「仕事はせめて3年は続けるべき」という言葉をよく聞くだけに、入社後すぐの退社には悩んでしまう方も多いでしょう。そこでこの記事では、「仕事を辞めるタイミングは何年目が適切なのか」を紹介します。

年齢別の転職のしやすさや、アンケート結果を基にしたリアルな声もまとめました。「いま仕事を辞めても大丈夫だろうか」と悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。

初めて仕事を辞めたのは入社何年目が多い？

初めて仕事を辞めたときのことについて、マイナビでアンケートを取りました。
その結果、3年以内に辞めた方の割合は全体の66.4％で、一番多かったのは3年目の退社で25.7％となりました。内訳は以下のとおりです。

• 1年目に退社：17.7％
• 2年目に退社：23.0％
• 3年目に退社：25.7％

また、厚生労働省が毎年発表している新卒の離職状況からも、学歴によって離職率は異なるものの、3年以内に辞めた方の割合が全体の31％～57％以上にも上ることが分かります。
しかしその内訳としては、どの世代も1年目の離職率が最も高い傾向になっています。

「辞めるタイミングは入社3年目以降がよい」とはよくいわれることですが、現実には3年を待たずに辞める方も多いのが実情だといえるでしょう。

• 参照
• とりあえず3年働いてから転職するべき？　辞める・辞めないリスクと対処法｜マイナビ転職
  新規学卒者の離職状況｜厚生労働

仕事を辞めるタイミングは入社から3年目以降がよい？

仕事を辞めるタイミングについて、「とりあえず3年は様子を見るべき」という通説があります。ケースバイケースの話ではありますが、ここではアンケート結果をチェックするとともに、世間の声に耳を傾けてみましょう。

3年は働いてから転職したほうがよいと考える人は多い

「転職をするならとりあえず3年は働くべきだと思うか」について、マイナビでアンケート調査をしました。結果は以下のとおりです。

• そう思う：28.3％
• どちらかといえばそう思う：31.9％
• どちらかといえばそう思わない：16.8％
• 思わない：23.0％

「どちらかといえば」という答えも含めると、3年は働くべきだと思う方の割合は60.2％です。多くの方が「とりあえず3年説」を推す結果となりました。

• 参照
• とりあえず3年働いてから転職するべき？　辞める・辞めないリスクと対処法｜マイナビ転職

「辞めるタイミングは3年目以降」派の意見

辞めるタイミングについて3年目以降を推す方たちの意見としては、以下のようなものが挙げられました。

• 親をはじめ世間的にそう言う人が多いから
• 3年は働かないと退職金が出ない企業も多いから
• 3年は働いてみないと自分に合う仕事なのか判別がつかないから
• 転職の際に、退職が早かった理由を聞かれると困るから

「よく聞くから何となく」といった意見もあれば、「退職金や転職に困る」といった現実的な意見もあります。特に多く見られた意見は、「転職すべきかを判断するうえで3年は必要な年月だと思う」といったものでした。

「3年待つ必要はない」派の意見

勤続3年を待たずに辞めてもよいという方たちの意見としては、以下のようなものが挙げられました。

• 体や心を壊すぐらいなら早く辞めたほうがよいと思うから
• 仕事や社風、人間関係が合わないのであれば、自分の力ではどうにもできないから
• 特に若いうちは早めに動いたほうが転職しやすいから

ブラック企業であったり、いじめやパワハラなどを受けていたりする場合を想定し、「3年にこだわる必要はない」と述べる意見が多く寄せられました。
辞めたい原因が自身の努力や働きかけで改善できる要素なのかどうかが、重要な検討ポイントとなるでしょう。

年齢別の転職事情と企業に求められるスキル

ここでは、年齢別の転職事情を紹介します。年齢や状況によって、仕事を辞める適切なタイミングは異なります。また企業から求められるスキルにも違いがあるため、転職前に自身の状況に当てはまるケースを確認しておきましょう。

第二新卒で転職するケース

第二新卒とは、新卒で入社後、1年～3年以内に転職する方のことです。第二新卒は最低限のビジネススキルを身につけていることが予想されるため、教育コストが新卒よりも少ないと企業は考えます。それでいて若く、今後の成長を期待できることから、第二新卒を積極的に採用したいと考える企業は少なくありません。

以上のことから「第二新卒枠」として転職活動を進められるようであれば、経経験やスキルを深めるよりもなるべく早めの退職および転職がおすすめです。

20代に転職するケース

第二新卒に当てはまらない20代後半に転職する場合、企業は近い将来の管理者候補になり得る人材を求めます。しかし、まだ20代であれば成長途上の人材であると考え、ポテンシャル採用とする企業が多いでしょう。未経験職種へのチャレンジもまだしやすい年代であるため、第二新卒と同じく、経験やスキルを深めるよりも早めの転職をおすすめします。

ただし、第二新卒よりも明確なポテンシャルを求められます。将来を見据えた退職理由や、これまでの仕事の取り組み方などをアピールしましょう。

30代前半で転職するケース

30代に入ると、企業は即戦力となる人材を期待します。業務にマッチした実績や経験、スキルを持つ人材でなくては採用を勝ち取るのは難しくなってくるでしょう。キャリアチェンジを考えるのであれば、30代前半がギリギリのタイミングです。

これまでの経験が何かしら活きる業種であればキャリアチェンジしやすいものの、そうでない場合には厳しいといわざるを得ません。今後年齢を重ねるにつれてさらに転職が難しくなることを踏まえると、キャリアパスをじっくりと考えたうえで慎重に転職先を選ぶ必要があります。

30代後半で転職するケース

30代後半になると、即戦力のほか、全体を取りまとめられるマネジメント力まで求められます。また多くの企業は「年齢に応じた年収を提示しなくてはいけない」と考えているため、30代後半の年収目安に値する人材であるかもチェックされるでしょう。

以上のことから、30代後半以降は業種を大きく変えたキャリアチェンジが困難な傾向にあります。これまでの経験がそのまま活かせる転職先を探しましょう。

40歳以降に転職するケース

40歳以降の転職では、確かな実績が求められます。特に管理職経験の長い方は採用ニーズが高いでしょう。少子高齢化が続く現代ではマネジメント可能な世代層が薄く、管理職の中途採用を望む企業も多いためです。

しかし年齢を重ねるほど、サイトを見たり自分で応募したりといった方法では転職が難しくなります。40歳以降の転職を成功させたいのであれば、転職エージェントの活用がおすすめです。

こんなときどうする？ライフイベント別の転職タイミング

仕事を辞めるタイミングは人によってさまざまですが、いずれにせよ勇気がいる行動です。何かしらのライフイベントをきっかけに「勢いをつけて退職したい」と考える方もいるのではないでしょうか。

そこでここでは、結婚、出産、昇進などイベント別におすすめの転職タイミングを紹介します。

結婚や子育ての予定がある

今後結婚を考えているのであれば、結婚前の転職をおすすめします。結婚直後の転職活動では、性別に関係なく「入社直後に産休や育休を取るのではないか」と危惧される可能性がゼロではないためです。

また入社1年未満の社員に対し、産休や育休を対象外としている企業は少なくありません。結婚だけでなく出産や子育ても含め、ライフプランをよく練ったうえでタイミングを検討しましょう。

住宅ローンを組む予定がある

住宅ローンを組む予定があるのであれば、ローン審査が終わるのを待ってから転職するのがおすすめです。審査では返済能力が重視されるため、年収はもちろん、安定して収入を得られるかどうかの判断として勤続年数を見られます。

転職により一時的に年収が下がったり、勤続年数が0年になってしまったりしては、審査に落ちる恐れがあるため注意しましょう。

昇進を打診されている

退職の意思を上司に伝えた際に、昇進を打診されるケースがあります。昇進をきっかけに転職の決意が揺らぐのであれば、もう一度最初からプランを検討し直す必要があるでしょう。

収入や待遇面の改善により退職の原因がなくなるのであれば、現職に留まるのがおすすめです。昇進したとしても同じことで悩み続ける可能性が高い場合には、転職をおすすめします。

資格取得を目指している

退職後、資格取得を考えている場合には、その資格が転職活動でアピールポイントになるかどうかでタイミングを検討しましょう。転職活動に活かすのであれば、資格取得後の退職がおすすめです。勉強時間の確保は難しくなりますが、収入面での安定を得ながら転職に備えられます。

取得したい資格が転職活動に関係ないのであれば、そこまでタイミングにこだわる必要はないでしょう。

転職におすすめの4つの時期とは

仕事を辞めるタイミングの目安として、転職におすすめとされる時期を選ぶ方法もあります。退職の意思が決まり、具体的にどのタイミングで辞めようかを考えている方は、ぜひここで紹介する4つの時期を参考にしてみてください。

求人が多いとき

中途採用者向けの求人は、2月～3月と8月～9月に増える傾向にあります。新年度や下半期へと切り替わる直前のタイミングであり、体制を整える一環として人員確保を行う企業が多いためです。多くの求人から転職先を吟味したい場合には、これらの時期を狙いましょう。

ただし競争率も高いことから、スピーディーな転職活動が求められます。

入社時期の4月

第二新卒に当てはまる方は、4月入社を狙って転職活動を始めるのもよいでしょう。4月入社だと、新卒と同様の研修や教育を受けられることがあります。結果として手厚いフォローを受けられ、仕事にゆっくりと慣れていきやすいのがポイントです。同年代と一緒に働き始められることから、新しい職場になじみやすいメリットもあります。

ボーナス支給後のタイミング

「ボーナス支給後に仕事を辞めよう」と考える方は少なくありません。企業はそのような背景を理解しているため、6月や12月といったボーナス時期を狙って採用活動を積極的に行うケースも多く見られます。

2月～3月、8月～9月といった時期によい求人が見つからなかった場合には、ボーナス支給後のタイミングでもチェックしてみてください。

閑散期

繁忙期と閑散期が明確な職場に現在勤めているのであれば、閑散期に退職ができるように転職活動を進めるのがおすすめです。引き継ぎに時間を割きやすいこともあり、円満退職しやすいでしょう。

面接段階で入社時期を聞かれた際には、予定時期とともに「現在担当しているプロジェクトが一段落してからと考えているので」など正直に事情を伝えてしまって構いません。責任感を持って仕事に取り組む応募者であると、好印象を与えられる可能性もあります。

仕事を辞めるタイミングで失敗しないための4つのポイント

仕事を辞めるタイミングに失敗しては、引き止めにあってスムーズに退職できなかったり、生活に支障が出てしまったりする恐れがあります。ここで失敗しないためのポイントをしっかりと押さえて、スムーズな退職および転職を目指しましょう。

退職希望は余裕を持って伝える

上司に退職の意思を伝えるタイミングは、退職を希望する日の2ヵ月前以上が望ましいでしょう。民法上では「退職の申し入れから2週間の経過をもって雇用契約は終了」と定められていますが、これはあくまでも強制的な引き止めに合った労働者を守るための法律だと考えるのが無難です。

退職意思の表示から退職までの期間があまりに短いと十分な引き継ぎができず、迷惑をかけてしまいます。最短でも2ヵ月前を目安にして、なるべく早めに伝えるのがよいでしょう。

また、企業によっては退職に関する就業規則を設けているケースもあります。その場合は規則に準じて伝えましょう。

空白期間ができないようにする

退職から転職先への入社までの期間は、なるべく空けないようにするのがおすすめです。空白期間が長い応募者に対してマイナスの印象を持つ企業もあるので、転職活動に影響をおよぼす恐れがあります。

また、転職先が決まっていない場合はそれまで加入していた社会保険の任意継続被保険者制度を利用するか、国民健康保険へ切り替える必要があります。任意継続被保険者制度では、保険料を全額自分で負担しなければなりません。また国民健康保険料も、所得によっては割高となる可能性があります。再就職時に再度手続きの手間が発生する点もデメリットです。

空白期間はないほうが、さまざまな面でメリットを得やすいでしょう。

失業手当の受給要件や期間を確認しておく

失業手当に関する情報は、仕事を辞める前に確認しておきましょう。「リフレッシュ期間を設けたい」、「病気や育児、介護などすぐの転職は難しい事情がある」など退職後の生活費に不安がある場合は特に大切です。

受給要件 退職日以前、2年間のうちに雇用保険の被保険者期間が通算12ヵ月以上あること ※特定受給資格者や特定理由離職者は、退職日以前1年間のうちに被保険者期間6ヵ月以上が条件 受給期間 退職日の翌日から1年間

失業手当を受給するには、以上の条件を満たしているうえでハローワークに申し込みをする必要があります。受給期間のうちに申し込みをしましょう。

引き継ぎはきちんと行う

円満退職のためにも引き継ぎは徹底しましょう。スムーズに引き継ぎをするためのコツは、引き継ぎ用の資料を作成することです。資料を基に業務にあたってもらうようにすれば、ひとつひとつの工程を説明する必要がなくなり、後任者の疑問点や不安点に対するフォローに注力できるでしょう。

転職しようと決めた時点で資料を少しずつ作成しておけば、よりスムーズに引き継ぎを進められます。

退職を申し出る際の流れ

仕事を辞めるタイミングが決まったら、以下の流れで行動するのが一般的です。

1. 上司に退職意思を伝える（退職希望日の2ヵ月以上前が目安）
2. 上司と相談し、退職日を確定
3. 退職届を提出
4. 後任者への引き継ぎ
5. 取引先へのあいさつ回り（退職日の2週間～3週間前が目安）
6. 有休消化や返却物の確認など最終的な退職準備
7. 退職

退職後は健康保険や年金、税金など公的手続きも忘れずにしましょう。

5つのケース別！仕事を辞めにくいときの対策

仕事を辞めたいと思いながらも、動き出しづらい事情がある方もいるのではないでしょうか。特に「後ろめたい」や「将来が心配」など気持ちの面であと一歩が踏み出せないケースは、具体的な対処法が思いつきづらいことから悩みやすいといいます。

ここでは、そのような不安が根本にある「仕事を辞めにくいときの対策」を5つのケース別に解説します。

【ケース1】後ろめたくて言い出せない

「自分が辞めてしまっては会社や同僚に迷惑をかけてしまうだろう」と、気遣いからなかなか退職意思を伝えられないケースです。特に慢性的な人手不足を抱える職場に勤めている場合には、このような気持ちを抱きやすいでしょう。

しかし、そのまま働き続けて自分の人生に悪影響が出たとしても、会社や同僚が責任を取ってくれることはまずありません。自分がどうしたいのかを最優先しましょう。

周りの負担を減らしたいのであれば、採用活動や異動による人員補充ができる期間を設けられるよう、なるべく早く退職意思を伝えるのがおすすめです。

【ケース2】引き継ぐ人がいなくて辞めにくい

人手不足であったり、ブラックボックス化している業務を担当していたりするケースなど、引き継ぎが難しい状況も「辞めづらい」と感じやすいでしょう。しかしひとりが抜けて回らなくなる業務があることは、会社の責任であるため、一労働者が背負う必要はありません。

一労働者にできることは、人員を確保してもらうため早めに退職意思を伝える心配りでしょう。

【ケース3】引き止められそうで辞めにくい

「強く引き止められたら、押しに負けて退職を撤回してしまいそう」と想像し、退職意思を表示できない方もいるでしょう。そのようなときは、このまま勤続していて本当に後悔しないか、今後のキャリアパスや人生プランまで踏まえたうえで検討してみてください。

検討したうえでやはり仕事を辞めたい気持ちが強いのであれば、引き止められたとしても「すでに決めたこと」ときっぱり断りましょう。引き止めるのは難しいと示すことが大切なため、家庭の事情をはじめ個人的な理由を伝えるのもおすすめです。

【ケース4】上司との関係が悪くて言い出せない

上司との関係が悪い場合、「退職意思を伝えたら何を言われたりされたりするか分からない」と恐れて言い出せなくなってしまうこともあるでしょう。このようなケースでは、まずは人事やコンプライアンス関連の部署に相談しましょう。

直属の上司ではなく、ほかの上司に相談する方法もなくはありませんが、場合によっては直属の上司との関係性がさらに悪化しかねません。本当に信頼できる人物でない限りは専門とした部署に相談し、それでもどうしようもない場合には労働基準監督署や弁護士への相談も検討しましょう。

【ケース5】将来が不安で辞めにくい

転職によっていまよりも給与や待遇が悪くなることを懸念して、決心がつかない方もいるでしょう。転職後の不安からなかなか現職を辞められないのであれば、まずは転職市場をリサーチしましょう。

理想の転職をかなえるためには、業界事情や各企業を調べ上げることが大切です。転職後の給与や待遇に不安を感じる場合は、平均年収が高い業種や職種を選ぶとよいでしょう。また、昇給制度や評価制度が厳密に定められている企業を選べば、たとえ初任給はいまより下がったとしても、その後の働き次第で現職以上の年収を望める可能性があります。

辞めるタイミングに迷ったら転職エージェントに相談！

「仕事を辞めるタイミングはいまで本当によいのだろうか」と悩んだときには、転職エージェントに相談するのがおすすめです。マイナビエージェントでは担当のキャリアアドバイザーが現状をしっかりヒアリングし、これまでの経験や保有スキル、さらには転職市場の状況も踏まえて退職に適切なタイミングをアドバイスします。

そのうえで転職を決意した場合には、経験やスキルに合った転職先探しをサポートします。転職活動に関して不安や悩みごとを抱えている方は、ぜひマイナビエージェントにご相談ください。

まとめ

仕事を辞めるタイミングは在職何年目が適切かは、年齢や経験など状況によってさまざまです。世間の言葉に惑わされ、自分に合ったタイミングを逃さないように気をつけましょう。

もし自分の判断に自信が持てないのであれば、マイナビエージェントまでご相談ください。マイナビエージェントは、相談だけの利用も可能です。各業界に精通した転職のプロが、親身に寄り添って転職に関する不安や疑問を解消いたします。