更新日:2022/11/15
この記事のまとめ
転職活動を始めるにあたって、ある程度予測しておきたいのが「活動にかかる期間」です。あらかじめ期間の目安を知っておくことは、計画的に効率よく転職活動を進めることにつながります。
そこでこの記事では、転職活動にかかる期間について、独自に調査した統計を基にご紹介します。⽬安となる平均期間と、思いどおりの期間で活動を終えるためのポイントを知り、転職活動を効率化させて最短での転職成功を目指しましょう。
目次
ここでは、転職活動の平均期間を統計からご紹介するほか、一般的な転職活動の流れをまとめました。数年間で比較し、近年ならではの傾向についても触れています。ぜひ転職期間の目安を知り、大まかなスケジュールを立てる際にお役立てください。
マイナビで2022年3月に実施した「転職動向調査 2022年版(2021年実績)」によると、転職者1,500名のうち、約8割が転職を考え始めてから3ヵ月以内に転職しています。直近の2018年~2020年と比べても、約8割という数字は大きい割合です。
さらに細かく統計を見ると、転職活動を始めてから応募までをスピーディーに進める方が近年は多く、1ヵ月未満で転職活動を終える方の割合が年々増えている傾向にあります。スピード転職が珍しくなくなってきているといえるでしょう。
以上のことから、転職活動期間は3ヵ月までを目安に計画を立てつつも、「ここだ」という企業が見つかれば即行動を検討するのもおすすめです。
参照:転職動向調査 2022年版(2021年実績)|マイナビ
ここで、一般的な転職活動の流れを見ておきましょう。転職を検討し始めたタイミングで、多くの方が転職エージェントへの登録を行います。登録後に転職エージェントから連絡が来たら、希望する転職先の条件や、これまでの経歴などを伝えましょう。
すると数日以内に、早ければ即日中にキャリアアドバイザーがあなたの希望に合った求人をいくつかピックアップし、共有してくれます。その中から選考を受けてみたいと思った企業を選び、「書類選考→一次面接→(二次面接→)最終面接→内定」という流れで進むのが、一般的な転職活動です。
多くの企業では、人事担当者や現場担当者が一次面接を担当し、採用を検討されている現場の担当者が二次面接、そして最終面接では社長や取締役などが面接を行います。
転職エージェントに登録しない場合は、自分で企業のホームページの求人欄を見たり、転職の求人サイトなどを見たりして応募するのが一般的です。もちろん転職エージェントを利用しなくとも転職はできます。しかし、面接日程の調整や給与交渉などをすべて自分で行う必要があるため、現在の仕事と並⾏して転職活動を⾏う場合には少し苦労するかもしれません。
いずれの場合も、応募から書類選考の結果が出るまでに約1週間、面接の結果が出るまでにも約1週間程度の期間が目安です。内定が出ると、「採用条件通知書」という書面で、条件や年収などを提示されます。内定が出てからおおよそ1週間程度でその企業に行くか、内定を辞退するかの返事をしましょう。
転職の流れは定型的であるため、たとえば3ヵ月後に転職を目安とするのであれば、そこから逆算してスケジュールを立てられます。事前にスケジュールを立てることは、転職活動をスムーズに進めるために大切です。
しかし転職スケジュールは、さまざまな要因によって変化してしまう恐れがあります。ここでよくある3つの要因を確認し、せっかく立てた転職スケジュールを無駄にしないようにしましょう。
まずは、応募方法に問題がある場合です。就職活動とは異なり、「この企業に行きたい」「この条件を満たす企業がよい」などこだわりが強い場合には、「1社応募→面接で落ちたら次の企業に応募」と順番に応募を進める方もいるでしょう。その場合、自然と転職活動の期間が伸びていきかねません。
もし「数社受けてみて駄目なら現職に留まる」と考えている場合であれば問題ありませんが、既に転職を決意している場合は、優先順位や希望の強弱があったとしても数社まとめて応募するのがおすすめです。同時進行で数社の選考を進めることで、それぞれの企業を比べて自分に最適な転職先について考えられるというメリットにもなります。
また、第一希望の企業の選考に不採用となってしまっても同時に受けていた第二希望が内定となれば、転職活動を早期に終わらせられるでしょう。
続いて、面接に関わる要因です。おおよそ1週間で結果が出ると上述しましたが、企業側とあなたのスケジュール調整によっては面接日程の調整がうまくいかず、書類合格から一次面接まで、一次面接から最終面接までの間に数週間空いてしまうこともあります。
また、企業によっては数日で結果を教えてくれるところもあれば、合否の結果が出るまでに1週間以上を要する企業もあり、一概には計画が立てづらいこともあるでしょう。
最後に、退職に関わる要因です。内定を承諾することになったとしても、現職を予定通り辞められない場合もあります。退職交渉をしようとしたら慰留を要求されるケースや、退職希望日の1ヶ月前+引き継ぎ期間を要求される場合などです。
現職で引き留められるかどうかを事前に予想することは難しいものですが、退職したい場合の流れが就業規則上どうなっているかをあらかじめ確認しておくとよいでしょう。
転職を考えた際に迷うのが、現職で勤務しながら転職活動を行うべきか、それとも先に退職してから転職活動に専念するかどうかということです。現職が忙しく、休みを取るのが難しい場合や転職活動のための時間が取れない場合は、特に悩んでしまうのではないでしょうか。それぞれの場合のメリットとデメリットを確認しながらポイントを踏まえて見ていきましょう。
現在の職場に籍を置いたまま転職活動を⾏う場合は、「ゴール」への意識をより⾼めて、具体的な期間を決めてから活動をスタートすることが⼤切です。できれば、平均的な活動期間といわれている「3ヵ⽉」よりも短い期間を設定するとよいでしょう。なぜなら在職中の場合、どうしても活動が⻑期化する傾向があるからです。
安定した収⼊があると⼼に余裕を持って活動に取り組めますが、⾦銭的な危機感がない分、気持ちが途切れてしまう恐れがあります。安定した「いま」を⼿放すことが不安に思えてきたり、いまの仕事に忙殺されて活動を先延ばしにするうちに「このままでもいいかな」という考えが頭をよぎったりし始めると、活動は⻑引くでしょう。
また、時間が限られることも、転職活動が⻑期化してしまう要因のひとつです。⾯接まで進む企業が増えてくれば、どうしても平⽇に時間を作らなければならないという事態も発生します。せっかく平⽇の夜に⾯接を組んでもらったのに、急な残業で⾏けなくなることもあるかもしれません。在職中である以上、現在の仕事を疎かにはできませんが、優先順位を決めて「先に先に」予定を組んでいくことが⼤切です。
なお、「転職動向調査 2022年版(2021年実績)」によると、在職中に転職した方の割合は、全体の73.1%でした。2020年は67.5%であったため、増加傾向です。コロナ禍による在宅勤務の増加も大きく影響していると考えられます。
参照:転職動向調査 2022年版(2021年実績)|マイナビ
いったん仕事を辞めてから転職活動を⾏う場合、活動のみに集中できるため時間を作りやすくなります。平⽇の⽇中でも⾯接に⾜を運ぶことができ、必要であれば1⽇に数件の⾯接を⼊れることもできるという点は、在職中の⼈に対する⼤きなアドバンテージになるでしょう。うまくいけば、とんとん拍⼦に転職が決まる可能性もあります。
⼀⽅で、離職してからの転職活動には避けられないリスクとして、「⽣活資⾦」と「活動資⾦」が挙げられるでしょう。退職前に必要な資⾦を貯めていれば問題ありませんが、そうでないと⽣活が苦しくなる可能性があります。活動が⻑引けば⻑引くほど精神的に追い込まれ、冷静な判断ができなくなってしまうかもしれません。
離職してからの転職活動は、⾦銭的に余裕があるかないかがポイントになるといえるでしょう。余裕があれば焦らず慌てず⾃分のペースで構いませんが、後者の場合はできる限りスピーディーに活動していかなければなりません。⽣活資⾦と活動資⾦に必要な⾦額を計算し⼿持ちのお⾦を確認して、「活動できる期間」を割り出しましょう。
ここまでご紹介したように、離職後の転職活動は時間の余裕が生まれる一方で金銭面のリスクがつきまとい、精神的な余裕がなくなりやすくなります。そのため、転職活動は在職中に行うのがおすすめです。
「転職動向調査 2022年版(2021年実績)」でも、離職後の転職者数は全体の30.4%と少なく、前年の35.9%からさらに減った結果となっています。
参照:転職動向調査 2022年版(2021年実績)|マイナビ
⽬標とする期間を決めて転職活動を始めても、予定より⻑引いてしまうこともあります。原因としては、前述した在職中の「気持ちの途切れ」「時間のなさ」に加え、「事前準備の少なさ(時間の⾒積もりの⽢さ)」などが挙げられるでしょう。
どのような準備をすべきか明確ではない状態で計画を⽴てようとすると時間が⾜りなくなり、結果として準備不⾜の状態で⾯接などに臨むことになるでしょう。転職活動をスムーズに進めるために、必要な準備を確認しておきましょう。
⾃分がこれまでにどんな経験をしてきて、その過程で⾝についたどのスキルが志望する会社で⽣かせるのか、しっかり⾃分と向き合ってスキルと経験の棚卸しをしましょう。⾃⼰分析のプロセスを⾶ばして書類作成に取りかかると、「⾃分の強みを⾔葉にする」「最もアピール⼒のある経験を抽出する」というところでつまずいたり、説得⼒のない書類ができ上がったりして、結果的に時間をロスしてしまいます。
自分では、なかなか自分のことを客観的に把握できません。そこで、他己分析も意識しましょう。とはいえ、現職の上司や先輩に「転職しようと思っているのですが、私は何が得意で、どのような仕事に向いているでしょうか」と聞くことは難しいでしょう。評価面談の際などに具体的なフィードバックをもらうことを心がけておけば、日ごろから近くで自分の仕事の仕方を見ている上司からの他己分析を確認できます。
ほかにも、部署が違う同期や、最近知り合った友人などに自分の印象を尋ねてみることも効果的でしょう。周囲から自分がどのように見えているのかを知ることも大切です。場合によっては、転職活動中の面接官に「自分は御社と合いそうでしょうか、どのようなタイプに見えますか」などと聞いてみる方法もあります。
転職活動を始めたからといってやみくもに動いても、思うような結果は得られません。まずは志望する業界や企業の採⽤基準、採⽤動向について調べましょう。
年収の推移や求める⼈物像などもチェックしておくと、「こんなはずじゃなかった」というミスマッチを未然に防げるでしょう。時間に余裕があれば、⼈材紹介会社などが主催するセミナーや企業説明会に参加してみるのもひとつの⼿です。
転職活動を理想的な期間で終わらせるには、ゴールを見据えたスケジュール設定が重要です。まずはどのくらいの時期に転職したいのか、ゴールの目安を決めたうえで逆算してスケジュールを立ててみましょう。一般的な逆算スケジュールの立て方としては、以下の目安期間をそれぞれスケジュールに書き込んでいくのがおすすめです。
ゴールから順に書きこんでいくことで、自然と自分に必要な目安期間が把握できるでしょう。ただしスケジュールを立てるときには、最短ルートは避けるのが無難です。各行動にかかる期間には、ある程度の余裕を持たせましょう。スケジュールを詰めすぎると、少し予定からずれただけでも焦りを生んでしまいかねません。
転職は、早く決まれば早く決まるほどよいものではありません。自分に合ったスケジュール管理を心がけましょう。
希望に当てはまる企業は、なるべくすべてリストアップし、複数社まとめて応募するのがおすすめです。1社ずつ応募して不採用になってからまた応募といった方法に比べ、効率化を図れます。
ただし企業の選択を始める前に、希望はなるべく具体的にするほか、優先順位をつけましょう。希望が漠然としたものではあまりに多くの企業が当てはまってしまい、現実的な数でなくなってしまう恐れがあります。
在職しながら転職活動を進める場合には、できるだけ早い段階の、時間があるうちから引き継ぎの準備を進めておくとよいでしょう。退職の際にトラブルになりやすいのが、引き継ぎ問題であるためです。
たとえば実際に見せて教える必要のない業務であれば、マニュアルとしてデータ化しておくと、引き継ぎをしやすくなります。退職のタイミングで焦ることのないよう、計画的に進めておきましょう。
しっかりと準備をして転職活動に臨んでいても、なかなか転職先が決まらないこともあります。特に、前の会社を辞めてから転職活動をする場合、離職期間が長引いてくると、焦りが生じたり、転職活動への意欲が減退してきたりするものです。企業側でも、ブランクがある応募者に対しては、ネガティブな印象を抱く可能性もあります。
そこで大切になるのが、「ブランクの間、何をしていたのか」を明確にすることです。そうすることで、採用担当者にもきちんと説明でき、ブランクがネックになることもないでしょう。具体的なブランク中の過ごし方には、以下のようなものがあります。
また、家族の介護をしていたり病気の療養をしていたりした場合は、正直に伝えるようにしましょう。
ひと口に転職活動といっても、年代によってその進め方は違います。採用する企業側では、年代によって年相応の経験やスキルを求めるからです。ここでは、20代、30代、40代それぞれの転職期間の過ごし方や、押さえておくべき転職準備のポイントを紹介していきます。
20代の転職では、即戦力というよりも入社後に育成することを前提に、ポテンシャルに期待して採用する企業が多い傾向があります。ただし、20代は社会人としての経験も浅く、職務経歴書や面接で何をアピールしたらよいのか悩む方も少なくないでしょう。
そのため、応募書類の記入や面接に向けて、まずは自分の強みや仕事に対する姿勢を整理する必要があります。そのうえで、「なぜ、転職したいのか」「入社したらどんなことをしたいのか」ということを採用担当者に納得してもらえるよう、書類の書き方、面接での答え方をまとめておきましょう。
加えて、応募する企業選びも慎重に検討する必要があります。入社した会社が思っていたような職場ではなかったことから転職を考えるようになったのであれば、自分がやりたいことを実現するためにはどういう企業がよいのかという「軸」を持っておくとよいでしょう。
下記のページでは、20代の転職に関するあらゆるトピックを、詳しく解説しています。転職を検討し始めた20代の方は、ぜひチェックしてみてください。
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30代は社会人経験も10年余りとなり、中間管理職として責任ある地位に就く年代といえます。そのため、転職をしようと考えても、転職活動に十分な時間を割きにくいでしょう。生活費が確保されているなどの条件が整っていれば、退職してから転職活動を進めることも可能です。
しかし、多くの方は現職にとどまったまま、転職活動を進めることになるでしょう。そこで活用したいのが、転職エージェントです。転職エージェントに登録することで、さまざまなアドバイスや指導を受けられるので、限られた時間の中でも効果的な転職活動を行えます。
書類作成や面接にあたっては、実績や経験、スキルを基に、企業にどのような貢献ができるかをアピールするのが重要なポイントです。自身のスキルの棚卸しを行って、採用担当者に上手にアピールできるようにしておきましょう。また、30代の転職では、今後のライフステージを見据えた転職活動を進めることも大切なポイントです。
下記のページでは、30代で初めて転職する方に向けて、30代の転職の現状や転職を成功させるためのポイントについて紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
40代の転職には、即戦力であることに加え、チームやプロジェクトを先頭に立って進められる「マネジメント能力」が求められます。また、これまでの職種や職務内容が重視されるでしょう。そのため40代の転職においてこそ、自己分析を徹底的に行い、経験やスキルをきちんと自分の言葉で伝えられるようにしておく必要があります。
40代になりマネジメント業務などが増えると、20代、30代に比べ、時間の融通がつき辛く、転職活動期間が長くなってしまうことも少なくありません。転職期間が長くなると、転職成功も難しくなってきます。そこで、転職エージェントを活用し、効果的な転職活動を進めるのがおすすめです。
下記のページでは、40代で初めて転職した方のケースをもとに、キャリアアドバイザーから見た転職成功ポイントについて取り上げています。成功事例を確認して、参考にしてみましょう。
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「転職動向調査 2022年版(2021年実績)」からも分かるとおり、転職成功者の8割は3ヵ月の間に転職を終わらせています。転職のために動き出したいと考えているのであれば、なるべく短期間で転職できるように効率よく行動しましょう。
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転職活動にかかる期間は、おおよそ3ヵ月以内の方がほとんどです。それ以上長くなると、転職の意思が薄くなり、現職に留まる方が増えるという理由もあるでしょう。だからこそ「転職をしたい」という気持ちが強いのなら、3ヵ月を目安に計画的に転職活動を進めることが肝要です。
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