更新日:2023/11/14
この記事のまとめ
仕事内容や職場環境が思っていたものと大きく異なるなど、転職直後であっても辞めたくなるケースはあります。しかし、いざ転職後すぐ辞めるとなると、さまざまな懸念を抱くのではないでしょうか。
そこで今回は、早期離職におけるリスクを解説します。また、辞めてよいかを客観的に判断する方法についてもまとめました。すぐ辞めるべきか悩んでいる方は、ぜひご一読ください。
目次
雇用期間の定めがない契約であれば、いかなる理由であっても企業が退職を無理に引き止めることは、法律上できません。しかし、法律上問題がなかったとしても、さまざまな面で影響が出る恐れはあります。
後悔しないためにも、転職後すぐに辞める決断をした際に起こり得るリスクをチェックしましょう。
たとえば家庭の事情や病気、怪我など、止むを得ない事情から退職を余儀なくされるケースもあります。このような事情を含め、明確な退職理由があるのであれば、企業としても認めざるを得ないため、退職時にトラブルが起こることは少ないでしょう。
しかし、たとえ止むを得ない事情があったとしても、早期離職という事実は残ります。次の転職活動に影響する可能性はゼロではないため、実際に辞めるかどうかは慎重に検討を重ねましょう。
新卒や第二新卒枠として転職したケースであれば、すぐ辞めたとしても、転職活動への影響は少ないでしょう。20代前半のうちはこれまでの経歴よりも、今後の成長を重視したポテンシャル採用が一般的であるからです。
とはいえ、早期離職理由がいい加減なものであった場合には、マイナスイメージを持たれてしまいます。仕事や環境が合わなかったという理由であっても、「その経験を糧に転職後はどうしていきたいのか」など、将来性を感じさせる自己PRを心掛けましょう。
トータルの転職回数が多い応募者や、短期間での転職が続いている応募者のことを「早期離職リスクが高い人材」と企業は捉えます。早期離職リスクが高い人材は、企業にとっては教育コストが無駄になる可能性が高い人材です。特に明確なキャリアプランなく、職場を転々としている場合には、企業からマイナスイメージを持たれやすいでしょう。
転職が続いているのであれば、いま一度、キャリアプランをよく練り、将来までを見据えたうえで行動に移りましょう。
前職をすぐ辞めた応募者に対して、どのように考えるかは業界や企業によっても異なります。たとえばIT業界やベンチャー企業などでは、キャリアアップのために短期間で転職を繰り返す方が少なくありません。そのため、前職をすぐに辞めた経歴がある応募者に対しても寛容な傾向にあります。
そのほかでは営業や飲食・販売など、中途採用が盛んな業界も早期離職者を比較的受け入れやすいでしょう。
転職後にすぐ辞めるか悩んだときには、こちらで挙げる6つのチェックポイントと現職の状況を照らし合わせてみてください。チェックポイントのうち当てはまるものが多い場合はもちろんのこと、辞める決定的な要因になるものがひとつでもあるのなら、退職を検討してよいでしょう。
辞めたい理由や悩みが、自分が動くことで解決できるものであるかは、すぐ辞めるかを判断する重要なポイントです。状況改善の努力をしたとしても改善が見込めないのであれば、今後も同じことで悩み続けるかもしれません。
また、可能であれば上司や上層部への相談を試みるのもおすすめです。ひとつでも状況改善のために努力をしておけば、転職活動の際に前向きな姿勢をアピールでき、「やむを得ない離職であった」と根拠を持たせられるでしょう。
人間関係での悩みや超過勤務など、どのような原因でも構いません。仕事による何らかの影響で心身に支障をきたしている場合には、すぐ辞めることを検討しましょう。
心身に支障が出ている場合、そのままにしておいてはさらに状況が深刻化し、最悪の場合には大きな病気や事故を引き起こしてしまう恐れがあるためです。まずは心身ともに健康であることを第一に考え、行動することをおすすめします。
給与や勤務時間、福利厚生など労働環境が自分に合わないと感じるのであれば、すぐ辞めるかを検討しましょう。自分が思い描くキャリアプランやライフプランに労働環境が合っているかどうかは、長く働き続けるうえでとても重要です。
実際、「日本労働組合総連合会」が2022年4月に発表した調査結果によると、労働環境が合わないことを理由に仕事を辞める方は少なくありません。説明されていたことや思っていたことと、現実が大きく乖離していたケースも散見されています。
参考:『日本労働組合総連合会』
職場の人間関係のよしあしは、何もパワハラやセクハラ、いじめなどを受けているなど具体的なことだけでは判断できません。上司や先輩に相談を持ち掛けやすい環境であるか、アドバイスをもらえるかといった点も大きなチェックポイントです。
上司や先輩からアドバイスをもらえない環境では、スキルアップが難しく、今後のキャリアプランに大きな影響を与える恐れもあるでしょう。またアドバイスがない場合、新入社員の教育体制が整っていないと考えられ、改善される見込みも低いと考えられます。
想像していた業務と異なり、転職後すぐに辞めるかを悩むケースは少なくありませんが、仕事内容に興味を持てるかどうかも重要なポイントです。モチベーションややりがいに直結するためです。
また体質や性質に合わない仕事では、キャリアを積み重ねるのが大変でしょう。早いうちに方向転換し、自分に合ったキャリアを改めて積み重ねるのは、賢いといえます。
現職を続けることで、成長を望めるかどうかは重要な判断材料です。スキルは磨けるか、キャリアアップは見込めるか、将来的なビジョンが確かであるかなどを普段の仕事内容から思い返してみましょう。
またここでいう成長とは、自分が求めるものと合致しているかどうかです。たとえば辛さに耐えることで根性が身についたなど、結果的に得られただけのものである場合には、当てはまりません。
転職後にすぐ辞める場合でも、退職の流れは一般的なものと変わりません。
注意点としては、退職の意思を伝えるタイミングです。法律上では、雇用期間の定めがない場合には、退職日の2週間前に申告すればよいとされていますが、実際には会社の就業規則に沿うことが一般的でしょう。
ただし転職後すぐなのであれば、引継ぎも少なく、就業規則の規定より早くに退職できるケースもあります。退職を決意したり退職後の身の振り方が決まったりした場合は、早い段階で上司に伝えるとよいでしょう。
仕事をすぐに辞めた後の転職活動は、通常よりも難易度が高くなる傾向にあります。応募先企業から、「またすぐに辞めるのではないか」と危惧されてしまうためです。そのため、転職成功率を高めるためのポイントをここでしっかりと押さえておきましょう。
早期離職の経歴は、多くの場合において選考に不利だといわれています。マイナビ調べでは、転職成功までの応募者数平均は平均8.4社でしたが、これはあくまで全体の平均です。早期離職者の場合、平均以上の応募数が必要になることもあります。
一度に応募する企業数は、なるべく多いほうが無難です。スケジュール管理を徹底し、効率よく転職活動を進めましょう。
参考: 『マイナビ転職』
履歴書をはじめ応募書類に転職理由を書く際には、明確に記載しましょう。下手に言葉を濁すと、かえって不信感を抱かれてしまいます。
また、前向きな気持ちで転職に取り組んでいることが伝わるように心掛けましょう。「このような理由で前職はすぐ辞めるに至ったが、だからこそ転職後はこうしたい」などといった具合です。
転職理由にも寄りますが、反省や自己理解の深さのほか、その経験を糧にしていこうとしていることが伝わればマイナスな印象を払拭できるでしょう。
早期離職の経歴が転職活動において不利になることを恐れ、職歴を偽装することは避けましょう。職歴はすべて正しく記載するのが望ましいとされているため、省くことも好ましくありません。
また、経歴詐称が知られれば、解雇される恐れがあります。たとえ採用されたとしても、「いつ周りに知られるか分からない」という不安を抱えて働き続けるのは大変でしょう。
転職後すぐ辞めるとなると、さまざまな影響を考え一歩踏み出すことができない方もいるでしょう。しかし悩みを抱えたまま働き続けることは、少なくともよいことではありません。
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転職後すぐ辞めるのは、やはり心証に影響を与えます。とはいえ、よくいわれる「とりあえず3年は働いてみる」といった行動が、必ずしも正しいとは限りません。辞めるにしても続けるにしても、大切なのは自分に合った選択であるかどうかです。
マイナビエージェントは、仕事について悩むすべての方の味方でありたいと考えています。すぐ辞めるという決断が自分に合っているか判断がつかず、転職を決めかねているという方も、お気軽にご相談ください。
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