勤続歴があまりに短いと、転職時の選考において不利になるのが一般的です。だからこそ、「転職するのなら何年目がベストなのか」と悩まれる方もいるでしょう。

そこで今回は、転職は社会人になってから何年目がタイミングとしてよいのかについて解説します。また、年代別や転職理由などケースごとに適したタイミングもご紹介しますので、転職の時期についてお悩みの方はぜひ参考にしてみてください。

転職は社会人何年目にしたらよい？

さまざまな事情で転職を考える方は少なくありません。いますぐ決断したほうがよいのか、もう少し先にすべきなのか、そのタイミングについて悩む方もいるでしょう。社会人何年目で転職するのがベストなのかは、転職先や職種によっても異なります。

ここでは、「未経験業種に挑戦するケース」と「同業種へ転職するケース」の2つを取り上げ、それぞれ転職に適したタイミングとその理由について解説します。

未経験業種へ転職する場合

現職と関係のない未経験業種へ転職したいと考えている場合、3年～4年目のタイミングをおすすめします。3年～4年という社会人経験があれば、多くの企業から「仕事における基本的なマナーやスキルは身についているだろう」と判断され、好印象を持たれることが多いからです。

特に大手企業ほどその傾向は高く、「どのような仕事でも最低3年は勤めてから判断すべき」という考えを持った面接官が見られます。堅い印象がある大手企業への転職を検討しているのであれば、社会人3～4年目の転職が無難です。

同業種へ転職する場合

転職の目的がキャリアアップなら、同業種を選択する方が多いでしょう。同業種への転職は、社会人5年～6年目のタイミングがおすすめです。即戦力になりそうなスキルがあると判断され、採用選考が有利になることもあります。

ただし、IT業界をはじめ移り変わりの激しい職種の場合には、この限りではありません。現職企業のやり方が古く、最新技術や知識を学べないといった環境であれば、早めの転職を検討してもよいでしょう。

社会人経験が3年未満だと転職は不利になるのか

これまで日本では「勤続年数3年未満は転職に不利」といった風習がありました。しかし、近年ではその風習が薄れはじめ、3年以内に転職するという方も増えています。

現職の労働環境が劣悪だったり、成長する機会を与えられなかったりする場合は、3年を待たずに転職先を探し始めてもよいでしょう。職場を変えないと悩みや問題が解決できないという結論に至った場合は、一歩踏み出してみるのがおすすめです。

ただし、応募条件として「社会人としての経験」を求める企業の場合には、新卒で就職してから3年未満だと不利になることがあります。

3年以内で転職する場合の対処法

近年では、勤続3年以内の転職というだけで選考が不利になることは少なくなりました。しかし、「やり直すなら1日でも早いほうがよい」と考える反面、スキル面の未熟さなどが選考にどう影響するか悩む方も少なくないでしょう。

ここでは社会人3年以内の転職事情とその対処法について解説します。

第二新卒として転職を考えている場合

第二新卒とは、新卒入社後1年～3年以内に転職する方のことを指します。一般的には、25歳前後の方が当てはまります。

ある程度のビジネスマナーやスキルを身につけつつも、ポテンシャルが高いとされる第二新卒は、現代の転職市場において需要が高い傾向です。そのため、第二新卒であれば勤続3年以内の転職であっても、積極的に行動してもよいでしょう。

ただし、基本的なビジネスマナーが身についていることを大前提としているので、面接時間の言葉遣いや立ち振る舞いなどには十分気を配りましょう。

転職回数が多い場合

勤続年数が短く転職回数が多い場合には、「忍耐力」「ストレス耐性」の面において不利になることもあります。早期離職のリスクを危惧されないためにも、履歴書や面接ではマイナスイメージを払拭する回答を心掛けましょう。

具体的には、これまでの経験から理解した自分の得意不得意をもとに、今後の具体的なキャリアパスを伝えることなどが挙げられます。転職回数の多さすらも経験として活かそうとしている姿勢を見せられれば、好印象に変えることも可能でしょう。

そのためには、これまでの経験やスキルを振り返り、自己分析を徹底することをおすすめします。

職場の環境に不満がある場合

現職の仕事内容や人間関係に不満を感じ、転職を考えているのであれば、まずは不満を解決する方向性で動くのがおすすめです。自身の力だけではどうにもならないというときは、上司や人事部の力を借りましょう。

現職の環境に変化がなく、転職に動き出すことになったとしても、「問題点を解決するために自ら行動した」という実績を作れます。履歴書や面接時に、前向きな姿勢をアピールするポイントになるでしょう。

肉体的・精神的負担が大きい状況である場合

パワハラやセクハラに悩まされていたり、法律に反する労働時間を強制されたりするなど、劣悪な環境に身を置いている場合は、退職時期を早める必要があります。

肉体的にも精神的にも大きな負担がかかると、健康を損なうかもしれません。転職活動に支障をきたすことも考えられるため、転職準備は早い段階から進めるのがおすすめです。

転職におすすめの時期はいつ？

転職を有利にするのは、勤続年数が何年目かということだけではありません。時期によっても、転職求人の採用率は大きく異なります。ここでは転職におすすめの時期をご紹介しますので、計画的に転職活動のスケジュールを立てましょう。

採用活動が積極的な時期

企業の中途採用ニーズは、2月～3月、8月～9月頃に高まります。多くの求人広告が出回るため、転職先を吟味したいのならこの時期がおすすめです。

第二新卒の場合には、特に2月～3月の時期が適しているといえます。その理由は、新卒社員の4月入社とタイミングを合わせることで指導を受けやすいほか、年齢が近く話しやすい同期を作りやすいからです。

ボーナスが支給された後

転職におすすめの時期としてもうひとつ挙げられるのが、ボーナス支給後です。単純に損得の話でもありますが、ボーナス支給後は転職者が一時的に増えることから、それを狙って求人広告が増える時期でもあります。

12月のボーナス支給後であれば2月～3月の期間、6月のボーナス支給後であれば8月～9月の期間を転職活動に充てるのがおすすめです。

年代別に見る！転職に適したタイミング

企業から求められる経験やスキルは年代によって異なります。たとえば、20代なら経験やスキルよりもポテンシャルを重視される傾向があります。さらに上の世代では、実績や経験に関して高いスキルを求められることもあるでしょう。

ここでは、転職時期を20代・30代・40代以上に分け、転職のおすすめのタイミングや年代ごとに企業から求められる内容について詳しくご紹介します。

20代の転職タイミング

20代におすすめの転職タイミングは、20代前半か後半かによっても分かれます。いわゆる第二新卒と呼ばれる25歳前後までなら専門性の要求もさほど高くなく、ポテンシャル採用が狙える年代です。

20代後半に入ってからも、まだ転職市場でのニーズは高めだといえます。同業種だけでなく、未経験業種にもまだチャレンジ可能です。自身の得意不得意や将来のことも見えてくる時期なので、今後のことまで計画的に考えたうえで30代になる前に行動に移すとよいでしょう。

30代の転職タイミング

30代は企業にとって中堅の立場になるため、即戦力が求められる傾向があります。そのため、30代は同業種への転職が成功しやすく、一定のキャリアを身につけたうえでの転職活動がおすすめです。さらに30代後半になると、管理職として働くためのマネジメント力まで見られるケースも珍しくありません。

現在すでに役職についているのであれば、管理職候補として採用されることも考えられるでしょう。反対に30代後半でスキル不足や実績不足の場合は、年齢なども含め採用のハードルが上がります。

30代は、30歳～34歳の前半と35歳～39歳の後半で求められる実績が異なるため、転職を意識したら早めの行動がカギとなるでしょう。

40代以上の転職タイミング

40代以降の転職は20代・30代と比べると難易度が上がり、転職活動も長引く傾向があります。これまでのように自ら求人広告を見て、応募して......という流れでの転職は難しいかもしれません。

それまで培ったキャリアを評価してくれる企業を見つけるためには、採用活動が積極的になる時期を見極めて、転職活動を行うことがおすすめです。また、ヘッドハンティングや転職エージェントのサポートにより転職を成功させるケースもあります。

転職を避けたほうがよい時期とは？

実は、転職活動を始めるのには適さない時期があります。これらの時期に転職活動を始めると、転職がスムーズに進まないだけでなく、プライベートにまで影響を与えかねません。ここでは、転職を避けたほうがよい時期をお伝えします。

求人数が少ない時期

一般的に求人数が多い時期とは、2月～3月と8月～9月です。この時期から外れれば外れるほど求人数は減ります。初夏や真冬といったシーズンは避けるのが無難でしょう。

求人数が少ない時期は自分に合う業種や企業が限られるため、転職活動が難しいといえます。可能であれば、企業の採用活動が積極的になる2月～3月、8月～9月に転職活動を始めるのがおすすめです。

昇進前の時期

転職を考えているときに、昇進を打診されることもあります。この状況で転職の意思を伝えると、強く引き留められることも考えられるため、あまりおすすめできません。

転職の意思が強く固まっている場合は、昇進の内示をもらった時点で退職の意思を伝えましょう。昇進によって環境が変わり、待遇などが改善されるのであれば、現職にとどまるという選択肢もあります。

また、管理職などに昇進した後で転職活動を行うと、キャリアアップが評価され採用に有利に働くケースも珍しくありません。しかし、昇進した後ですぐに退職する行為は、現職に対しマナー違反といわざるを得ないでしょう。昇進後は業務に対する責任も大きくなり、辞めづらくなる状況が考えられます。昇進が関係する時期の転職は避けたほうが無難だといえます。

ライフステージが変化する時期

住宅ローンを使ってマイホームを購入したり、妊娠・出産に伴い育児休暇を取得したりなど、ライフステージが変化する時期の転職はおすすめしません。ローンを組む際、「勤続年数」が審査基準になることもあります。また企業によっては、転職してすぐは育児休暇が取得できないケースもあるでしょう。

さらに、住民税の支払いも大きな負担のひとつです。住民税は前年の収入に応じて課税額が決まるため、転職年度は前職の収入から算出された住民税の支払いが課されます。会社員であれば自身で住民税を支払っている感覚が薄いことから、このような注意点をうっかり忘れてしまうケースが少なくありません。後悔しないように、転職のタイミングには十分気をつけてください。

転職のタイミングや方法はキャリアアドバイザーにご相談を！

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まとめ

勤続3年以上でなくてはNGという風習も薄れつつある近年。何年目の転職がベストかは、自身の年齢やスキルによってタイミングが異なるといえるでしょう。

だからこそ大切なのは、自分の価値を正しく見極め、今後を見据えたうえでの転職活動です。「自分の市場価値はどのくらいなのだろう？」「自分の得意が活かせる仕事とは？」と悩んでいる方は、ぜひマイナビエージェントをご利用ください。

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