転職したばかりなのに「もう辞めたい」と感じていませんか。転職1ヵ月という短い期間で退職を考えることに、罪悪感や不安を抱いている方もいるでしょう。入社後1ヵ月であっても、法律上退職は可能です。しかし、短期離職には転職活動で不利になる、失業保険が受給できないといったリスクも存在します。

そこで本記事では、転職1ヵ月で辞めたいと感じる原因や、退職するか迷った際の判断基準、そして再転職を成功させるためのポイントまで、徹底的に解説します。

転職1ヵ月で退職してもよい？

転職1ヵ月という短期間で退職を考えたとき、「辞めてもよいのだろうか」と不安に思う方もいるのではないでしょうか。まずは入社後1ヵ月での退職の可否と、転職直後という時期特有の心理状態について、確認してみましょう。

転職して1ヵ月でも退職は可能

転職して1ヵ月であっても、退職することは可能です。民法第627条第1項で「雇用期間が定められていないときは、いつでも解約の申し入れができる」と定められており、労働者は原則として自由に退職できます。

また雇用主から無理な引き留めにあった場合でも、退職の意思を申し入れた日から2週間が経過すると雇用契約は終了します。ただし、退職をしたとしても職場の上司や同僚との関係性がなくなるとは限りません。今後のキャリアのためにも、円満退職を目指すことをおすすめします。

参照：民法｜e-GOV 法令検索

転職してから1ヵ月は不安を感じやすい時期

転職により新しい職場に入社してから1ヵ月目は、まだ仕事に慣れていないことも多く不安を感じやすい時期です。そのため、このまま働き続ける自信を失って退職したいと感じるケースもあります。転職してから1ヵ月で仕事を辞めたいと思うのは、特別なことではありません。

ただし、本当に退職したほうがよいかは状況によって異なります。辞めたいと思ったからといってすぐに退職するのではなく、状況をよく考えてどのように行動するか考えることが大切です。

転職1ヵ月で辞めたいと感じる5つの原因と対処法

転職して1ヵ月という時期に「辞めたい」と感じるのには、いくつかのパターンがあります。職場の人間関係や社風への違和感、入社前に描いていた期待と現実のギャップ、思うように成果が出せない焦り、会社の将来性への不安、そしてハラスメントといった深刻な問題まで、原因はさまざまです。

それぞれの原因に応じて、対処法も異なります。ここでは、転職直後によくある5つの原因を取り上げ、それぞれに対してどのように向き合い、どう対処すればよいのかを具体的に解説していきます。

1.職場の人間関係や社風に馴染めない

転職後は、新しい環境に慣れていないため、職場の人間関係や社風に馴染めないと感じやすいタイミングといえます。前職とは異なる価値観やコミュニケーションスタイルに戸惑い、「この職場は自分に合わないのでは」と不安を感じる方も少なくありません。

しかし、まだ入社して間もない時期のため、周囲の人たちもあなたのことをよく理解していない状況です。焦らず、まずは職場でのコミュニケーションを意識的に取ることから始めてみましょう。

あいさつや報告・連絡・相談といった基本的なやりとりを丁寧に行うだけでも、周囲との関係性は少しずつ変化していきます。分からないことは素直に質問し、困ったときには頼る姿勢を見せることで、先輩や上司との距離も縮まりやすくなるでしょう。時間をかけて信頼関係を築いていくことで、当初感じていた違和感が解消されるケースもあるため、すぐに結論を出さず様子を見るのもひとつの方法です。

2.入社前の期待と現実のギャップが大きい

入社前に聞いていた仕事内容や条件が実際と異なっていた場合、大きなストレスを感じるでしょう。たとえば、「営業職として採用されたのに事務作業ばかり任される」「残業なしと聞いていたのに毎日遅くまで働いている」といった状況です。

こうしたギャップが生じる原因として、企業側の説明不足や、応募者側の確認不足が考えられます。また、倫理的に問題がある業務を強制されるケースも見過ごせません。まずは、配属部署の変更や業務内容の調整について、上司や人事担当者に相談してみましょう。会社が柔軟に対応してくれる可能性があります。

一方、相談しても改善されない、あるいは会社側が話を聞いてくれない場合は、退職を検討する必要があるかもしれません。

3.思ったような成果が出ない

経験者採用では即戦力として活躍することを期待されるため、入社直後から高い成果を出すように求められがちです。しかし、思ったような成果が出ないと「向いていない」「会社に貢献できていない」と考えて退職したほうがよいのではないかと感じてしまいかねません。

経験者採用であっても転職してから1ヵ月で高い成果を出すのは難しく、3ヵ月以上かかるケースがあることを意識しておくとよいでしょう。成果を出すにはある程度の時間が必要なことを理解していれば、すぐに成果が出なくても過度に不安を抱きにくくなります。

4.会社の将来に不安を感じた

会社の将来に不安を感じて退職を考える方もいるでしょう。具体的には、入社後に経営状況の悪化や離職者の急増に気づいたり、新規事業への投資が見られず古い体制が続いていたりする場合などです。将来性に期待できない業界・企業で働き続けても、長期的に活躍し続けられる可能性はそこまで高くないでしょう。そのため、比較的有利に転職できるうちに将来有望な業界・企業に転職するのもひとつの方法です。

ただし、入社直後は会社の全体像を把握しきれていない可能性もあります。まずは経営方針や今後のビジョンについて上司や人事に質問してみるとよいでしょう。それでも納得できる回答が得られない場合や、業績悪化により給与の遅延が発生しているといった深刻な状況であれば、退職も選択肢のひとつとなるでしょう。

5.上司や同僚からハラスメントを受けた

転職先の企業によっては、入社直後からハラスメントを受けるケースがあります。中には、教育という名目でさまざまなハラスメントを行っている企業もあるため、注意が必要です。

ハラスメントがひどく改善が見込めない場合は、メンタル面に不調を抱える前に退職して転職するのもひとつの方法です。ハラスメントは心身に深刻な影響を及ぼし、放置すれば症状が悪化する恐れがあります。「ハラスメントを受けているのではないか」と感じたときは、会社の相談窓口や第三者に相談するなどして冷静に判断し、退職するか決断しましょう。

転職1ヵ月で辞めるリスク

転職1ヵ月であっても退職はできます。しかし短期間での退職には、次の転職が不利になる、生活やキャリアなどさまざまな面で不利益を被る恐れがあるといったリスクに注意が必要です。ここでは、転職1ヵ月で退職する4つのリスクを紹介します。どのようなリスクがあるのかを理解したうえで、本当に退職するか判断しましょう。

失業保険が受給できない

転職から1ヵ月での退職では、雇用保険（失業保険）の基本手当を受給できない可能性があります。自己都合退職の場合に雇用保険を受給するには、原則として「離職日までの2年間のうち、被保険者期間が通算12ヵ月以上」必要なためです。一方で直近の会社を1ヵ月で辞めても、その前の会社で12ヵ月以上雇用保険に加入して働いていた場合は、原則として基本手当を受給できる可能性があります。

ただし、離職後に就職が決まっている方や、家事に専念する方、学業に専念する方など、求職活動を行わない状態では受給対象外となります。自分の名義で事業を営んでいる場合や、会社の役員に就任している場合も同様です。自分が受給要件を満たしているか不安な場合は、ハローワークに相談してみることをおすすめします。

参照：Q＆A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～｜厚生労働省

スキルが身につきにくい

転職してから1ヵ月頃まではまだ仕事を覚える時期であり、スキルが身につく段階ではありません。今後、同職種に転職したとしても、経験者として扱ってもらうことは難しいでしょう。

また、短期間での退職を一度してしまうと、今後も同じことを繰り返しやすくなる傾向にあります。キャリアアップのためには、スキルや実績を積まなくてはいけないのが一般的です。スキルアップしてさまざまな仕事を担当したいと考えているのであれば、一定期間働き続けてスキルを習得する必要があります。

転職活動で不利になるケースがある

転職活動で不利に働く恐れがある点も、早期退職のリスクです。採用した人材が早期退職すると採用コストや教育コストが無駄になり、企業にとって大きな損失につながりかねません。そのため、勤続期間が短いと応募先企業から「またすぐに辞めるのではないか」とマイナスの印象を持たれる恐れがあります。

特にスキルや実績の少ない転職者は、リスクを上回る価値を提示しにくいのが難点です。勤続年数の短さが転職活動においてネックになりやすいでしょう。

転職を繰り返す可能性がある

転職後1ヵ月程度での短期離職を繰り返していると、たとえ転職先がすぐに見つかったとしても、何らかの問題に直面するとすぐに辞めることを選択するようになりかねません。

そのため、「いまの状況から脱却するには本当に現職を辞めるしかないのか」と考え、さまざまな選択肢を考慮したうえで判断することをおすすめします。仕事が続かなくなると今後のキャリア形成にも大きな影響が出るため、注意が必要です。

転職1ヵ月｜辞める前にできること

転職から1ヵ月で退職を考え始めたとしても、勢いで辞めてしまうのは避けましょう。ここでは、退職が最適な選択か判断するうえで考えたい2つのポイントを解説します。さまざまな視点から状況を見定め、自分にとって一番よい行動を選びましょう。

いまの職場を選んだ理由を思い出す

いまの職場に転職すると決断した理由を振り返ることも大切です。どのようなキャリアプランを思い描いていたのかを思い出すことは、退職を思いとどまるきっかけになる可能性があります。

また、理想や希望を突き詰め、「自分が仕事で実現したいこと」を改めて考え直してみるとよいでしょう。現職が自分の望むキャリアパスに合っているのかを見極められるようになり、現職にとどまるか退職するか決断しやすくなります。

信頼できる第三者に客観的な意見を求める

転職から1ヵ月で退職してもよいか不安になったときは、家族や友人、同僚など第三者に相談してみましょう。客観的なアドバイスを受けることで、冷静に判断しやすくなります。

家族や友人に話しにくい場合は、転職エージェントへの相談も検討してみましょう。転職エージェントは転職市場の動向や企業の内情に精通しているため、あなたが抱えている懸念点を相談することで「もう少し様子を見たほうがよいか」「転職を検討したほうがよいか」といった判断を、プロの視点から客観的にアドバイスしてもらえます。

特に、直近の転職で転職エージェントを利用していた場合は、入社後に困っていることを相談してみるのもおすすめです。転職エージェントによっては入社後のフォローを行っているところもあり、企業との調整や今後のキャリアプランについて一緒に考えてくれます。

転職1ヵ月｜辞めるか迷ったときの判断ポイント

転職1ヵ月で「辞めたい」という気持ちが生まれたとき、すぐに退職を決断するのではなく、冷静に状況を見極めることが大切です。ここでは、退職するかどうかを判断するための3つの重要なポイントを解説します。自分の置かれた状況を客観的に整理し、後悔のない選択をするための判断材料として参考にしてみてください。

一時的な感情かどうか冷静に見極める

転職1ヵ月で「辞めたい」と感じた際は、その気持ちが一時的なものかどうか冷静に見極めることが重要です。新しい環境に慣れるには一定の時間を要するため、数週間後には職場になじみ、退職意思が変わる可能性もあるからです。

判断する際のポイントは、「今後、気持ちが変わる余地があるか」という視点です。たとえば、業務の進め方や人間関係に違和感があっても、時間経過で適応できるケースは少なくありません。

一方で、「実現したい明確なキャリアプランがあるが現職ではかなえられない」「経営難などで会社の将来性に不安がある」といった状況では、今後も状況が好転する見込みは低いでしょう。未来の自分をイメージできない場合は、退職も現実的な選択肢のひとつといえます。

会社に相談しても問題が解決しないか考える

退職を決断する前に、現在抱えている問題が社内での相談で解決できないか検討してみましょう。人間関係に悩んでいる場合や業務内容が想定と異なる場合、直属の上司や人事担当者に率直に相談することで、状況が改善する可能性があります。たとえば、配属部署の変更や担当業務の見直しといった対応を受けられるケースも少なくありません。

企業によっては、社員の適性や希望を考慮して柔軟な配置転換を行う制度を設けている場合もあります。転職1ヵ月という早い段階だからこそ、会社側も「まだ適切な部署や業務を見つけられていない」と捉え、前向きに対応してくれる可能性があります。

一方で、相談しても改善が見込めない場合や、相談できる環境にない場合は、退職を考えるのもひとつの方法です。

心身の健康に深刻な影響が出ているか確認する

職場のストレスによって、睡眠障害や食欲不振、強い不安感といった症状が続いている場合は、退職を真剣に検討するタイミングといえます。長時間労働やハラスメントといった過酷な環境では、心身に深刻なダメージが蓄積されていくためです。

健康は、一度損なわれると回復に長い時間を要します。転職1ヵ月という短期間であっても、すでに体調に明確な変化が現れているなら、これ以上無理を続けることは避けたほうがよいでしょう。

転職後1ヵ月で退職する際の注意点

転職1ヵ月という短期間での退職は法律的に可能ですが、実際に退職する際には押さえておきたいポイントがいくつかあります。ここでは、退職を決断した際に注意したい3つのポイントについて解説します。社内規定の確認、退職意思を伝える相手や伝え方など、円満に退職するために必要な知識を事前に理解しておきましょう。

会社の就業規則を確認しておく

退職を決断する前に、まずは会社の就業規則をしっかり確認しておきましょう。企業の就業規則で「退職希望日の1ヵ月前までに申し出ること」といった独自のルールを設けているケースもあるからです。民法上は2週間前の申し出で退職は可能ですが、実務上は就業規則に沿って申し出ることが望ましいとされています。

こうした規定を事前に把握しておくことで、退職交渉を円滑に進められます。転職1ヵ月という短期間での退職だからこそ、できる限り会社の規定に沿った対応を心掛けることが、円満退職につながるでしょう。

退職の意思は直属の上司に伝える

退職を決めた際は、最初に直属の上司に意思を伝えましょう。なぜなら、先に人事部や役員へ相談すると、直属の上司が部下の状況を把握していないことになり、管理者としての立場を損ねる事態を招く可能性があるからです。

上司へ伝える際は、いきなり退職届を差し出すのではなく「お話ししたいことがあります」などと伝え、面談の機会を設けてもらうとよいでしょう。まずは相談という姿勢で切り出すことで、上司も冷静に受け止めやすくなります。

上司が退職の意向を了承した後、人事部門や経営層との調整が行われ、正式な退職手続きへと進みます。退職届の提出は、会社が退職を承諾してから指定された時期に行うのが一般的です。

感謝の気持ちを忘れない

退職を申し出る際は、会社への不満が理由だったとしても、ネガティブな感情をそのまま伝えるのは避けましょう。短い期間であっても、採用してもらい、仕事を教えてもらったことは事実です。その点に対する感謝の言葉を添えることで、上司も気持ちよく送り出しやすくなります。

「短い間でしたが、貴重な経験をさせていただきありがとうございました」といった一言があるだけで、印象は大きく変わります。転職1ヵ月という短期間の退職であっても、最後まで誠実な姿勢を示すことが、円満退職の鍵といえるでしょう。

入社1ヵ月での退職｜再転職を成功させるには？

早期退職のリスクや退職を考えるに至った理由などを踏まえたうえで退職を決断した際には、すぐに現職を辞めるのではなく、転職準備をきちんと整えることが重要です。ここでは、入社1ヵ月で退職する方が転職を成功させるために押さえておきたいコツを紹介します。

退職前に転職活動を始める

入社から1ヵ月での退職では失業保険が支給されない可能性があるため、退職前に転職活動をスタートするのがおすすめです。生活面の不安を抱えたまま転職活動に取り組むと焦って転職先を決め、ミスマッチに陥るリスクが高くなる点に注意が必要です。

転職活動にかかる期間は、平均で3ヵ月前後だといわれています。現職を辞めてから転職活動を始めるとブランクが長くなりやすく、内定獲得率に悪影響を与えるリスクもあるでしょう。

自己分析と企業分析を念入りに行う

転職後のミスマッチを防ぐため、自己分析と企業研究は念入りに行いましょう。まずは退職理由を深掘りし、実現したいキャリアや転職先に求める条件を具体化するのがおすすめです。

その後、希望の優先順位に沿って転職先を探し、気になった企業を調べます。企業研究では給与をはじめとした雇用条件だけでなく、具体的な事業内容や将来のビジョン、ビジネスの方向性まで調査できるとなおよいでしょう。細かく分析することで、どのような人材が活躍しやすい企業であるかを見極められます。

短期退職理由を前向きに説明できるよう整理する

内定獲得率を高めるため、面接では退職理由をポジティブな表現で伝えましょう。短期離職者に対して企業が懸念するリスクを解消する必要があるためです。

具体的には、明確なキャリアビジョンとともに退職理由を伝えることがおすすめです。「現職では希望するキャリアを築けないと考えた」といった退職理由であれば、納得感が生まれます。転職先にはキャリアプランを実現できる環境が整っていることを伝えるなど、応募先企業を選んだ理由にもつなげられれば、説得力も高まるでしょう。

経歴は正直に伝える

転職活動では、経歴を正直に伝えることも大切です。万が一経歴詐称が発覚した際には、内定を取り消されたり、解雇されたりする恐れがあります。

入社後1ヵ月での退職は選考に影響を与える恐れがあることから、隠したいと考える方もいるかもしれません。しかし隠すことで生じたブランクによって、かえって内定獲得率が下がることもあります。経歴は正確に伝えましょう。

転職エージェントを活用する

できるだけ早く転職先を決めたい方には、転職エージェントの活用がおすすめです。転職エージェントに登録すると、担当のキャリアアドバイザーが希望に合う求人を探して紹介する仕組みで、自分で求人情報を比較しながら転職先を探す必要がなくなります。また、自分の経歴やキャリアプランなどを考慮して求人を紹介するため、転職後のミスマッチを防ぎやすい点もメリットです。

選考対策として応募書類の添削や模擬面接などのサポートを受けられ、内定獲得率を高められるメリットもあります。

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入社1ヵ月での転職はマイナビ転職エージェントに相談しよう！

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まとめ

転職1ヵ月での退職は法律上可能ですが、短期離職は転職活動で不利になるリスクがあります。まずは一時的な感情か冷静に見極め、上司への相談や第三者の意見を求めることが大切です。ただし、心身の健康に深刻な影響がある場合や、会社の将来性に明確な不安がある場合は、早期退職も選択肢のひとつとなります。

再転職を検討する際は、マイナビ転職エージェントにご相談ください。あなたに合った求人の紹介だけでなく、短期離職の理由を前向きに伝えるための面接対策や企業の内情を踏まえた情報提供など、長く働ける環境を見つけるお手伝いをいたします。