更新日:2021/08/23
外資系企業といっても、金融やメーカーなどさまざまな業種がありますが、中でも外資系コンサルティングファームは、社員の平均年収の水準が高く人気があります。
激務といわれることも多い外資系コンサルとは、どのような仕事なのでしょうか。
そこでこの記事では、外資系コンサルとはどのような企業なのか、その特徴や仕事内容、高いといわれている年収などについて、詳しく解説します。
外資系コンサルへの転職を考えている方に向けて、求められる人物像や、転職を成功させるポイントもご紹介しますので、参考にしてみてください。
目次
コンサルティング(以下、コンサル)会社の主な業務内容は、クライアント企業の経営における課題を見つけ、解決策を提案または直接支援することです。
クライアント企業から依頼を受けて社内から適切なコンサルタントを選び、プロジェクト単位でチームを組んで取り組みます。
日本において、クライアントに対して経営戦略のアドバイスを行っているコンサル会社の多くは外資系コンサルです。
さまざまな業種から依頼があるため、外資系コンサルの社員には幅広い知識と深い専門性が求められます。
外資系コンサルといっても、どの会社も仕事の内容が同じというわけではありません。
外資系コンサルも業務内容によっていくつかのカテゴリーに分類されます。
次は、外資系コンサルを大きく5つに分類して、それぞれの特徴をみていきましょう。
総合系コンサルは、クライアントの課題に対して幅広くコンサルティングを行います。
業務改善のアドバイスをしたり、システムの導入や保守を行ったりと、プロジェクト全体を手掛けることが特徴のひとつです。
クライアントにとっては、一社への依頼で多くの問題を解決できるというメリットがあります。
働く側にとってもプロジェクトの成果を実感しやすいところが魅力となります。
総合系コンサルティングファームは、規模の大きい会社が多いことも特徴です。
クライアントに対して経営戦略のアドバイスを行うのが、戦略系コンサルです。
クライアントが抱える経営課題を見つけ出し、改善の道筋を立て、実行していきます。
クライアント企業の経営に直接関わるため、取引先の経営者層とやり取りを行うことがほとんどです。
クライアントの多くは大企業ですが、大きな利益を得られる案件ばかりとは限りません。
近年では、総合系コンサルに買収される戦略系のコンサル会社も増えているようです。
財務アドバイザリー系コンサルとは、金融関連に特化したコンサルティングファームのことです。
弁護士や会計士などの専門知識を持つプロがプロジェクトに加わることもあり、M&Aなどのアドバイスを行います。
事業再生や不正調査などを手掛けることもあります。
クライアント企業の財務関連問題を扱うため、公認会計士など会計系の資格を持っている人が有利です。
財務アドバイザリー系コンサルで働く人のなかには、会計監査や財務の実務経験を積んだ後に転職を実現した人もいます。
IT系コンサルは、クライアントの課題を解決する際にITを活用するコンサルティングファームのことです。
IT技術を経営戦略にどう生かすのかをアドバイスしたり、現在のシステムの問題点を検証したりするのが主な業務です。
その後、どのようなシステムを導入すれば問題が解決するのかを提案します。
新しいシステムを作り上げて導入する場合、SEにシステム開発の依頼もしなければなりません。
新しいシステムの動作確認などもIT系コンサルの大切な仕事です。
専門系コンサルは、ひとつの分野に特化して専門的なアドバイスを行うコンサルティングファームです。
クライアントが抱える問題を解決するという点では、ほかのコンサルと同様ですが、特定の業種や業務に対し、より専門的な知識を生かした業務改善アドバイスを行うのが特徴です。
製造業に精通している会社や医療を専門とする会社、人事問題を得意とする会社などさまざまな専門系コンサルがあります。
専門性が高いため、それぞれの分野において実務経験のあるコンサルタントのほうが、よりクライアントの信頼を得やすくなります。
外資系企業では、役職に応じた固定給と、個人の実績に応じたインセンティブで給与が決まることが多いようです。
次は、外資系コンサルにおける各役職の役割について、また一般的に外資系コンサルが高収入だとされる理由についてみていきましょう。
コンサルティングの計画や方針を決めるための情報収集や資料作成が主な仕事です。
外資系コンサル未経験から入社する場合、多くがアナリストからのスタートとなります。
アナリストが収集した情報をもとに、クライアントが抱える問題点を見つけ出します。
おおよその仮説を立てて検証していく仕事です。
その後、クライアントの課題をどのように改善すればよいのか、解決策を提案します。
プロジェクト全体をみながら、成功に導くことが主な仕事です。
案件を成功させるため、プロジェクトメンバーの仕事環境を整えたり、業務内容を管理したりする役割でもあります。
マネージャーと同じように、プロジェクト全体を指揮する役職です。
採用活動など人事にまつわる業務も行います。
プロジェクトの最高責任者です。
社内では役員のような立ち位置となります。
プロジェクトだけでなく、クライアントとの取引きにおいても責任を負う立場にあるため、専門的な知識はもちろん、高い管理能力と経営的な判断力を求められます。
外資系は成果主義を取り入れている企業がほとんどです。
個人の成果によってインセンティブが変わりるため、給料にも大きな差が出ます。
入社年数に関係なく昇進したり、優秀な人材が他社に引き抜かれたりも珍しくありません。
希少性の高いスキルを持つ人や優秀な人材を確保するために、実力に見合った報酬を与えるといった考え方に基づいて、年収も高く設定されることが多いようです。
リスクプレミアとは、もともとリスクを持つ資産の期待収益率からリスクのない資産の収益率を差し引いた差のことを指す言葉です。
「リスクを負うことによってプラスされる利益」と言い換えることもできます。
「リスクをかけてもいいほど魅力的な業務(職位)」と感じてもらうために、外資系企業にはこのリスクプレミアという概念が存在しているようです。
外資系コンサルティングファームの企業規模はさまざまで、知名度の高い会社ばかりとは限りません。
日本でのビジネス歴が浅い会社などもあり、それを理由に転職をためらう人も出てくるかもしれません。
優秀な人材ほど、現状の待遇も良いケースが多く、あえてリスクの高い転職をする必要性を感じない人もいるでしょう。
転職へのリスクを感じている人に対して、待遇面での納得感を得る目的で高額な年収を提示することもあります。
外資系コンサルの収入が高い理由が見えてくると、ますます転職への気持ちが高まる人もいるかもしれません。
ここからは、外資系コンサルへの転職についてみていきます。
どのような人材が求められているのか、理解を深めてしっかり対策していきましょう。
外資系コンサルの就職では、学歴を重視される傾向にあります。
学力の高さを求められているのはもちろん、有名大学合格といった目標に向けて努力をし、きちんと結果を残している人ほど成功しやすいと考えられるからです。
しかし、実際のコンサルタントの業務は多岐にわたります。
そのため、近年では学歴よりも経験などを重視する会社もあります。
外資系コンサルも、一般的な日本企業と同様、転職は20代や30代が有利とされています。
しかし、外資系の企業は成果主義であるため、即戦力となる人材であれば年齢だけで判断することはありません。
希少性の高いスキルや大きな実績があれば、年齢に関わらずチャンスはあります。
これまでの成果をしっかりとアピールできるようにしておきましょう。
コンサルティング業務は、比較的ハードワークといわれています。
クライアントの経営がかかっているため、プレッシャーを感じることもあるかもしれません。
膨大な情報から問題点を見つけ出したり、クライアントと折り合いをつけたりと、体力的にも精神的にもストレスを感じることがあります。
そのため、責任を持ってプロジェクトをやり抜けるような、ストレス耐性がある人が求められます。
外資系コンサルの仕事は、クライアントにさまざまな提案をします。
そのため、提案の意図や思いを相手に伝えるプレゼン能力の高さは非常に重要です。
また、コンサルタントは新たな価値を作り出していく必要があるため、いわれた仕事をこなすだけでは高い評価を得られないでしょう。
上司やクライアントから受けた指示以上の提案をできる人が求められます。
外資系企業と聞くと、高い語学力が必要だと想像する人もいるでしょう。
しかし、外資系コンサルへの就職において、必ずしも高い語学力が求められるわけではありません。
ただし、コンサルタントとして働くなかで、英語しか話せないクライアントのプロジェクトを担当する可能性もあります。
外資系である以上、本社とのやり取りも日本語とは限りません。
そのため、語学力に自信がない場合は入社後にスキルアップをしていく必要があります。
未経験から外資系コンサルに転職することは可能です。
しかし、コンサルタントとして働くには、さまざまな分野における深い知識が必要です。
そのため、外資系コンサルへの転職は、比較的難易度が高いでしょう。
まずは、会計系の資格を持っている、高学歴である、語学が堪能であるなど、自身の強みを分析してアピールポイントを見つけましょう。
経営やマーケティングに携わったことのある人は少し有利になります。
これまで外資系の企業で働いたことのない人にとっては、外資系コンサルへの転職は少しハードルが高く感じるかもしれません。
そのようなときに心強いのが転職エージェントです。
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