更新日:2021/11/15
海外ならではの特性をもつ外資系企業は、日本企業とは転職の際に重要視する点が異なる傾向があります。
また日本企業と外資系企業では、仕事の進め方にも相違点があるため、転職後に驚く方も多いでしょう。
職場の雰囲気や習慣に対し、不安を感じる方もいるかもしれません。
そこでこの記事では、外資系企業の特徴や雰囲気、転職におけるプラス面やマイナス面をご紹介します。
外資系企業への転職を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
目次
海外の企業という印象が強い外資系企業ですが、企業によっては、日本企業が経営権を握っている場合もあります。
例えば、買収されて分類上は外資系企業となったものの、経営戦略をはかるうえで日本企業が経営権を持っていることもあるでしょう。
上記のケースを含め、一言で外資系企業といっても、その種類はさまざまです。
ここでは、外資系企業の種類を大きく分類してご紹介します。
転職を考えている場合には、転職先の企業の種類について、知っておくとよいかもしれません。
外資系企業の種類のひとつに挙げられるのが、海外企業が資金提供をした「子会社」です。
海外に本社をおいて運営をはかる企業が、新たに日本にも拠点をおいて事業を開始する場合、その会社は「外資系」に分類されます。
海外の企業が資金を投入している外資系企業は、「完全子会社」と呼ぶのが特徴です。
新たに日本で完全子会社を設立する場合、資金的に余裕がある企業が大抵でしょう。
そのため完全子会社の中には、日本でもよく知られている企業も多く存在します。
外資系企業には、海外と日本に拠点を置くそれぞれの企業が、共同で資金提供をしているケースもあります。
この場合は共同で設立した会社となるため、「合併会社」と呼ぶのが基本です。
合併会社が外資系企業とよばれるための「出資率」には、分明な定義はありません。
しかし基本的には、資金の提供が多い場合に経営権があるとされています。
そのため海外の企業が多くの資金を提供した会社を指して、外資系企業とよぶことが多いでしょう。
海外の企業が、日本企業を買収した場合も、外資系企業と分類されます。
近年は、経営に問題を抱えている日本企業が、海外を拠点に運営している企業に買収されることも珍しくはありません。
日本企業が海外の企業に買収された場合、海外の企業が経営を含める主導権をもちます。
そのため、買収を境に事業理念が変わることもあるでしょう。
また企業によっては、今後の経営戦略を考慮し、買収後も日本企業が主導権をもつ場合もあります。
外資系企業への転職を考えている方は、日本企業との相違点を理解しておくとよいでしょう。
そのため外資系企業への転職後、仕事のしかたの違いに驚くことがあるかもしれません。
また採用方法にも相違点があるので、詳しくご紹介します。
海外では個人の成績で判断する「成果主義」が馴染んでいる傾向があり、業務においては個人の能力が重要視されるため、外資系企業では短期間で評価が反映されることも珍しくはありません。
一方で多くの日本企業は、チームワークに重きをおきます。
同僚とのコミュニケーションはもちろん、上下関係や組織の規律を保つためのコミュニケーションスキルが重視される傾向といえるでしょう。
長期的な人事評価が行われるケースも多く、「今後どのくらい成長できるのか」を基準に評価の判断をする企業もあります。
「ジョブ型雇用」が主流であることも、外資系企業と日本企業における相違点でしょう。
主に欧米において主流といわれるジョブ型雇用は、事業に対して適切な人材を雇用する制度です。
入社後に「即戦力となれる力量」を求められるのがジョブ型雇用の特徴で、あらかじめ求められる仕事内容やポストが決まっており、分野に対しての専門性が高い人材が採用されます。
一方で日本企業では、従来から「総合職」や「一般職」として採用する傾向があるでしょう。
総合職や一般職の場合は、入社後に教育を受けて育っていくポテンシャルが期待されているわけです。
外資系企業へ転職することで、プラスになる面は多いでしょう。
キャリアアップのための土台が整っていることや、能力しだいで昇給ができることは大きな魅力です。
また外資系企業はワークライフバランスが取りやすく、プライベートを充実できることも利点となります。
ここからは、外資系企業の「プラス面」や「強み」について、詳しくみていきましょう。
外資系企業の大きな強みは、実力次第でキャリアアップができることです。
外資系企業は、明瞭な役割とポストを限定して採用を行う「ジョブ型雇用」を取り入れています。
そのため、適性やポテンシャルを判断してポストが決まる「総合職」などと比較し、専門的な業務に携わる機会が多くなる傾向といえます。
また事業活動においてさまざまなサポートを行う「一般職」とも違い、特定分野のスペシャリストを目指す働き方ができます。
キャリアアップを考えている方にとって、外資系企業は魅力あふれる環境だといえるでしょう。
能力を評価されやすいことも、外資系企業のプラス面です。
個人の力量に重きをおく外資系企業では、勤務年数や学歴、性別によって評価が左右されることはありません。
そのため、学歴や性別による悩みを抱えるケースは、非常に少ないといえるでしょう。
また年齢に関わらず高いポストに就くこともできるため、若手がプロジェクトのリーダーになることも珍しくはありません。
外資系企業は、入社後すぐに結果を出したいという意欲をもっている方にも適している環境です。
外資系企業の利点だといわれるのが、プライベートを充実できることです。
個人の役割が明瞭である外資系企業では、自分の能力しだいでタスクの調整が可能になります。
残業を行う習慣もないため、業務時間内にその日のタスクを終えることができれば、充実したプライベートの確保が可能でしょう。
またオンとオフの区別がハッキリしているため、基本的には休日は自分の時間に当てることができます。
ワークライフバランスがとれることで、自分にとっての理想の働き方を実現できるのではないでしょうか。
外資系企業は、英語を使う機会が多い傾向があります。
勤め先によっては、上司や同僚が外国人というケースも珍しくはないでしょう。
その場合、日々の業務でも英語をはじめとする語学力が要求されます。
会話のコミュニケーションだけでなく、案内書や議事録を英語で書く場合もあるでしょう。
業務によっては、英語でプレゼンテーションを行うなど、高い語学力が必要になるかもしれません。
通常の業務で語学力を磨けることは、大きな魅力ではないでしょうか。
外資系企業への転職を考えている方は、転職後に予想されるマイナス面についても理解しておくとよいでしょう。
外資系企業の中には、日本企業との相違点が多い企業もあるため、転職後に驚く方もいるようです。
雰囲気や企業風土、福利厚生や事業の進行速度など、さまざまな面で不安を感じる場合もあるでしょう。
ここでは、転職において不満や気がかりになる点についてご紹介します。
外資系企業では、長期雇用を前提としていない傾向があります。
そのため、終身雇用を前提としている企業も少ないといえます。
転職が決まった場合でも、長期雇用や終身雇用を前提とした制度は、受けられない可能性が高いでしょう。
具体的には、「福利厚生」がその一例です。
特に家族手当や育児支援などは、家族がいる方にとっては重視したい制度でしょう。
資格検定の取得支援や学習支援なども、キャリアアップを目指す際には嬉しい制度です。
しかし外資系企業では、上記を含むさまざまな手当が受けられないかもしれません。
海外の文化が馴染んでいる企業へ転職する際に注意したいのが、勤め先の雰囲気や企業風土の違いです。
外資系企業の場合、海外の習慣を基本とするケースが多く見受けられるため、日本企業とは雰囲気は大きく異なると考えたほうがよいかもしれません。
メールの送り方や会議での姿勢など、日常の業務においても違いが現れることが多々あるでしょう。
そのため、日本企業から外資系企業へ転職した後で、仕事のやり方が自分には適していないと感じるケースも珍しくないようです。
目標達成へ向けての決断が早く、上層部の決定によって事業の方向性が変わることも、マイナス面と感じられるかもしれません。
外資系企業では、経営者などが直接判断をくだして社員は上層部の判断に従うという、トップダウンというパターンが多い傾向にあります。
そのため、意思決定の早さについていけないと感じるかもしれません。
また個人のタスクも明確であり、スピード感をもった仕事が要求されます。
スピード感があることは利点でもありますが、日本企業との違いにストレスを感じてしまう方もいるでしょう。
日本企業との相違点が多い外資系企業ですが、自分のスキルを試してみたいと考えている方、専門的な知識を高めたいと考えている方は、外資系企業に向いているでしょう。
外資系企業は個人の力量に重きをおくため、努力しだいで重要なポストに就くことも可能です。
また異文化に触れ、グローバルな環境に身をおきたいと考えている方も、外資系企業で活躍できるかもしれません。
企業によって勤め先の環境は違いますが、異なるバックグラウンドをもつ社員が集まる職場も多く存在します。
海外の風土が馴染んでいる勤め先の場合、対人関係においても日本企業とは異なる点が多いでしょう。
外資系企業では、「業務とプライベートは別」という考えをもつ社員も多いため、ビジネスライクなつき合いを望む傾向もあるようです。
そのため仕事に重点をおき、粛々と業務をこなせる方も、外資系企業にふさわしいのではないでしょうか。
これから転職を考えている方は、転職において肝心な点を押さえておきましょう。
具体的には、候補先の事業理念や政策を調べて、情報を収集することをおすすめします。
また面接で実績を提示できるよう、面接の準備を進めることも大切です。
ここでは、転職において重要視される点をご紹介します。
外資系企業への転職を考えている方は、転職候補先の事業理念を調べておくとよいでしょう。
また事業方針を調べておくことで、転職後に「自分には適していない」「このようなはずじゃなかった」と悩むことが減るかもしれません。
外資系企業への転職では、前もって情報を収集し、自分にとってプラスになる勤め先を選ぶのがおすすめです。
転職の際に肝心なのが、具体的な実績の提示です。
どの企業においてもこれまでの実績は重要視されますが、個人の力量に重きをおく外資系企業の場合には、特に重要視されると考えてよいでしょう。
履歴書に実績を記入することはもちろん、面接でアピールすることも大切です。
プロジェクトにおいてどのような役割を担っていたのかや、過去の実績が転職後にどう役立つのかなど、実績の詳細を面接官に伝えられるように準備しておきましょう。
外資系企業への転職では、英文レジュメや英語面接へ向けての準備も必要です。
英語での職務経歴書は作成に時間がかかることも多いため、事前にしっかり準備しておきましょう。
また英語面接では英語力も試されるため、ビジネスレベルの語学スキルを身につけておくのがおすすめです。
面接では英語での適切な言い回しはもちろん、ビジネスマナーについてもチェックされています。
面接官が外国人というケースも珍しくはないため、握手やアイコンタクトなどの練習も必要でしょう。
希望の職種に特化した資格があると、転職に有利になります。
たとえばエンジニアを目指す場合には、「プロフェッショナルエンジニア」などの資格を取得しているとよいでしょう。
プロフェッショナルエンジニアは、海外勤務のエンジニアにとっては必要不可欠な資格です。
そのほかにも、職種に応じた資格として、以下が挙げられます。
日商簿記は会計職、社会保険労務士はバックオフィスで役立つ資格です。
またMOSは、オフィス系の職種に就く場合に役立つでしょう。
TOEICやTOEFLは外資系企業への転職において、英語力をはかるひとつの指標となります。
そのため高得点を取得しているほど、転職に有利です。
外資系企業への転職を考えている方は、転職エージェントを利用するのがおすすめです。
転職エージェントでは、求職者が転職のプロと相談を行うため、希望の転職を実現できるでしょう。
マイナビエージェントでは、非公開求人なども多く扱っているため、自分一人では探し当てることができないような企業のご紹介が可能です。
外資系企業ならではの雰囲気や企業風土など、個人のリサーチではわかりにくい部分の情報もお伝えできます。
専任のキャリアアドバイザーが一人ひとりの転職を手厚くサポートするため、初めての転職に不安を抱えている方も安心して利用できるのが魅力でしょう。
外資系企業は日本企業との相違点が多いため、働き方や勤め先の雰囲気に戸惑う方も多いでしょう。
ジョブ型雇用が主流であることや、能力でポストが決まることなども、相違点のひとつです。
転職後に「想像と違った......」と後悔しないためには、事前のリサーチをおすすめします。
また働くうえで重要なマインドをもち合わせておくことや、職種ごとに必要な資格を取得しておくことで、転職に有利になるかもしれません。
必要資格や働くうえでの注意点を知りたい場合には、転職エージェントを利用するとよいでしょう。
マイナビエージェントでは、転職を成功させるためのサポートを行います。
履歴書の添削や模擬面接の実施も可能です。
そのほかにも不安や悩みがある方は、まずはお気軽にご相談ください。
マイナビエージェントを利用して、転職を成功させましょう。
転職全般
転職活動に最適な時期は何月?ケース別の時期や採用動向を解説
転職全般
有給消化中に転職先で働くことは違法?転職活動やバイトが可能かも解説
転職全般
20代|やりたい仕事がないのはなぜ?原因と転職を成功させるポイントを解説