新卒入社後に仕事内容や職場環境が合わなかったり、目標とするキャリアを築けなかったりする場合には、転職を検討するのも選択肢のひとつです。しかし、本当にいまのタイミングが転職に最適なのかどうかが分からずに迷っている方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、新卒入社後の転職に適したタイミングや転職活動のポイントを解説します。コツを押さえたうえで転職活動を進めると、社会人経験が少ない状態でも理想の転職を実現できるようになるでしょう。

新卒入社後の転職に適したタイミング

さまざまな事情で転職を考える方は少なくありません。いますぐ決断したほうがよいのか、もう少し先にすべきなのか、そのタイミングについて悩む方もいるでしょう。社会人何年目で転職するのがベストなのかは、転職先や職種によっても異なります。

ここでは、「未経験業種に挑戦するケース」と「同業種へ転職するケース」の2つを取り上げ、それぞれ転職に適したタイミングと理由について解説します。

未経験業種へ転職する場合

現職と関係のない未経験業種へ転職したいと考えている場合、社会人3年目～4年目のタイミングをおすすめします。3年～4年という社会人経験があれば、多くの企業から「仕事における基本的なマナーやスキルは身についているだろう」と判断され、好印象を持たれることが多いからです。

特に大手企業ほどその傾向は強く、「どのような仕事でも最低3年は勤めてから判断すべき」という考えを持った採用担当者が見られます。堅い印象がある大手企業への転職を検討しているのであれば、社会人3年目～4年目の転職が無難です。

同業種へ転職する場合

転職の目的がキャリアアップなら、同業種を選択する方が多いでしょう。同業種への転職は、社会人5年目～6年目のタイミングがおすすめです。即戦力になりそうなスキルがあると判断され、選考が有利になることもあります。

ただし、IT業界をはじめ移り変わりの激しい職種の場合には、この限りではありません。「現職のやり方が古く、最新技術や知識を学べない」といった環境であれば、早めの転職を検討してもよいでしょう。

新卒入社から3年未満のタイミングでの転職は不利になる？

「業務の内容や職場環境が合わない」「やりたいことが見つかった」など、さまざまな理由から3年以内に転職する方は増えています。厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況（平成31年3月卒業者）を公表します」によると、就職後3年以内に離職した方の割合は、新規大卒就職者で31.5％、新規高卒就職者では35.9％にのぼります。

中には劣悪な労働環境やストレスなどといった深刻な問題が原因で、3年を待たずに転職するケースもあります。職場を変えないと悩みや問題が解決できないという結論にいたった場合は、転職へと一歩踏み出してみるとよいでしょう。

ただし、採用条件に「社会人としての経験」を含めている企業への転職では、新卒で就職してから3年未満だと不利になることもあります。

参照：新規学卒就職者の離職状況(平成31年３月卒業者)を公表します｜厚生労働省

新卒入社から3年未満のタイミングで転職する2つのメリット

新卒入社から3年未満のタイミングでは、「第二新卒」として転職活動を進めていくことになります。転職を成功させるためにも、第二新卒には何が期待されているのか、転職の実情はどうなのかを理解しておくことが重要です。ここでは企業が期待する第二新卒の強みと、転職による年収アップの可能性について解説します。

第二新卒のポテンシャル採用が期待できる

第二新卒にまず期待されるのは若さです。新しい考え方や業務の仕方を素直に受け入れられる柔軟性が、第二新卒の大きな強みになります。実務経験や専門知識は乏しくても、やる気や熱意が伝わればポテンシャルを評価されて採用につながります。

基本的なビジネスマナーや常識をわきまえていることも期待されています。企業にとっては、第二新卒を採用すると新人研修のコストが不要になるメリットがあります。採用を勝ち取るには、短期間で即戦力として活躍できる人材であると企業側にアピールすることが欠かせません。

年収がアップする可能性がある

新卒入社後3年未満での転職では、年収を上げられる可能性があります。基本的に、第二新卒も新卒も給与レベルにそこまで大きな差はありません。ただし、企業の規模や業界によっては全般的な給与水準が現職よりも高いことがあります。そのような企業へ転職すると、年収アップが可能です。

いまよりも規模の大きな企業に挑戦する、同じ職種でも業界を変えてみるといった方法で、年収アップを実現した方は少なくありません。しかし転職を成功させるには企業研究や業界研究が不可欠であり、転職市場の動向や業界事情に詳しい転職エージェントの力を借りるといった工夫も必要です。

新卒入社から3年未満のタイミングで転職するリスクは？

新卒入社から3年未満での転職にはメリットもある反面、リスクも生じ得ます。重要なのはよい面も悪い面も理解したうえで、これからの道筋を考えることです。ここでは、新卒入社から3年未満での転職に際して覚えておきたいリスクを2つ取り上げます。リスクが分かっていれば対策も可能です。どのタイミングで転職するかの判断材料にもなるでしょう。

選考で不利になる恐れがある

新卒での就職活動の場合にはライバルたちも社会人未経験者のため、仕事への適性やポテンシャルが重要です。しかし転職の場合には、自分より社会人経験年数が長い方たちと競い合う形になることも少なくありません。実務経験が少ないため、即戦力としては力不足と判断されるケースもあるでしょう。スキルがあってもそれを証明するだけの実績を示せなければ、強みを十分アピールできません。

転職理由によっては、「忍耐力がない」「安心して雇用できない」といったネガティブな印象を持たれてしまうこともあります。「心機一転」とやる気をアピールしても、企業としては採用に二の足を踏んでしまうかもしれません。

経済的に安定しない

転職先が決まらないうちに退職すると、大きな経済的リスクが伴います。新卒入社から3年未満での退職となれば退職金は少ないか、まったく支給されないケースも珍しくありません。転職先が決まらないと、収入のない期間が長引いて厳しい生活を余儀なくされかねない点に注意が必要です。

失業保険も、自己都合退職の場合には待機期間があるためすぐには受け取れません。転職後もすぐに給与が入るわけではない点をしっかりと押さえたうえで、計画的に行動する必要があります。

新卒入社後3年以内のタイミングで転職する場合の対処法

新卒入社後3年以内であっても、迷わず転職したほうがよい状況もあります。ここでは業務内容や職場環境に不満があるケースと、健康を損なうほどの問題が発生しているケースとを取り上げます。それぞれのケースでどのように対処すればよいのか、転職につなげればよいのかを見てみましょう。

職場の環境に不満がある場合

現職の仕事内容や人間関係に不満を感じて転職を考えているのであれば、まずは不満を解決する方向で動くのがおすすめです。自身の力だけではどうにもならないときは、上司や人事部の力を借りましょう。現職の環境に変化がなく、転職に動き出すことになったとしても、「問題点を解決するために自ら行動した」という実績を作れます。履歴書や面接時に、前向きな姿勢をアピールするポイントになるでしょう。

肉体的・精神的負担が大きい状況である場合

パワハラやセクハラに悩まされている、法律に反する労働時間を強制されているといった劣悪な環境に身を置いている場合は、退職時期を早める必要があります。肉体的にも精神的にも大きな負担がかかると、健康を損なうかもしれません。転職活動に支障を来すことも考えられるため、転職準備は早めに進めるのがおすすめです。

新卒入社後の転職｜おすすめな2つのタイミング

転職を有利にするのは、勤続年数が何年目かということだけではありません。時期によっても、転職の成功率は大きく異なります。ここでは、転職におすすめの時期を2つ紹介します。転職活動のスケジュールは計画的に立てましょう。

採用活動が積極的な時期

企業の中途採用ニーズは、2月～3月、8月～9月ごろに高まります。多くの求人広告が出回るため、転職先を吟味したいのならこの時期がおすすめです。第二新卒の場合には、特に2月～3月の時期が転職に適しています。その理由は、新卒社員の4月入社とタイミングを合わせることで指導を受けやすく、年齢が近く話しやすい同期を作れるからです。

ボーナスが支給された後

転職におすすめの時期としてもうひとつ挙げられるのが、ボーナス支給後です。ボーナス支給後は転職者が一時的に増えることから、それを狙って求人広告が増える傾向にあります。12月のボーナス支給後であれば2月～3月の期間、6月のボーナス支給後であれば8月～9月の期間を転職活動に充てるのがおすすめです。

新卒入社後の転職｜避けたほうがよいタイミング

転職に最適なタイミングがある一方で、避けたほうがよいタイミングもあります。タイミングを間違えると少ない選択肢から転職先を選ぶ必要があるほか、退職時期を逸してしまったり、生活設計が狂ってしまったりすることにもなりかねません。ここでは、転職には向かないタイミングについて詳しく解説します。

求人数が少ない時期

一般的に求人数が多い時期とは2月～3月と8月～9月です。この時期から外れるほど求人数は減ります。初夏や真冬といったシーズンは避けたほうが無難でしょう。求人数が少ない時期は自分に合う業種や企業が限られるため、転職活動が難しいといえます。可能であれば、企業の採用活動が積極的になる2月～3月、8月～9月に転職活動を始めるのがおすすめです。

昇進前の時期

転職を考えているときに、昇進を打診されることもあります。この状況で転職の意思を伝えると、強く引き留められることも考えられるため、あまりおすすめできません。転職の意思が強く固まっている場合は、昇進の内示をもらった時点で伝えましょう。昇進で労働環境が変わって待遇などが改善されるのであれば、現職にとどまる選択肢もあります。

管理職などに昇進した後で転職活動を行うと、キャリアアップが評価され採用に有利に働くケースも珍しくありません。しかし、昇進後すぐに退職する行為は、現職に対しマナー違反といわざるを得ないでしょう。昇進後は業務に対する責任も大きくなり、辞めづらくなる状況が考えられます。昇進が関係する時期の転職は避けたほうが無難です。

ライフステージが変化する時期

住宅ローンを使ってマイホームを購入したい、妊娠・出産に伴う育児休暇を取得したいなど、ライフステージが変化するタイミングでの転職はおすすめしません。ローンを組む際、「勤続年数」が審査基準になることもあります。企業によっては、転職してすぐは育児休暇が取得できないケースもあるでしょう。

住民税の支払いも頭に入れておきたいポイントです。住民税は前年の収入に応じて課税額が決まるため、転職年度は前職の収入から算出された住民税の支払いが課されます。会社員であれば自身で住民税を支払っている感覚が薄いことから、このような注意点をうっかり忘れてしまうケースが少なくありません。後悔しないように、転職のタイミングには十分気をつけましょう。

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まとめ

社会人経験が浅い状態で新卒入社した企業から転職する場合は、タイミングを計ることが重要です。新卒入社から3年以内の場合には、第二新卒としての強みを活かして転職につなげられます。ただし転職活動を戦略的に進めなければ、なかなか転職先が決まらない、年収や待遇がかえって悪くなったという結果になってしまいかねません。

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