人生の大きなターニングポイントとなる転職。大変な思いをして転職したのに、「入社してみたらブラック企業だった」という目には誰しも遭いたくないものです。

もちろん、ブラック企業とわかっていて入社する人はいないでしょう。多くの人が、入社してからブラック企業だったと気付くのです。

しかし、事前に調べることで、その企業がブラック企業かホワイト企業かを見分けることは可能です。せっかく入るのであればホワイト企業であるに越したことはありません。

ここでは、どんな企業がホワイト企業なのか、その特徴と見分け方のほか、どうしたらホワイト企業に就職できるのかについてご紹介します。

ホワイト企業の特徴

企業として法律やガイドラインをしっかり守っていることが大前提ですが、常に社員が働きやすい環境を整える対応や制度があれば、ホワイト企業といえるでしょう。ホワイト企業の具体的な特徴をいくつかご紹介します。

1. 社員の家庭事情に配慮がある

子育て中の方や介護をしている方の場合、時短勤務を申し出て調整してもらう必要があるかもしれません。

そのときに嫌な顔をせず、状況に合わせて柔軟に対応してくれる会社はホワイト企業といえるでしょう。時短勤務によってできなかった仕事を、負担として他の社員に押し付けるのではなく、組織やチーム全体で調整していることもホワイト企業の特徴です。

2. 女性社員をサポートする制度が整っている

出産や子育て・介護など、女性はライフイベントによって、仕事を調整しなければならないシーンが多々あります。ホワイト企業には、そういった女性をサポートする制度が整っているところが多いです。

育休や産休はもちろん、家族の体調不良で急に休む場合の特別休暇や託児所の完備、フレックス勤務など、仕事と家庭を両立しやすい制度があることも特徴でしょう。

また、「美容手当」や「女子会手当」など、女性社員向けの福利厚生の制度が多い会社は、ホワイト企業の可能性が高いです。

3. 社員の成長をサポートする研修・教育制度が整っている

研修制度が整っている会社も優良な会社だといえるでしょう。社員の成長に投資を惜しまない姿勢は、ホワイト企業の特徴です。

また、経験の浅い若手社員向けの研修が充実しているところもホワイト企業の特徴といえます。

たとえば、「新人社員研修期間」を長い期間取っている、担当社員が一対一でサポートをする「メンター制度」があるなどという場合、しっかりと社員を育てようとする企業の姿勢がうかがえます。

4. 福利厚生が充実している

福利厚生は社員の第二の給与ともいわれるほど、会社を選ぶ際に重要なポイントとなります。

ホワイト企業には、「住宅補助」「寮・社宅完備」といった住まいに関する補助や、「家族手当」「家族のバースデー休暇」といった社員の生活をサポート制度を用意しているところもあります。

さらに、「社員食堂」「売店・コンビニ」「社員旅行」「保養所」など、社員のリフレッシュに投資を惜しまない会社もホワイト企業といえるでしょう。

5. 不利な情報を隠さない

ホワイト企業の特徴として、自社の不利な情報を隠さないことも挙げられます。

たとえば面接のときに「残業が多い時期がある」など、マイナスに捉えられがちな情報もしっかりと伝えてくれる会社は信用できる会社といえます。なぜそうなのか、今後どう改善するつもりなのかも、併せて確認すると良いでしょう。

ブラック企業の特徴

反対に、ブラック企業の特徴にはどのようなものがあるのでしょうか。いくつかご紹介します。

1. 残業が多く残業代が支払われない

労働基準法では、週40時間を超えて社員を働かせてはならないと定められています。

1日の勤務時間が8時間の場合、最大で1週間に5日の労働が限度となります。それを超えての勤務を強制し、しかも残業代を支払わないような企業は、ブラック企業です。ちなみに、36協定が締結されている場合、1ヵ月に45時間を超える残業は、違法になる場合があります。

また、「名ばかり管理職」に任命し、管理職手当があることを理由に残業代を支払わないブラック企業もあります。責任だけ押し付けて金銭的な対価なく仕事をさせる会社は、より悪質なブラック企業だといえるでしょう。

2. 年間休日数が105日以下で有給や代休がない

年間休日数も確認してください。

企業は1日8時間、週5日勤務が多いですが、その場合は1年間で、最低でも105日は休まなければなりません。それよりも休日が少ない場合は、法律違反となりますので注意が必要です。

また、有給休暇を取らせてもらえない、休日出勤したのに代休がないこともブラック企業の特徴です。

3. パワハラやモラハラがある

常識では考えられない理不尽な要求や、高圧的な態度で萎縮させるなど、パワハラやモラハラがあることもブラック企業の特徴でしょう。

何も仕事を教えなかったり、業務とは関係ないことを押し付けられたりする場合も要注意です。

また、大勢の人の前で怒鳴る、延々と小言を並べるなど、職場の在り方として問題がある場合や、暴力や脅迫行為があった場合も要注意。ブラック企業ユニオンや、労働基準監督署、都道府県の労働局や警察など、しかるべきところに相談すべきです。

4. ペナルティが常識では考えられない内容

売れ残った商品を社員に買い取らせる、契約が目標に届かないと罰金があるなど、常識では考えられないペナルティがある場合もブラック企業といえます。

インフルエンザのように出勤停止が義務付けられるべき病気でも休めないなど、非常識な労働を強いる会社もブラック企業と考えて良いでしょう。

5. 一方的に給与を減額される

「経営が苦しくなったから」など、会社の都合で社員の給与を下げる会社もブラック企業といえます。

給与は、最初の取り決めから会社が一方的に減らすことはできません。もし勝手に減額されていたら、それはブラック企業と見て間違いないでしょう。

ホワイト企業に転職するには

ここでは、どうすればホワイト企業を見分けて、そこに転職できるのか、そのポイントをご紹介します。

会社選びの視野を広げる

大企業やネームバリューのある企業は、ホワイト企業と思われがちですが、そういった企業でもブラック企業の可能性はあります。逆に、名の知れていない中小企業にも、ホワイト企業はたくさんあります。

規模の大きさやネームバリューにとらわれず、視野を広げて転職先を探すことで、ホワイト企業への転職の可能性は高まります。

条件面をしっかり調べる

ホワイト企業かどうかを見抜くには、条件面をしっかり調べることが必要です。

まず、休日の日数は120日以上を目安にしてみてもいいでしょう。完全週休2日で、さらに祝日や年末年始などが休みになると、年間の休日は120日以上になります。つまり、年間休日が120日未満の会社は、その休みが全てもらえないということになります。

さらに、退職金制度などの福利厚生には従業員に対する会社の考え方が表れるので、チェックすることをおすすめします。

面接担当者の対応を見る

面接のときに応募者に対する配慮がなかったり、ずさんな一面があったりしたら、その企業はブラックの可能性があります。応募者に対しても丁寧で親切な企業は、従業員を大事にする風土の企業である可能性が高いです。

ホワイト企業でも自分にとっていいとは限らない

ここまで、ホワイト企業についてご紹介してきました。しかし、ホワイト企業に入ることを目的に転職活動を行うのはあまりおすすめできません。その企業がホワイト企業だからといって、自分に合うかどうかは別問題だからです。

自分に合わなければ、それは自分にとってのホワイト企業とはいえません。まずは、自分がどんな仕事をしたいのかという点を忘れないようにしましょう。

その上で、「どうせ入るならホワイト企業」という探し方をするのが、転職を成功させるポイントとなるでしょう。