転職の相談は上司にしてもよい?ベストなタイミングや伝える際の注意点も解説|求人・転職エージェント

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更新日:2024/07/24

転職全般

転職の相談は上司にしてもよい?ベストなタイミングや伝える際の注意点も解説

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この記事のまとめ

  • 転職するか悩んでいるときに上司に相談すると引き止められる可能性があるため、避けたほうが無難。
  • 退職時には業務の引き継ぎが発生するため、退職希望日の2ヵ月~3ヵ月前に上司に転職する旨を伝えるとよい。
  • 上司に転職の相談をするときは現職の批判はせず、丁寧な言葉遣いを意識しながら感謝を伝えることがポイント。

日頃からお世話になっており、話を親身になって聞いてくれる上司がいると、転職するか悩んでいることを相談したくなる場合もあるでしょう。とはいえ、悩んでいる段階での相談に対して「失礼に値するのではないか」「引き止められてしまうのではないか」など、不安に感じることも多いのではないでしょうか。

そこで今回は、上司に転職の相談をするベストなタイミングを紹介します。引き止められたときの対処法や、相談時の注意点などについても触れています。ぜひ参考にしてみてください。

目次

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転職の相談は上司にしてもよい

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親身になって話を聞いてくれる、信頼できるような上司が近くにいる場合、自分のキャリアや転職で悩んでいることを相談したくなるタイミングもあるでしょう。

上司に転職を相談しても、基本的に問題はありません。しかし、退職を引き止められてしまう可能性は十分あると理解しておきましょう。また、伝えるタイミングや伝え方も大切です。その場の勢いで伝えてしまうのではなく、十分考えてから話すかどうか決めたほうが、その後の関係性も悪化しにくいといえます。

上司に転職の相談をする前の確認事項

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上司に転職の相談をする場合、思い立ったタイミングで勢いのまま伝えてしまわないよう気をつけましょう。うまく交わされてしまったり、失礼に値したりする可能性があります。ここでは、上司に転職することを伝える前に確認しておきたいポイントを2つ紹介します。

自分の気持ちを確認する

転職の意思を伝える前にまずやっておきたいのは、自分の気持ちを確認することです。「覆水盆に返らず」ということわざがあるように、一度会社に対して転職の意思を伝えてしまうと、たとえ後から思い直して撤回してもなかったことにはできません。

また、転職の意思が固まっていないと、強い引き止めにあったときに気持ちが揺らいでしまい、ずるずると仕事を続けることにもなりかねません。「なぜ退職すると決めたのか」「転職してまでやりたいことは何なのか」を明確にしておけば、決意が揺らぐことなく転職する旨をうまく伝えられるでしょう。

就業規則を確認する

就業規則を確認し、退職する際はどのくらい前に伝えておいたほうがよいのか事前に知っておきましょう。職場によって異なりますが、一般的には退職希望の1ヵ月以上前にはその意思を申し出るよう定められているケースが多い傾向にあります。

もし6月末での退職を考えているときは、就業規則にのっとり少なくとも5月中には伝えておくようにしましょう。また就業規則に詳しく記載がない場合も、1ヵ月以上前には申し出ておいたほうが無難です。

上司に転職の相談をするベストなタイミングは?

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転職を悩んでいる段階で上司に相談すると、希望するタイミングで退職できなくなるといったリスクが考えられます。上司には転職の「相談」ではなく、転職先が決まった「報告」をするイメージでいたほうがよいでしょう。ここでは、転職を上司に相談するベストなタイミングについて、さらに具体的に紹介します。

退職希望日の2ヵ月~3ヵ月前

いまの職場を辞める際、就業規則では1ヵ月前に伝えればよいとされていても、退職希望日の2ヵ月~3ヵ月前には上司に相談しておいたほうがよいでしょう。抱えている業務の引き継ぎにある程度時間を要するケースもあるためです。また有休消化の期間も考慮して、余裕を持ってスケジュールを立てておいたほうが無難です。退職願も、退職希望日が決まったらなるべく早く提出しましょう。

転職先が決まった後

上司に転職を相談する場合は、転職先が決まってからのタイミングがベストです。転職先が決まっていない状態で相談すると、「まだ決まっていないのなら、このまま残ればいい」などと引き止められてしまい、気持ちが揺らぐ可能性があります。また転職のうわさが職場内に広まり、その後居心地がよくない状態で働き続けることになる恐れもあるでしょう。

繁忙期は避ける

転職について上司に相談するとき、繁忙期は避けたほうが無難です。「いまは忙しいから、また今度」と、なかなか取り合ってもらえない可能性があります。またプロジェクトの進行中であれば、引き継ぎの時間も取りにくく、希望するタイミングで退職できない恐れもあるでしょう。転職の相談は、業務が比較的落ち着いており、上司の時間や気持ちにも少し余裕のあるときを狙ったほうがスムーズにいきやすいといえます。

上司に転職の相談をする際の注意点

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上司にいまの職場を辞めて転職したいと相談する際には、さまざまなことに気をつけましょう。うまく伝えられず、相手にマイナスなイメージを与えてしまうと、退職日まで居づらさを感じながら働くことになってしまいます。ここでは、転職について伝えるときの注意点を紹介します。

直属の上司に相談する

転職の意思表示は、まずは直属の上司に口頭で行うのがマナーです。直属の上司を飛び越えて社長や部長などに話してしまうと、直属の上司の管理能力が問われることになり、余計なトラブルになりかねません。

たとえ上司と折り合いが悪くても、まずは直属の上司に「ご相談したいことがあるのですが、お時間をいただけないでしょうか」と持ちかけ、きちんと時間を作ってもらったうえで転職を考えていることを伝えるようにしましょう。

丁寧で落ち着いた表現を心掛ける

転職の意思を伝える際は、話し方のコツが必要です。いきなり「◯月×日に辞めます」と断言したり、逆に「退職したいと思うのですが」と上司に相談したりするような言い方は、どちらも避けたほうがよいでしょう。前者のような強硬な姿勢は上司に不快な印象を与え、トラブルの元になりかねません。後者のはっきりしない言い方では、迷っていると思われて引き止められやすくなってしまいます。

ポイントは、丁寧に落ち着いた表現ではっきりと意思を伝えることです。「お話しにくいことなのですが、退職させていただきたいと考えています」などと切り出し、これまでお世話になったことへの感謝も忘れずに伝えるようにします。退職の理由は「一身上の都合」とすればよいでしょう。詳しい理由を聞かれたら、相手に納得してもらいやすい個人的な理由を伝えることが鉄則です。

たとえば、「元々◯◯に興味がありました。もちろん、いまの仕事にもやりがいは感じているのですが、早期に△△業界に挑戦したいという思いが捨てきれず、転職したいと考えています」など、別の道を選ぶポジティブな理由を伝えるのはよい方法です。また、「夫の転勤先についていくことにした」「体調が優れない」など、家庭の事情や体調に関する退職理由は受け入れられやすい傾向にあります。

会社の批判はしない

上司に転職を相談する際にやってはいけないのは、会社への不平不満をそのまま伝えることです。残業の多さや納得いかない評価基準などを転職理由にすると「改善するので、考え直してほしい」と引き止められてしまう可能性があります。また上司の心証が悪くなり、円満な退職とならない恐れもあるでしょう。会社の批判はせずに、自分の目指したいキャリアや家庭の事情などを退職理由として伝えたほうが無難です。

上司に転職を相談して引き止められたときの対処法

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上司に転職したい旨を伝えても、人手不足などを理由に引き止められる可能性は十分あり得ます。せっかく意思を固めたのであれば、流されずにはっきり断るように努めましょう。ここでは、上司に転職を引き止められた場合の対処法について紹介します。

昇給や昇進を条件に引き止められた場合

転職の意思を伝えた際、「来年の給料を上げる」「管理職のポストを用意する」など、昇給や昇進を条件に引き止められるケースがあります。このような申し出があれば、決断が揺らぐこともあるでしょう。

しかし、すぐに転職をやめるのではなく、その条件が本当に現実的なのか、転職先と比較したときにどちらの条件がよいかを慎重に判断しましょう。それでも転職したいという意思が固まった場合は、会社への感謝や誠意は示しつつ、退職の意思は変わらないことを繰り返し伝えるようにします。

退職時期を先延ばしにされた場合

上司に転職の意思を伝えて納得してもらえたものの、「後任が見つかるまで待ってほしい」と退職日の後ろ倒しを打診されることがあります。後任を育てたうえで引き継ぐに越したことはありませんが、会社の後任採用が予定どおり進むとは限りません。後任がなかなか決まらず、退職時期がずるずると延びてしまう可能性もあります。

このような場合は、あらかじめ希望退職日までの時間を長め(2ヵ月~3ヵ月程度)に設定したうえで、「退職までの2ヵ月間にしっかり引き継ぎができるようにします」など誠意を見せつつ、退職日の後ろ倒しは断るのがベストです。特に転職先がすでに決まっている場合、退職を先延ばしにしすぎると内定を取り消されてしまうリスクがあるため注意しましょう。

上司に転職を相談して退職日が決定してからの流れ

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上司に転職を相談して納得してもらえたら、退職日を決めます。退職日が決定したら、業務の引き継ぎや書類の提出などを始めていきましょう。流れを把握し、少しずつ進めていったほうが退職直前で焦らずに済みます。ここでは、退職を決めてからの流れを3つに分けて紹介します。

1.退職までのスケジュールを上司と相談する

退職日が決まったら、業務の引き継ぎについて上司と相談して決めましょう。担当業務を表ソフトで一覧化し、引き継ぎの必要性や後任者候補などを詳しく洗い出します。有給休暇の日数から残りの出勤日を割り出し、引き継ぎにかかる時間を考慮してスケジュールを立てましょう。想像以上に時間がかかってしまう可能性もあるため、所要時間は余裕を持たせて予想したほうが安心です。

2.退職願・退職届を提出する

退職日が正式に決まったら、退職願を書いて会社に提出します。提出時期や提出先、書式などは会社の規則で決まっていればそれに従い、なければ自筆で作成した書類を直属の上司に提出します。自分で退職願を作成する場合は、白地で縦書きの便箋に黒のボールペンか万年筆で書き、白地の縦長封筒に入れて提出するのがマナーです。

  • 退職願の書き方
  • 封筒の表中央には「退職願」と書き、裏には自分の所属する部署名と氏名を書きましょう。文面は、まず1行目の中央に「退職願」と書き、1行空けた次の行の一番下に「私事」と書きます。続いての行の冒頭から「この度、一身上の都合により、◯年△月×日(退職日)をもちまして退職いたしたく、ここにお願い申し上げます」と続けます。

    本文の左隣の3行を使って、書類を提出する年月日と所属部署を記載し、そして記名・押印します。最後に、左端の上部に宛先として2行を使い「株式会社□□□□/代表取締役社長 ■■■殿」と書けば完成です。

    なお、「退職願」と間違いやすいものに「退職届」がありますが、退職願は会社に受理されて初めて退職が確定するものであるのに対し、退職届は退職することを一方的に通知するものです。会社が退職願の受け取りを拒否するなどの事情があれば、退職届を提出することもやむを得ませんが、通常は退職願を提出します。

3.引き継ぎを行う

後任が決定したら、退職日までに計画的に業務の引き継ぎを行います。引き継ぐ際には、退職後に困らないよう分かりやすい資料やリストを用意してあげると親切です。

これまで一緒に作業を進めていた方や、過去に業務に携わったことのある方が後任となるケースが一般的ですが、なかなか決まらない場合は上司になるべく早く決めてもらうようお願いし、その間にマニュアルや申し送り事項を作成してスムーズに引き継げる準備を始めておきましょう。最低でも最終出社日の1週間前には引き継ぎを完了させておきたいところです。

転職するか悩んでいる段階では上司以外に相談しよう

転職するか悩んでいる段階で上司に相談すると引き止めなどさまざまなリスクを伴うため、ほかの方を頼ってみるのもよいでしょう。自分のことをよく知っているパートナーや友人、昔同じ職場に勤めていた同僚などであれば、現状から最適なアドバイスを受けられる可能性が高いといえます。

また転職の知識が豊富な転職エージェントを活用すると、自分の強みや仕事に求める条件などを細かく洗い出してくれ、理想に近い企業を紹介してもらえることがあります。

転職するか悩んでいる場合はマイナビエージェントへ相談を

転職するか悩んでいる方は、上司に相談する前にぜひマイナビエージェントをご活用ください。一人ひとりの悩みや理想の働き方などを細かく分析し、それぞれに合った企業を紹介します。また選考に通過しやすい書類の書き方、面接の受け答えなどについても具体的にアドバイス可能です。

転職は、年齢を重ねるほど採用条件が難しくなる傾向にあります。なるべく早く理想の職場を見つけるためにも、転職についてさまざまな情報を持っているマイナビエージェントを利用してみてはいかがでしょうか。

まとめ

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転職するか悩んでいる段階で上司に相談してしまうと、待遇面の向上を条件に引き止められたり、退職時期を先延ばしにされたりするリスクがあります。そのため上司に相談する時期としては、すでに転職先が決まってからがベストです。

なかなか転職に踏み切れずに困っている方は、上司ではなくマイナビエージェントを利用してみてはいかがでしょうか。一人ひとりの悩みや求める条件を具体的に分析し、理想に近い企業をご紹介します。

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執筆・編集

マイナビエージェント編集部

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