「転職する」と決めて、あとは実⾏に移すだけ。
とはいえ、「できれば採⽤活動が活発化している時期に転職活動を始めて、良い求⼈にたくさん出会いたい！」「⾃分の市場価値が最も⾼まるときに転職したい！」というのが本⾳でしょう。

転職のベストなタイミングやどういう時期に転職するのが良いのか、⽬安となる基準を求めてメディアが報じる転職動向を参考にしている⽅も多いのではないでしょうか。
しかし、転職動向や転職に適した年齢は、あくまで総合的な視点から⾒た⼀般論に過ぎません。業界や職種によって、採⽤ニーズが⾼まる時期には違いがあるからです。

今回は、すべての業種・職種に共通する「転職のタイミングの⾒極め⽅」をご紹介します。

転職するなら、⼊社から何年⽬がベストタイミング？

「きびしい就職活動を経てやっと⼊社したけど、希望と違う部⾨に配属されて意欲がわかない」「思いのほかきびしい労働環境で、⾁体的にも精神的にも限界」など、転職を考える理由はさまざまです。

厚⽣労働省の調査「新規学卒者の離職状況」によると、2018年の新卒者のうち大卒の約3割が3年以内に離職しています。
「⽯の上にも三年、と思ってつらい時期を耐えたからこそ、今がある」という世代とは違い、若い現役世代の中には「やり直すなら早いほうがいい」という合理的な考えを持つ⼈が増えているのかもしれません。

あまりに劣悪な労働環境だったり、成⻑できる機会をまったく与えてもらえなかったりする場合は、早期離職して次を探すのもいいでしょう。まだ若く、どの会社の⾊にも染まっていない層の柔軟性とポテンシャルに期待し、「第⼆新卒」として歓迎する会社もあります。

しかし、⼀般的には、⼊社後1年に満たないタイミングでの転職には、「忍耐⼒」という点で疑問符がついてしまう可能性が⾼いのが現実です。
新卒で未経験分野への転職を考えるなら、⼀通りのビジネスマナーを⾝に付けつつ、若⼿としての伸びしろに期待できる⼊社3年前後くらいがベストタイミング。
同じ業種・職種でのキャリアアップを狙うなら、5年前後の経験があれば、転職後も即戦⼒として活躍できる可能性が⾼まるでしょう。

⼀⽅、30代の転職希望者は、「即戦⼒」であることを⼤前提として「管理職候補」としての能⼒も期待されます。そのため、プレイヤーとしてだけでなく、マネジメントの経験も積んでおくことが望ましいでしょう。

年齢別の転職タイミングと必要になるスキル

では次に、年齢別にわけて転職をするのにベストなタイミングと、必要とされるスキルを詳しく見ていきましょう。

社会人経験3年未満での転職

社会人経験3年未満での転職は、一般的に「第二新卒」と呼ばれます。
第二新卒であれば、中途採用に比べて専門的なスキルが要求されないこともあります。

しかし、入社後半年など新卒で入社してから転職までの期間があまりに早すぎると「我慢強さに欠けるのではないか」「何事も長続きしないタイプなのではないか」などのマイナスイメージを持たれてしまう可能性があります。

受け取り方は採用を行う会社や面接官によるので一概には言えませんが、1社目を3年に近いタイミングまで勤めることができれば、上記のような懸念を持たれずに転職活動を進めることができるのではないでしょうか。

25～29歳での転職

ある程度社会人経験を積むと、「より自分に向いている仕事が見つかった」「新しいことにチャレンジしてみたい」「今の職場が合わないと感じた」など、様々な気付きが出てきます。
そのため、25歳～29歳で転職をする方は、転職人口全体で見てもかなり多いです。

しかし、自分の価値を企業へより高く売りたいのであれば、何か1つでもいいので現職で実績を出してからの方が採用面接で有利に働きます。
特に同業他社へ転職する場合や、異業種でも同じ職種の場合であれば、現職の実績で入社後の活躍をある程度期待してもらえるので、強力なアピールポイントになります。

以下のページでは、20代の転職に関するあらゆるトピックを、全方位で解説していきます。転職を検討し始めた20代の方は、ぜひチェックしてみてください。

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30～34歳での転職

30歳～34歳での転職を考えている場合は、できるだけ早いうちに転職活動を始めることをおすすめします。
というのも、30歳を過ぎると企業としては中堅扱いとなり、年齢が上がれば上がるほど求められるスキルが上がってしまうためです。

たとえば、20代の転職とは異なり30代の転職では「マネジメント経験」や「役職についているかどうか」を見られることが多くなります。
現在管理職などについているのであれば焦る必要はありませんが、特に役職についていない場合はできるだけ早いタイミングで転職したほうが有利に働きやすいといえます。

以下のページでは、30代の転職に関するあらゆるトピックを、全方位で解説していきます。転職を検討し始めた30代の方は、ぜひチェックしてみてください。

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35～39歳での転職

35歳～39歳で転職する場合も、マネジメント経験がない場合は、可能な限り早めのタイミングがいいでしょう。

年齢が上がれば上がるほど、企業側も年収を高く提示しなければならないことが多く、その年収に見合うだけのスキルを持ち合わせているかどうか、どうしても選考の目が厳しくなります。
しかし、「現職で部長職についている」「多人数のマネジメント経験がある」「経営者としての経験がある」などの場合には、年齢を問わず内定が決まることもあります。

35歳以上での転職は、「マネジメント経験があるかどうか」でかなり大きく左右されることを知っておきましょう。

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40歳以降での転職

40歳以上での転職の場合、主に管理職から管理職への転職が中心になります。転職求人サイトからの応募ではなかなか採用してもらえる求人は少ないでしょう。

これまでの自分のマネジメント経験を活かし、自分にあった転職先とマッチングするために、転職エージェントを利用するのがおすすめです。

以下のページでは、業界・職種別に企業が転職希望者に求めるスキルをまとめました。ぜひ参考にしてください。

転職に最適な時期

続いて、1年の中で転職に最適な時期について考えてみましょう。

就職活動とは異なり採用期間が決まっていない転職活動ですが、企業の採⽤意欲は1年を通じて平坦ではなく、「⼭」と「⾕」の時期があります。

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中途採用の求人が増える2・3月、8・9月

⼀般的な「⼭」の時期は、新年度を控えて体制を再構築したり強化したりする企業が多い2〜3⽉と、下半期に向けた採⽤がスタートする８〜9⽉です。
この時期は、珍しい求⼈や条件の良い求⼈が多く公開されるといわれています。

求職者にとっては豊富な求⼈の中から希望に合ったものを選べるという利点がありますが、同じように考えて活動を開始する求職者も増加するため、競争率も上がるのが難点です。準備不⾜の転職活動では、チャンスをものにできないまま終わる可能性があります。

その中で最も求人が多いとされる2月・3月の時期は、転職時期として最もおすすめです。
2月・3月に求人が増えるのは、新卒が入社する4月までに入社させることで教育コストを低く抑えようとする企業が2月・3月に求人を出すためです。
次に求人が多いのが8月・9月です。こちらも、10月入社に向けた募集が増えるタイミングとなります。

どちらの時期も会社の期が変わるタイミングでの人事異動や人の入れ替わりがあるため、比較的人数を多めに採用したり、それまで空きがなかったポジションの募集をすることもあります。
もし「どうしてもこのタイミングで転職しなければならない」などの事情がなければ、この2つのタイミングを狙ってみましょう。

⼀般的な「⾕」の時期は、新年度がスタートし、採⽤活動が落ち着く4⽉以降から夏前くらいまでです。「⼭」の時期に⽐べると求⼈数は減り、⼀⾒すると転職活動には適していないように思える時期です。
しかし、実は「掘り出し物」ともいうべき求⼈が⾒つかりやすい、⽳場の時期ともいえるのです。
この時期の採⽤活動は、新年度に合わせた採⽤ではなく、「新しいプロジェクトがスタートしたが、どうしても⼈が⾜りない」「急な退職者が出て、とにかく早く良い⼈を採⽤したい」といった「必要に迫られた採⽤」であることが多いからです。

企業側はとにかくスピーディに⼈材を補填したいと考えていますので、とんとん拍⼦に転職が決まる可能性があるのも「⾕」の時期です。

第二新卒枠である4月入社

25歳以下の「第二新卒枠」であれば、新入社員の受け入れと同じタイミングである、「4月入社」を目指すのがおすすめです。
4月入社なら新卒社員と同じ研修を受けられる可能性が高いですし、年齢の近い「同期」のような仲間も作りやすいでしょう。

以下のページでは、企業が第二新卒枠をわざわざ設ける理由と、求職者が第二新卒枠を活用し、有利に転職活動を進める方法を紹介していますので、合わせて参考にしてください。

【場面別】転職したいと考えるタイミング9選

これまでに転職をした方々は、どのようなタイミングで「転職したい」と考えたのでしょうか。タイミング別に見ていきましょう。

1.新卒入社の会社をすぐに退職し、転職

新卒で入社した会社はよく「3年はいた方がいい」といわれることもあります。

しかし、あまりにも労働環境が過酷だったり雰囲気が悪いなど「ブラック」と呼ばれるような会社だった場合や、仕事内容が自分に合わなかった場合など、１～2年以内に退職し転職を考える方も少なくありません。

近年では前述したように第二新卒と呼ばれる中途採用枠も増えてきており、受け入れ先も多くあります。

2.転職したばかりだがすぐに転職

転職先のことを深く調べずに転職してしまい、入社後に「こんなはずではなかった」「思っていた仕事と違った」と、またすぐに転職をする方もいます。

入社後にすぐ転職するとマイナスの印象を与えてしまうこともあるので、可能な限り入社前に不安なことや仕事内容の確認をしてから入社を決めましょう。

3.資格を活かす職場へ転職

会社に勤めながら資格を取得し、その資格を生かすことができる職場へ転職をするケースもあります。

たとえば、社会人向けのビジネススクールに働きながら通い、MBAを取得した方は、コンサルティング関係の企業に転職したり、経営関係の業務ができる会社への転職を考えたりすることが多いようです。

4.同業種にキャリアアップを狙い転職

長年携わった業界で経験を積んだ場合には、より年収をあげるため、新たなチャレンジをするため、またはキャリアアップするために転職する方も多くいます。

5.他業界へのキャリアチェンジを狙い転職

逆に、これまでの業界とは異なる業界へ転職することでキャリアチェンジを狙う方もいます。
現職での仕事が自分に向いていない、あるいは激務過ぎる場合などに多いようです。

6.事業方針の転換により転職

近年では業績が悪化した企業が「早期退職者制度」を導入し、退職金を上乗せし退職者を募ることがあります。他にも、業績悪化や事業方針の転換により、企業が多くの社員をリストラすることもあります。

このように、自分の意思とは関係なく転職を余儀なくされることもあります。

7.評価に不満があり転職

自分が予想している評価と上司からの評価が大きく乖離しており、現在の環境で仕事をし続けるのが厳しい...という方も少なくありません。
その場合、自分のことをより評価してくれる会社に移ることで、給与アップやモチベーションアップを狙うことができるでしょう。

8.結婚・育児に合わせ転職

女性の場合、結婚や育児などによって現在の職場での勤務が難しくなり、より女性が働きやすい会社へ転職することも多くあります。
特に残業が多い業界や出張が多い職種などの場合、定時での退社ができる事務職などへ転職を希望する方が多いようです。

9.勤務時間や休日の不満による転職

あまりにも激務過ぎたり、長時間勤務や休日出勤が多いなど、労働環境への不満から転職をする方が多くいます。
近年、長時間労働は多くの企業での課題となっていますが、なかなかすぐに解決できないというのが実情です。

安定したワークライフバランスを求める方々は会社が変わるのを待つのではなく、自ら社員の長時間労働を抑制する制度が整った企業へ転職していく傾向にあります。

退職までの準備・心がまえ

それでは、実際に転職活動を始めるタイミングで、どのような準備や心構えが必要なのでしょうか。3つのポイントで見ていきましょう。

辞める覚悟をもう一度確かめる

なんとなくの勢いや、今の仕事が嫌だからという理由で転職をしようとしていませんか？

「自分は本当に転職をするべきなのか」「この仕事を辞めて新しい会社に転職する覚悟は本当にあるのか」と再度自分自身に問いかけて、本当に転職が必要かどうか確認しましょう。

現在の職場に迷惑をかけないように心がける

辞めるタイミングを考慮せずなんとなく転職活動を始めてしまうと、現職のプロジェクトや仕事の繁忙期などの状況によっては、大きな迷惑をかけてしまうこともあります。

自分が退職しても問題のないタイミングを逆算して転職活動を始めるようにしましょう。

転職活動のプランニングをする

転職活動は、多くの場合「開始から退職までに3か月程度かかる」と考えておきましょう。

たとえば4月1日に入社したい場合には年末から1月の初め頃から転職活動を始めるのがおすすめです。内定が出てから現職への退職交渉を行うのが一般的ですが、最低でも1ヶ月前には退職の旨を伝えることを考えると、もう少し余裕をもって、入社を希望する4か月前くらいに転職活動を始めてもいいかもしれません。

残っている有給の日数や、退職までに必要な日数などを考慮した上で、逆算して転職活動のプランニングをしていきましょう。

転職活動のプランニングについては、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひご一読ください。

退職から転職するまでの流れ

次に、内定が出て退職することを決めてから次の会社に転職するまでの流れを確認しておきましょう。

転職スタイルと退職時期の設定

最終面接のタイミングでは、「何月から入社できますか」と質問されたり、大まかな退職時期を想定されていると思います。

しかし、内定が出たタイミングで「前職を何月何日に退職し、新しい会社には何月何日に入社するのか」ということを改めてハッキリさせる必要があります。

法律では、退職する意思を伝えるのは14日前と決まっています。
しかし多くの会社では1ヶ月前に申し出るよう、社則などで定めている場合が多いです。

退職意思の表示から退職日までは1ヶ月を見積もり、それに加えて有給消化の期間や業務の引継ぎなども考慮すると、2ヵ月前後を見ておくと安全です。

退職意思の表示

退職時期と次の会社への入社時期を決めたら、現職へ退職意思の表示をしましょう。
まずは直属の上司に伝え、退職日や引き継ぎなどの相談をします。

退職日の設定と退職願の提出

退職日を決めたら、退職願を提出しましょう。

退職願の提出をもって正式な「退職意思の表示」としている会社も多く、最悪の場合、退職願の提出が遅れることで退職日が後ろ倒しになってしまうこともあります。
上司の指示を仰ぎ、早めに提出するようにしましょう。

残務の処理と引き継ぎ

退職願を提出したら、自分が担当している残務を処理し、後任の担当者への引き継ぎを行ないます。

ここで抜けもれがあると退職後、後任の方に迷惑をかけてしまったり、新しい職場に入社した後も引継ぎに関する連絡が来てしまうことがあります。
自分が把握している情報や持っている資料などは、抜けもれなく後任に引き継ぐようにしましょう。

社内外への挨拶と整理整頓

引き継ぎと同時並行で、社内外への挨拶も進めましょう。
メールでも問題ありませんが、これまでにお世話になった取引先や、社内の方には可能な限り出向いて挨拶を行なうのがマナーです。どうしても時間が取れない場合には電話で挨拶すると好印象です。

また、自分のデスクやロッカーなどの整理整頓・掃除もしっかり行います。私物などは持ち帰り、転職後に同僚に片づけの手間をかけないようにしましょう。

他にも、退職時には現職で得た取引先の名刺や資料、社外秘のものなどは返却するか破棄するように定めている会社がほとんどです。
引き継ぎの時に後任者に渡すか、上司の指示を仰ぎ破棄するなどしておきましょう。

退職後必要書類などの各種手続きを行う

忘れないようにしたいのは、退職後に必要となる書類を受け取れるように手続きや申請を行っておくことです。

離職票や、雇用保険被保険者証、源泉徴収票など、転職先で提出を求められるものや、年金手帳のように会社に預けているものを返却してもらう必要があります。
逆に、制服や社員証、社章など会社から貸与されているものを返却し忘れることのないように、最終出勤日までに準備を進めておきましょう。

以下のページで、退職時から入社時まで、転職で必要になる書類を一覧で紹介しています。ぜひチェックしてみてください。

転職先での就業規則を把握

もちろん、転職先の準備も忘れてはいけません。
転職先の就業規則を確認し、現職と違う箇所があれば注意するようにしましょう。

特に最近では副業を許可している会社もあれば、社則で禁じている会社もあります。
これまでは副業がOKだったからそのまま続けていたら、新しい会社では禁止されていた......なんてことのないように、就業規則は細かいところまで必ずチェックしておくようにしましょう。

転職先での業務にかかわる予備知識習得

有給休暇の消化期間があると、これまで長期休暇が取れなかった方ほど旅行や遊びに費やしたくなることでしょう。

しかし、中途採用で入社した場合、転職先では「即戦力」を求められます。
転職先での業務に役立つような予備知識を予習したり、これから必要になるであろうスキルを習得するなど、転職先ですぐに活躍するための準備をしておくと安心です。

転職先で必要となる備品の準備

業界や職種によっては、必要となる備品や服装が変化することもあります。
たとえば私服出勤の会社からスーツ着用が決められている会社に転職する場合は、スーツや革靴を新調する必要があります。

転職をスムーズに進めるため、転職先で必要となるものを事前にチェックをしたり、採用担当者などに確認したりして、入社日直前に慌てることのないように準備しておきましょう。

転職と退職のタイミングにまつわるお悩みQ&A

どのタイミングで転職をするのがいいのかは、転職を考えている方の多くが悩むポイントでしょう。

ここでは、よくある5つのケースを取り上げ、タイミングの考え方や対処の仕方をご紹介します。

Q.転職したばかりだけど不満が...すぐに転職するのはあり？

「実際に入社してみたら、思っていたような職場ではなかった」というケースは決して珍しいことではありません。法律に反するようなブラック企業だった場合など、自分ではどうしようもないケースもあるでしょう。

しかし、最終的に転職を決めたのは自分の意思であり、転職活動を綿密に進めていれば、もっと正しい情報を得ることができていた可能性もあります。
そのため、「また環境を変えればいい」と早まった考えをするのは注意が必要です。

まずは現在の環境で不満の解消に努め、それでも働き続けるのが難しいと判断したら、再転職を考えてもいいでしょう。

Q.資格の取得前と取得後、転職をするならどっちがおすすめ？

転職を希望する職種によっては、経理なら日商簿記検定、人事なら社会保険労務士といったように、資格を取得することが有利に働くことがあります。ただし、資格の取得には時間がかかるものです。

退職して資格取得の勉強をする場合は、仕事のブランクができてしまいますし、次の仕事が決まるまでの生活費も確保しなければなりません。
また、資格取得前に転職をすると、新しい職場での仕事に慣れることが最優先となり、資格取得のための勉強時間を作るのは難しいでしょう。

ですから、まずは現職でスキルを高めながら資格を取得し、それから転職することをおすすめします。

Q.現職で「昇進してからの転職」か「昇進前の転職」、どちらを選ぶ？

昇進することを上回る転職の動機があるかどうかで、判断は異なってきます。
昇進してから転職したほうが、管理職としての転職も可能になるなど、条件としては有利に働くでしょう。

ただし、昇進後すぐに転職するのは考えものです。
今の会社があなたを昇進させるのは、能力を評価しており、管理職としての手腕に期待している可能性もあるでしょう。昇進して手に入れられるキャリアや年収と転職先のポストをよく比較してみましょう。

転職を考えているのなら、昇進後ではなく、昇進の内示があった段階で退職の意思があることを伝えておくのがマナーです。

Q.住宅の購入でローン審査が...転職するのは購入前？購入後？

住宅ローンを組む際、貸し付けを行う金融機関側は安定した収入と返済能力があるかどうかを審査します。
勤続年数の長さも、ローンの返済がきちんと行われるかどうかを判断するうえで重要な審査項目です。

こうしたことから、転職後に住宅ローンを組もうとしても、すぐに審査が通るのは難しいと思われます。そのため、転職前に住宅ローンの手続きを済ませておくことをおすすめします。
ただし、転職後の収支をしっかりとシミュレーションし、住宅ローンの返済に問題がないかどうか忘れずに確認しましょう。

Q.出産の前と後ではどちらが転職するのに適してる？

育児のことなどを考えると、出産後の転職は難易度が上がるといえるでしょう。
どうしても転職したい場合は、出産・育児と仕事を両立しやすい制度がある会社を選ぶのが賢明です。

ただし、育児休暇の取得には、以下のような条件があります。

• その会社に雇用されている期間が1年以上であること
• 子どもが1歳の誕生日以降も、引き続き雇用されることが見込まれること
• 子どもの2歳の誕生日の前々日までに、労働契約の期間が満了しており、かつ契約が更新されないことが明らかでないこと

そのため、転職後1年以内は育児休暇を取得することができません。
転職後、最低でも半年～1年くらいは新しい仕事に慣れ、その後、出産・育児を経てスムーズに職場復帰ができるような関係を作っておきたいものです。

これから子どもを設けようと考えている方は、こうした点を考慮したうえで、転職のタイミングを考えましょう。

まとめ

転職は「なんとなく」思い立ったときに勢いですると、思わぬミスマッチを生んでしまうことがあります。

しかし、ベストタイミングを見極めて計画的に行うことで有利に進めることもできます。
それぞれのタイミングで、「今が本当にベストかどうか」を慎重に確認しながら転職活動を進めていきましょう。

転職時期を含め「活動について誰かに相談したい」という時は、マイナビエージェントへお気軽にご連絡ください。