結婚を機に転職を考える方は少なくないでしょう。男女ともにライフスタイルが大きく変わるきっかけとなるほか、将来のことを考え直す絶好の機会となるためです。

しかし現実問題として、結婚のタイミングで「本当に転職をしても大丈夫だろうか」と不安に感じる方もいるでしょう。そこでこの記事では、結婚を機として転職するメリットや注意点を解説します。

理想のスケジュールや転職先選びのコツまでまとめているので、具体的な行動を起こす前にまずはご一読ください。

転職理由が結婚である人はどのくらい？

結婚を機に転職しようと考えたとき、「選考のうえで不利になるのではないか」と心配される方もいるでしょう。そのような心配を解消するために、ここでは、結婚のタイミングで転職をした方の統計や、結婚を機に転職する主な理由を紹介します。

男女別で見た割合

厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概況」によると、令和3年の転職入職者のうち、前職を辞めた理由が結婚だった方の割合は下表のとおりです。

性別 転職理由が結婚だった者の割合 男性 0.5％ 女性 2.2％

また、年齢別に見ると男女ともに25歳～29歳の割合が最も高く、男性は3.3％、女性は10.0％にのぼっています。この統計から、結婚を理由に転職をする方は男女問わず一定数いることが分かります。

結婚を機に転職する主な理由

男女ともに結婚を機に転職する主な理由としては、以下の内容がよく挙げられます。

• 引っ越しによって勤務地が遠くなるため
• 出産や育児なども含めライフスタイルの変化に備えるため
• 将来を見据えて収入を上げたいため
• パートナーの扶養に入るため

働き方改革が進む現代では、男女ともに家庭と仕事の両立を考えたうえで転職をする方が増えてきているといわれています。

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女性が結婚のために転職するメリット＆注意点

ここでは、女性が結婚を理由として転職する前に知っておきたいことを解説します。結婚に伴う転職のメリットおよび注意点、理想のタイミングをまとめました。事前にポイントを押さえたうえで転職活動に備え、心の準備も整えましょう。

メリット

• 結婚前に転職する場合

結婚に備えて事前に転職する場合、転職活動に専念しやすいのがメリットです。転職先を決めてから新生活へ移行するといった具合に進めていけるため、環境の変化が苦手な方には特におすすめです。

• 結婚後に転職する場合

新生活がスタートしてからの仕事探しになるため、実生活に合わせて転職先を探せる点はメリットといえます。また、会社に対する結婚の報告や各種届け出の提出といった手続き上の手間がかからないところもメリットです。

注意点

• 結婚前に転職する場合

あくまでも結婚後の生活を想定したうえでの転職先選びになる点には注意が必要です。結婚後の生活がイメージと異なっていた場合には、慣れない生活を続ける中で心身ともに不調をきたしかねません。想定のずれを少しでも減らすためにも、パートナーとは入念に話し合いましょう。

• 結婚後に転職する場合

本来、配偶者の有無で職業選択の自由を狭められることはあってはなりません。しかし現実問題として、結婚直後の転職では企業から早期離職を懸念されるケースはゼロではないでしょう。結婚後の転職では、応募先企業に対して今後の働き方をどう伝えるかを考えることが大切です。

転職するのにおすすめなタイミング

結婚の前後、どちらのタイミングで転職したほうがよいのかは各自の生活設計やキャリア設計によって異なるため、一概にどちらがよいとはいえません。

ただし、「転職直後は産休・育休が取りにくい恐れがある」ことは心にとどめておきましょう。多くの企業では、「育休の取得は入社後○年以上であること」といった取得要件を定めているためです。また当事者としても精神的に言い出しづらいほか、きちんとした教育を受けるタイミングを逃してしまいかねません。

以上のことから結婚後に妊娠・出産を希望する場合は、まず1年ほどの余裕を持って結婚前に転職し、ある程度新しい職場に慣れた頃に結婚。仕事と生活ペースの土台を作ったうえで出産し、産休・育休を取得する流れがおすすめといえるでしょう。

男性が結婚のために転職するメリット＆注意点

ここからは、男性が結婚を機に転職する前に押さえておきたいポイントを解説します。注意点やおすすめの転職タイミングに加えてメリットも解説しているため、結婚のタイミングで転職すべきか悩んでいる方はぜひご一読ください。

メリット

結婚を理由とした転職は、実は選考において有利に働くことがあります。たとえば、「将来子どもを育てていくことを考えて、安定した企業で働きたい」という転職理由であれば、「真面目に長く働いてくれそう」といったプラスのイメージを伝えられます。

注意点

結婚後の生活は、独身時代よりもお金がかかります。特に子どもが生まれてからは、養育・教育費としてまとまった金額が必要です。年収が早々に頭打ちになるような職業や、長期間続けることが難しい職業は避けたほうが無難でしょう。

また、残業や出張が多すぎる仕事だと、家族と過ごす時間が取れなくなる恐れがあります。コミュニケーション不足は離婚の原因にもつながりかねないので、軽く考えずに慎重に判断しましょう。

転職するのにおすすめなタイミング

転職に適したタイミングはケースバイケースのため、まずはパートナーとよく話し合いましょう。話し合いにおいてポイントになるのは、長期的なキャリアパスとライフプランまで考えることです。

特に出産や育児を検討しているのであれば、計画的な貯金が必要です。いっときの感情で転職活動に踏み出すのではなく、「貯金しやすいように計画的な昇進が約束されている企業がよいのではないか」「育児休暇が取りやすい福利厚生が充実した企業がよいのではないか」など、多角的な視点で話し合ったうえで転職活動を進めることが大切です。

転職理由が結婚なのは不利になる？

結婚を理由とした転職は選考時に不利になるのではないかと不安に感じている方もいるのではないでしょうか。ここでは、転職理由が結婚であることが選考で不利になるのかについて解説します。近年は働き方改革の影響によって結婚や出産・育児に協力的な企業が増えてきていますが、企業側の早期離職を懸念する考えを踏まえたうえで面接時の回答を準備するとよいでしょう。

必ずしも「結婚が転職理由＝不利」ではない

転職理由が結婚であることが選考に悪影響をおよぼすとは一概にいえません。特に昨今は国を挙げて「ワークライフバランス」を尊重する動きが推進されているため、性別はもちろん、結婚や育児、介護など個々の事情に合わせた柔軟な働き方への理解が深まっています。

このような働き方改革の影響を受け、「結婚を機に将来を見越して転職する」ことを「長期的なキャリアパスを意識できる人材」と評価する企業もあるでしょう。

面接では正直に伝えて

結婚や出産・育児に対して協力的な企業が増えているとはいえ、すべての企業が多様な働き方を可能にする体制が整えられているわけではありません。「転職理由が結婚であることを正直に伝えても本当に大丈夫なのだろうか」と不安になる方もいるでしょう。

しかし転職は内定を獲得できれば成功ではありません。自分が働きやすい企業に転職することが大切です。結婚が転職理由であることをはじめ、転職によってかなえたいことや理想の働き方は正直に伝えましょう。

結婚も転職も準備が大切｜理想のスケジュールは？

結婚に伴って転職をするときには、以下のスケジュールで進めるのが理想です。

1. パートナーと話し合う･･････期間目安：1ヵ月
2. 転職活動をする･･････期間目安：1ヵ月～3ヵ月
3. 業務の引き継ぎをする･･････期間目安：1ヵ月

転職までにかかる期間の目安は、トータルでおおよそ3ヵ月～半年です。逆算してスケジュールを立て、計画的な行動を心掛けましょう。

結婚での転職｜パートナーと相談しておきたい4つのポイント

結婚後は、パートナーとの共同生活が始まります。共同生活では、お互いに対する理解と配慮が必要不可欠です。転職先も独断で決めるのではなく、パートナーと話し合いましょう。

ここでは、結婚のタイミングで転職する際にパートナーと相談しておきたいポイントを4つ紹介します。

1.勤務地および居住地

結婚後に住む場所をどこにするかを話し合う必要があります。それによって、転職先もある程度絞られてくるかもしれません。

居住地を決めるにあたっては、パートナー・本人それぞれの通勤アクセス、それに伴うお互いの家事の役割分担、今後を見越したその土地での出産・育児のしやすさなどを考慮するとよいでしょう。

2.世帯年収の目安

今後、どれだけの世帯年収を希望するかを話し合い、それに見合った給与の職場に転職するのが適切です。世帯年収の目安は、希望する子どもの人数で概算できます。

ちなみに、厚生労働省による「2021（令和3）年 国民生活基礎調査」によると、1世帯あたりの平均所得金額は、全国すべての世帯で564万3,000円、児童のいる世帯で813万5,000円です。

3.勤務時間・業務内容

業務に慣れるまでは、勤務時間が長くなったり、慣れない仕事からくるストレスが生じたりするかもしれません。勤務時間の超過により、家事の分担への影響も出かねません。そのようなことから、夫婦関係が悪化してしまうのは避けたいところです。

パートナー、本人それぞれの繁忙期や業務上の負担などを話し合っておくことは、結婚後の家庭生活を円満に送るためには大切です。

4.社会保険料・税金・年金

退職後、次の会社に勤務するまでに期間が空いた場合、パートナーの扶養に入ることができます。扶養に入らない場合は、国民健康保険、国民年金への加入が必要です。

また住民税に関しても、会社が行う特別徴収による給与からの天引きがなくなります。そのため退職時期が6月～12月の場合は、翌年5月までの住民税を自治体から送られてくる納付書を用いて納めるか（普通徴収）、在職中に申し出たうえで会社をとおして一括で納付しなくてはなりません（一括徴収）。

退職時期が1月～4月の場合は、納税方法は一括徴収のみです。一括徴収の場合は、まとまった金額が最後の給与から天引きされます。どのくらいの金額が引かれるのか、あらかじめ把握しておくようにしましょう。

女性が結婚を機に転職するとき｜企業選びの4つのポイント

ここでは、女性が働きやすい企業の見極め方を4つのポイントに分けて解説します。「女性が活躍しやすい企業がよい」「育児と仕事を両立しやすい企業がよい」など、求める条件は人それぞれです。自分が働きやすいのはどのような企業なのかを考えたうえで、転職先を選びましょう。

1. 社員に占める女性の割合

業種・職種にもよりますが、女性の割合が高い会社は女性が働きやすい環境である場合が多いといえます。

2. 育休・産休の取得実績

育休・産休制度があっても、実際に使われていなければ意味がありません。企業に取得実績を聞いてみるか、直接聞きにくい場合は転職エージェントを通じて確かめましょう。

3. 柔軟な働き方が可能か

時短勤務やリモートワークが可能な会社であれば、子育てに忙しい時期でも仕事と家庭を両立させやすくなります。

4. 残業や出張の有無

残業や出張はあるのか、あったとしても子育て中は配慮してもらえるのかなども確認しておきたいポイントです。

結婚での転職相談は安心サポートのマイナビエージェントへ！

結婚を理由とした転職に不安がある場合は、転職サポートが充実したマイナビエージェントをご活用ください。マイナビエージェントではこれまでに培ってきた経験やスキルに合わせた転職先を紹介するだけでなく、応募書類の添削や面接対策などを通じて転職を成功に導くサポートをいたします。

また、育休や産休制度の実績はあるか、時短勤務などの制度は整っているかといった疑問にも、専任のキャリアアドバイザーが丁寧にお答えします。結婚後も安心して働ける企業への転職を考えている方は、ぜひマイナビエージェントにご相談ください。

まとめ

結婚を機とした転職を成功させるには、パートナーの理解と協力が欠かせません。結婚前の転職であっても、その結果は2人の生活に大きな影響を与えます。転職先や転職のタイミングはひとりでは決めずに2人で話し合い、最高の転職を目指しましょう。

結婚のタイミングにおける転職活動に不安を抱いているのであれば、ぜひマイナビエージェントまでご相談ください。マイナビエージェントでは、各業界の転職事情に精通した専任のキャリアアドバイザーが理想の転職を実現できるようサポートいたします。