更新日:2024/07/24
この記事のまとめ
転職活動を成功させるには全体の流れを把握し、自分に合ったスケジュールを立てたうえで進めていくことが重要です。とはいえ、転職活動のスケジュールをどう立てればよいのか分からない方もいるでしょう。
そこでこの記事では、転職活動の基本的な流れとスケジュールを立てる際に考慮したいポイントを解説します。「自分がなぜ転職したいのか」「いつまでに転職を実現したいのか」を明確にすると、「退職してから」転職活動を始めるのか、「働きながら」転職先を見つけたほうがよいのかの判断ができるようになるでしょう。
目次
転職活動にかかる期間は、転職への取り組み方によって大きく異なります。株式会社マイナビの「転職動向調査2024年版(2023年実績)」(2023年12月調査)によると、転職を考え始めてから内定を受けるまでの期間が「2ヵ月未満」だった方の割合は4割を超えていました。
転職期間は3ヵ月を目安にという見方もありますが、退職して1ヵ月~2ヵ月で転職先を決めるケースがあれば、働きながら半年~1年かけて慎重に転職を進めるケースもあります。転職期間が1ヵ月と1年とでは、転職活動のスケジュールの立て方に大きな違いが出てきます。
短期決戦で転職先を決めるのか、長期戦を覚悟してでもじっくりと転職活動を進めるのかを決めることが、転職スケジュール作成の第一歩です。
参照:「転職動向調査 2024年版(2023年実績)」(2023年12月調査)|株式会社マイナビ
転職をスムーズに成功させるには、転職活動の流れを知り、現実的なスケジュールを立てることが必要不可欠です。最短で希望の転職を実現するためにも、まずは転職活動の基本的な流れとスケジュールに対する考え方を整理しておきましょう。
転職活動の流れは「事前準備」「書類作成・応募」「面接」「内定・退職・入社」という4つのステップに分けられます。「事前準備」で重要なのは、転職先企業の選択です。短期間で転職できたとしても、業務内容や企業の体質などが自分に合わないと感じたら、またすぐに転職という事態に陥りかねません。
転職先企業が絞れてきたら、履歴書や職務経歴書を作成し、実際に応募するステップへと進みます。無事に書類審査に通過したら面接を受け、内定を受ける流れです。内定後には、退職の手続きや入社準備を行います。
転職活動を1ヵ月~2ヵ月の短期決戦で終わらせたいケースでは、活動時間を確保するために一度退職するのが一般的です。「事前準備」「書類作成と応募」「面接」「内定・退職・入社」という流れの中でも時間をかける必要があるのが「書類作成と応募」「面接」のステップです。そのため、「事前準備」は1週間以内に済ませ、できるだけ早く転職先企業を絞り込むことが短期決戦成功の鍵となるでしょう。
現職を辞めていれば内定確定後の退職手続きは不要になるため、すぐに入社できる点がメリットです。退職せずに転職活動を進める場合には、仕事の引き継ぎや退職手続きも同時進行で行います。
「自分に合う企業を見つけるまで妥協したくない」と考える人の中には、1年計画で転職活動を行うケースもあります。この場合には、退職せずに転職活動を始めるのが理想です。求人状況は転職活動を始めるタイミングによって異なりますが、ミスマッチを防ぐためにも「事前準備」に時間をかけ、転職先企業を慎重に選びましょう。
ただし、不必要に時間をかけるとモチベーションが下がってしまう可能性があるので、転職エージェントを利用するなどして効率的に転職先企業を絞っていくのがおすすめです。また、転職活動と並行してスキルアップや資格取得を目指し、選べる転職先を増やすのも選択肢のひとつです。
転職活動を始めるにあたってまず決める必要があるのが、「退職してから」もしくは「働きながら」転職先を探すのかという点です。どちらにもそれぞれメリット・デメリットがあります。違いをしっかりと理解したうえで、転職活動を始めるタイミングを決めましょう。
退職後に転職活動を開始すれば、時間に余裕を持って転職の準備ができます。企業研究に力を入れたり、応募書類の作成や面接対策をしっかりと行ったりすることで、気持ちにも余裕が生まれます。また、面接が決まった際に日程調整をしやすいメリットもあります。
ただしすでに職を辞しているため、一時的に無収入になる可能性は考慮しておきましょう。転職がスムーズにいかなかった場合にはキャリアに空白期間が生じてしまい、採用に影響する恐れもあります。
現職を続けながら転職活動をする場合、資金面での心配がありません。現職で収入を得ているため、生活水準を変えずに転職活動ができます。また、キャリアの空白期間が生じない点もメリットです。
一方で、働きながら転職へ向けての準備をするのは大変です。転職活動に使える時間が限られているため、日程調整がスムーズにいかない場合もあります。
転職活動をスムーズに進めていくためには、どういう方向性で転職先を決めるのかという基本の「軸」をあらかじめ定めておくことが重要です。転職イメージが漠然としていたり迷いがあったりすると、転職のチャンスを逃してしまいかねません。ここでは、転職活動を始める前にやっておきたい4つのことを解説します。
転職をするうえで大切なポイントとなるのが、「自分はなぜ転職したいのだろう」と考えることです。転職理由は人それぞれであり、ほかの人の意見は参考にできません。自分の転職理由を明確にしておかなければ、「いつの間にかどこへ向かっているのかが分からなくなってしまった」という事態に発展しかねず、転職するまでに思わぬ遠回りをしてしまうこともあります。
転職理由を明確にする具体的な方法として挙げられるのが、思いつく理由を書き出す作業です。「残業が多すぎてプライベートの時間がないから」「会社の業績が悪く、このまま同じ会社にいてよいのか不安を感じたから」「人間関係がうまくいっていないから」など、思いつく限りの理由を書き出してみましょう。書き出すことで自分自身の転職目的が明確化され、具体的な転職軸が定まります。
自己分析というと就職活動をイメージする方が多いかもしれませんが、転職活動であっても自己分析は必要です。自分の価値や魅力を企業に伝え、企業にとって必要な人材であると判断してもらうことが転職活動の成功につながります。そこで役立つのが、自己分析です。
社会人経験を経た自分を客観視したうえで、自分の市場価値を意識したアピール方法を考えます。これまでにどのような仕事を経験して、いま持っているスキルは何なのかなど細かく自分を分析しましょう。
これまで働いてきた業界内での転職であれば、業界研究はほとんど必要ないでしょう。職種は同じであっても業種・業界を変える場合や、未経験職種・未経験業界へのキャリアチェンジを考えている場合には、業界研究が不可欠です。
業界のビジネスの仕組み、近年の動向、将来性などを調べると、自分の抱いていたイメージが間違っていたと気づくこともあるでしょう。業界研究をしっかり行えば、転職先業界を絞り込んでいけます。未経験職種へのキャリアチェンジを目指すにあたって特定のスキルが必要とされる場合には、転職活動を始める前に一定レベルの知識を身につけておくと転職を有利に進められます。
転職を決めたのであれば、具体的なスケジュールを作成しましょう。まずは「いつまでに転職をするのか」を決め、そこから各ステップにかける時間を逆算します。転職にかける時間には個人差がありますが、多くは3ヵ月~4ヵ月程度で転職が成功しています。
現在働いている場合には、スケジュールの中に退職手続きの時間も含める必要があります。有給休暇を消化したり、業務の引き継ぎ作業を行ったりなど退職に関連する手続きには時間がかかります。転職活動の開始から退職までにすることをすべて含めたうえで細かな予定を組みましょう。
転職活動の第1ステップは、転職希望先企業に応募するための事前準備です。求人情報をチェックして企業研究を行い、転職先企業を絞り込んでいきます。具体的にどのようなことを行う必要があるのか、手順ごとに確認していきましょう。
求人情報のリサーチ方法はいくつもあります。代表的なものは求人サイトやハローワーク、人材紹介などです。いつでもどこでも求人情報を検索できるWeb媒体を利用すると、隙間時間を活用した情報収集が可能です。
働きながら転職活動を行っているケースでは、使える時間が限られています。短期決戦を決めている方の場合にも、効率的なリサーチが必要です。そこでおすすめなのが、転職エージェントの活用です。自分の転職軸に合った企業を紹介してくれるため、リサーチに時間をかける必要がありません。「30代の転職に強い」「〇〇業界の転職に特化」など、自分の年齢や方向性にマッチするサービスを選ぶのがポイントです。
気になる求人があったら、企業研究をして実態を探りましょう。企業研究で押さえておきたい情報は以下のような点です。
情報収集には、企業のホームページや会社案内、IR情報、ニュース、プレスリリース、経営者のSNSなどが使えます。
企業研究を通じて転職したいと思える企業が複数見つかったときには、さらに精査を進めていきます。転職先を絞り込む場合、給与や福利厚生といった待遇面だけでなく、自分の強みが活かせる企業か、企業の求める人物像に自分が当てはまるかを確認することが重要です。
企業の求める人材と自分の持っているスキル・経験とがマッチしていれば、転職成功率を上げられます。転職活動を始める前に行った「転職理由の明確化」や「自己分析」を踏まえて自分に合っている企業かを確認しましょう。
求人情報をリサーチし、自分が応募したい企業を見つけた後は、企業に自分を知ってもらうための応募書類を作成します。応募書類は主に「履歴書」と「職務経歴書」の2つです。これらは自分の学歴や職歴を伝えるだけでなく、強みや熱意をアピールできる書類でもあります。書類作成のポイントを把握し、転職成功に役立てましょう。
はじめに、履歴書を作成します。履歴書の目的は、自分の学歴や職歴を企業側に知ってもらうことです。取得している資格や企業を志望した理由、希望の勤務形態を記載するスペースもあります。転職において、履歴書は必要不可欠な書類です。
企業は、履歴書の情報に基づいて、応募者のキャリアや求人条件を満たしているかを確認します。記載の仕方や送付方法などからも常識や社会性、人となりを判断しようとします。そのため、履歴書の重要性をしっかりと理解したうえで作成することが必要です。応募書類が履歴書のみという求人においては、履歴書を魅力的に作成することがより重要となるでしょう。
履歴書と同様に、職務経歴書も重要な書類です。職務経歴書には、これまで携わっていた仕事やその内容を中心に記載します。企業は、職務経歴書から応募者のスキルや経験値を確認し、応募者の能力が自社にマッチするかどうかを判断します。
職務経歴書は時間をかけてチェックされる傾向があり、職務経歴書に記載した内容と企業が求める人物像とが合っていなければ採用してもらうのは難しいでしょう。企業のニーズを把握したうえでの作成が大きなポイントです。
なお、クリエイター職種などではポートフォリオが必要になることもあります。ポートフォリオは、業務に必要なスキルレベルに達しているか、どのような実績があるかを確認するためのものです。提出が求められているケースはもちろん、特に求められていなくても作成しておくことをおすすめします。自分の強みをアピールする有効な手段になるでしょう。
履歴書や職務経歴書は同じものを使い回すのではなく、応募先ごとに作り直しましょう。応募書類を作成する際は、それぞれの企業に合った内容に調整することが大切です。
また、効率的に転職活動を進めたいのであれば、複数社に同時に応募することをおすすめします。複数社の選考を並行して進めると、転職活動の長期化を防げる点がメリットです。内定時期をそろえることもできるため、最終段階で各社の条件を改めて比較検討し、より自分に合った企業を選べるようにもなります。
企業の求人に応募して書類選考に通過したら、今度は採用担当者との面接に臨みます。面接は1回~3回など企業によって回数が異なります。面接は転職成功の最終段階とも呼べるものであるため、面接対策を行って万全の態勢を整えてから臨むようにしましょう。
中途採用の面接は新卒時とは異なるため、想定される質問にスムーズに答えられるよう、しっかりと準備しておきましょう。「転職理由」はこれからの活躍をイメージさせるポジティブな内容にしておくのがポイントです。「志望理由」につながる一貫性のある内容にします。「スキルや経験」「実績」は数字を使うなど具体性のある内容にすると説得力が増します。
立ち居振る舞いや言葉遣いなどから人間性や社会性が判断されるため、第三者に確認してもらいながら実際に練習してみましょう。採用担当者目線でアドバイスしてくれる転職エージェントを利用するのもおすすめです。
面接当日は身なりや持ち物にも気を配り、早めに到着するよう計画しましょう。相手の目を見てあいさつするなど、基本のマナーを押さえておけばよい印象を持ってもらえます。面接は会話形式で行われるため、面接官の話をよく聞き、質問の意図を理解するようにしましょう。
履歴書や職務経歴書の内容をしっかりと頭に入れておき、矛盾がないようにすることも重要です。最終面接では入社可能時期や希望年収など突っ込んだ質問もあるかもしれません。きちんと答えられるよう、考えを整理しておきましょう。
面接をクリアできたら、企業から内定がもらえます。内定連絡が来たら、承諾するかどうかを決めます。転職活動を始める前に定めた転職軸と照らし合わせて、勤務形態や条件面が本当に自分に合っているのかを確認しましょう。記載された入社日で問題がないか確認しておくことも大切です。ここからは、入社を決めた後の流れを解説します。
働きながら転職活動をしていたのであれば、退職手続きが必要です。民法では、退職の2週間前までに申し出るよう定められています。とはいえ、退職の際に後任を決めたり引き継ぎを行ったりする必要があるなど、2週間では短かすぎるケースもあるでしょう。
企業に迷惑をかけずに退職したいと考えているのであれば、退職希望日の2ヵ月前程度を目安として上司に退職の意思を伝えましょう。お世話になった方々に直接会ってあいさつをするのも、円満退職のコツです。
内定先の入社日が決まったら、出勤までに何を準備しておけばよいのかを確認しておきましょう。まずは、「雇用保険被保険者証」や「年金手帳」など、企業から指示があったものを準備します。新しい企業の就業規則を確認したり、事前に分かる範囲で業務についての知識を学習したりするのも大切です。
入社後に必要な備品があれば、企業に確認したうえで準備しておくようにしましょう。内定から入社日までの期間が空く場合には、定期的に採用担当者へ連絡を取るとよいかもしれません。
転職するかどうか迷うときや転職のスケジュールを立てようとするときには、さまざまな疑問を抱くものです。疑問を解消しないまま見切り発車で転職活動を始めてしまうと、最適なタイミングを逃してしまったり、転職活動がスムーズに進まなかったりといった問題も起きかねません。
ここでは転職活動を始める前に理解しておきたい疑問点を4つ取り上げます。疑問をしっかりと解消してから、転職活動のステップを踏み出しましょう。
転職を決意すると、すぐに現職の上司に伝えたくなる気持ちは分かります。しかし、転職先が決まっていない段階での報告は良策とはいえません。新しい企業からの内定をもらったタイミングで伝えるとよいでしょう。ただし、繁忙期に退職意思を伝えるのはおすすめできません。はじめに退職を伝えるタイミングを定めたうえで、そこから逆算して転職活動を開始するのがポイントです。
「早く退職しないと心身を害する」「残業が多くて転職活動をする時間がない」という状況であれば、転職先を決める前に退職意思を伝えてもよいでしょう。
転職に最適な時期は人それぞれ異なります。とはいえ、1年をとおして求人数が増加する時期があるのも事実です。求人数が増加する時期に転職活動を開始すると、目的に合った企業を見つけやすいかもしれません。具体的には、3月~4月に求人数が増加します。また、9月~10月も求人数が多くなる時期です。この時期は年度の切り替えであるため、退職者の増加に伴い求人数が増える傾向にあります。
ただし、退職者の増加はライバルが増えることを意味します。そのため市場傾向は参考にしつつも、周囲の雰囲気に流されずに自分のタイミングで転職するのがおすすめです。
入社1年目での転職となると、「社会人歴が短くても受け入れてくれる企業があるのだろうか」と不安を感じることがあるでしょう。結論からお伝えすると、新卒1年目であったとしても問題なく転職できます。
社会人歴が浅い新卒1年目は、「第二新卒」と呼ばれます。第二新卒は企業の社風になじみやすいうえにポテンシャルを期待できるため、第二新卒を積極的に採用している企業もあります。
転職活動をスムーズに進めたいのであれば、転職事情に精通している方のアドバイスを参考にしましょう。初めて転職活動をする場合には特にそのようにいえます。転職事情を把握した方のサポートを受ければ、転職におけるさまざまな不安を解消しながら目標を達成できます。
身近に頼れる方がいない場合には、転職エージェントを活用するのがおすすめです。転職エージェントのキャリアアドバイザーは、転職のプロです。各業界や取り扱い企業の情報も把握しているため、より効果的なアピール方法をアドバイスしてもらえます。
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