業の面接では、具体的に業務効率化の方法について問われることもよくあります。

業務効率化のスキルというと非常に幅広いですが、業務全体を見通す力や優先順序の組み立てなど、基礎から徹底しましょう。

また面接の対策としては、これまでの仕事において、業務効率化のためにおこなった提案や施策があれば積極的にアピールできると効果的かもしれません。

転職成功のカギは外資系・日系にとらわれず本質を見抜くこと

新卒者の就活であれば、外資系企業と日系企業のどちらかに一方に決めて取り組むのが一般的です。

しかし転職活動で同じように進めようとすると、選択肢を狭める結果になります。

日本の企業であっても、外資系企業に近い経営方針の企業はあるでしょう。

その逆もまたしかりで、外資系企業であっても福利厚生を充実させ、日本に馴染んだシステムを整えている企業もあります。

転職において大切なのは、外資系企業や日系企業の枠にとらわれず、企業そのものの本質を見抜くことです。

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まとめ

外資系企業にも日本の企業にも、メリットがあれば、デメリットもあります。

一面だけを見て、「外資系企業のほうが優れている」と決めつけてしまうのは、非常にもったいないことです。

今回はあくまでも各企業の傾向について解説しました。

企業によって細部は異なるため、具体的な情報をもとに自分で判断していく必要があります。

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