更新日:2022/10/18
この記事のまとめ
転職をするときに一番重要なのは、「どの企業を選ぶか」です。自分の希望に合致した企業を選べなければ、その後の社会人生活の充実を得られません。そのため、転職を成功させる企業選定のコツが知りたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、転職先を選ぶときに意識すべきポイントを解説します。年代別のポイントや、情報収集のコツも併せてチェックしましょう。
目次
転職の目的となる「軸」を定めたうえで転職活動をするのが、転職を成功させる近道です。よい環境・よい社風・よい制度など、転職に求める条件は人それぞれであり、何が「よい」と感じるのかも人によって違います。ここでは、目的別の転職のコツを解説します。まずは転職の目的を明確にしたうえで、転職成功のコツを把握しましょう。
年収を第一条件に転職活動を進めるのであれば、希望額を明確にしておきましょう。転職エージェントを活用する方は、面談時に希望年収をキャリアアドバイザーに伝えます。その際に、希望額が自身のキャリアに見合う年収であるかも確認してみるとよいでしょう。
年収アップを実現できる企業が見つかったとしても、給与に見合うスキルや経験がないと判断されれば採用には至りません。長期的に見た年収アップのために、一次的な年収ダウンを視野に入れる選択肢もあるので、キャリアを整理したうえで転職先を選定するのがポイントです。また、ボーナスの割合や福利厚生も考慮したうえで、実質年収の変化を確認するのも転職成功のコツです。
キャリアアップというワードには、「年収アップ」と「希望のポジションに就く」のふたつの意味があります。まず、自分がどちらのキャリアアップを望んでいるかを明らかにしましょう。
年収アップであれば、経験やスキルが高く評価される企業を探します。場合によっては、スキルを磨く努力が必要になるかもしれません。転職が年収アップに直結するとは限らないので、現職にとどまる選択も視野に入れましょう。
ポジション重視のキャリアアップの場合、市場価値を高めるほか、社内評価を上げても目標を達成できるでしょう。どちらにせよ、ゴールまでに必要な手段を考えたうえで行動するのが転職成功のコツです。
企業の価値観や職場の雰囲気を重視した転職の場合、まずは現職で不満を感じる点を洗い出しましょう。社風が合わないと感じる原因はさまざまです。「トップダウンのスタイルが苦手」「体育会系の雰囲気になじめない」「スピード感について行けない」など、何がストレスの原因となっているのかを明確にします。
そのうえで、どのような企業であれば、働きやすい環境を得られるのかを考えてみてください。具体的なイメージが浮かんだら、徹底した情報収集でマッチする企業を探します。具体的な方法として、企業HPや社員インタビューの確認などが挙げられますが、転職エージェントを活用すると社風をより詳しく把握できるのでおすすめです。
一言で「やりがい」といっても、充実感や達成感を得られるポイントは人によって違います。そのため、まずは現職で満足できないのはなぜかを考えてみてください。そのうえで、「何が自分のモチベーションを高めてくれるのか」を分析しましょう。
自分の本音と向き合うことは、説得力のある志望動機の作成にもつながります。「〇〇なのでこの仕事がしたい」と強い熱意をアピールできれば、選考でプラスに働くでしょう。
「フレックスタイム制を導入している」「時短勤務制度を活用できる」など、ワークライフバランスの実現に求める条件は人それぞれですが、生活との調和を第一条件にする場合には年収が減ることも考えられます。事前に年収ダウンの許容範囲を定めておき、年収が減っても生活できるかを確認するのが大切です。
ただし、待遇が悪いうえに年収が低いなどの環境にある場合には、ワークライフバランスと年収アップの両方を実現できるかもしれません。企業が設けている制度や取り組み事例などは、転職エージェントを通じて確認できるため、ワークライフバランスを重視したい場合にはキャリアアドバイザーを頼るのがコツです。
現在、多くの企業がさまざまな福利厚生を設けています。求人票を見ても「住宅手当あり」「社員食堂あり」「育児支援あり」「資格取得の費用補助あり」など、実に多くの福利厚生が導入されていると分かります。法定外の福利厚生は、他社との差別化のほか、企業が従業員の豊かな生活を実現するために提供されているものです。
福利厚生をメインに転職先を探すのであれば、「自分の望む制度」と「企業が考える従業員の幸せ」がマッチしているかに着目するのが大事です。この部分にミスマッチが生じると、福利厚生は充実しているものの、自身の満足度は低いという結果になりかねません。
ここからは「企業情報」「待遇」「自分との相性」など、転職先を選ぶときに意識してチェックしておきたいポイントをご紹介します。求人票からわかることもあれば、それだけではわからないこともありますが、まずは「何を知るべきなのか」を把握したうえで情報収集に役立てましょう。
自分が勤めるかもしれない企業ですから、十分に情報を集めるようにしましょう。自分が応募する部署の仕事内容だけでなく企業として何を行っているのか、他社と比べてどのような優位性があるのか、将来性はあるのか、企業風土は自分に合うのかといった点を確認します。他社との比較や将来性、企業風土などは、長く働ける企業かどうかを見極めるうえで非常に重要な情報です。
また、実際に何をしていてどのような歴史があるのかを知ると、企業に根づく精神や今後の経営方針などを推し量れます。まずは、その企業に関する情報を徹底的に調べてみてください。
待遇は、求人に応募する際、多くの人が意識するポイントでしょう。年収や福利厚生、休日、勤務時間、残業の有無、退職金制度の有無などがこれにあたります。
こうした情報を集めずに転職活動を行う方は少ないと思いますが、年収に残業代や賞与が含まれていると気づかず、予測よりも月額給与が低かったというケースもあります。
数字だけを見て安心するのではなく、「どのような条件で算出された年収なのか」「労働条件はどうなっているのか」など、詳しく募集要項を確認しましょう。待遇は、不明点があるまま入社してしまうと、後のトラブルに発展してしまう可能性が高いものです。事前に十分情報を集めるとともに、後々確認できるよう、求人票などの控えを取っておくようにしましょう。
仕事内容についても、当然知っておかなければなりません。同じ「営業」であっても、具体的な仕事内容は千差万別です。内勤なのか、外勤なのか、ルート営業なのか、さらには何を営業するのかといった要素もあります。自分自身がイメージしている営業の姿と、企業が求めている営業の姿が合致しているとは限りません。
どのような仕事をするのかということは、入社後、自分自身がどのような毎日を過ごすことになるのかということに直結します。思っていた内容ではなかった場合、毎日の勤務時間が苦痛でたまらないという事態にもなりかねません。
自分自身のキャリアを考えるうえでも、仕事内容が想定と違うというのは大きな障害となり得ます。その企業で自分が目指している仕事が本当にできるのかどうか、十分検討する必要があります。
職場環境は、社内の環境と社外の環境のふたつに分けられます。社内環境はオフィスの設備や清潔さ、備品の充実度や飲み物を自由に飲める環境かどうか、人間関係はどうかなどが挙げられます。これらは、過ごしやすいかどうかだけでなく、働きやすさにも直結することです。
たとえば、支給されるパソコンが非常に小さいノート型で操作性が悪いといった場合、毎日の業務がストレスになってしまいます。
また、個人の席を設けないフリーアドレスを採用している企業の場合、落ち着いて自分のデスクで仕事をしたいと考えている方には向かないかもしれません。どのような環境を好むかは人によっても違いますから、自分にとって働きやすいかどうかをチェックする必要があるでしょう。
一方の社外環境は、自宅から企業までの通勤距離や時間、会社の周辺にお店は多いかなどが挙げられます。最寄り駅から職場までが極端に遠かったり、通勤の際に非常に電車が混んだりするといった問題がないかを確認しておきましょう。
自分自身がこれまでに築いてきたキャリアと、企業が求める人材像が合致しなければ、採用を勝ち取るのは難しいものです。もっとも、企業側が非常に人材不足であった場合などは採用されることがあるかもしれませんが、この場合は入社後に自分自身がギャップに苦しむでしょう。
自分との相性を知るためには、まず、自分に何ができるのか、今後どのような自分になりたいのかを知っておかなければなりません。
そのうえで、集めた企業情報を基に、自分に適性があるかどうかを判断します。また、現在の自分が企業の希望とマッチしているかだけでなく、働き始めた後でモチベーションを高く保てる環境かという点も意識する必要があります。
どんどん新しいことにチャレンジできる企業か、堅実に積み重ねた歴史を守っていく企業なのかによって、将来の働き方も変わっていきます。企業の目指す方向性や人材育成の観点と、自分自身の希望がぴったり合っていれば、仕事に対する意欲も高い状態を維持できるでしょう。
長期的に働くことを視野に入れ、ライフイベントと仕事を両立できる制度があるかにも着目しましょう。結婚前と結婚後、出産前と出産後で、働き方が変化する方も少なくありません。その際に活用できる制度があれば、ライフステージに合わせた働き方を実現できるでしょう。
「時短勤務制度」「リモートワーク制度」「フレックスタイム制」などは、特にチェックしておきたい制度です。併せて、有給休暇の取りやすさや育児制度の取得率も確認しておくとよいでしょう。
年代によって、転職の難易度は変化します。なぜなら、年齢が変わると応募する求人の傾向や、企業側が応募者に求める条件も変わるからです。そのため、転職活動は年代を考慮したうえで進め方を考えなければなりません。ここでは、注意点を含めた年代別の転職活動のポイントを解説します。
転職の成功率と年齢には一定の傾向があります。厚生労働省が令和元年に発表した「中途採用に係る現状等について」には、以下の転職経験者の割合が掲載されています。
転職を希望する方のうち実際に転職を経験した方の割合を見ると、20代では約半数を超えているのに対し、30代は4割程度、40代は3.5割程度です。各年代によって武器となるものは違うため、転職を成功させるためには、どの年代もポイントを絞ったうえで転職活動を進める必要があります。
20代前半のいわゆる「第二新卒」の場合、短期間での離職に懸念を抱く企業もあります。「自社でも長続きしないのでは」と不安視されないよう、しっかりと入社意欲を伝えましょう。
20代後半の場合、やみくもに転職活動を進めるのではなく、転職軸を明確にするのが転職成功のコツです。社会人経験を積んで選択肢が広がると、次から次へとよい条件の求人が目に入り、なかなか転職先を決められないケースも考えられるでしょう。キャリアを棚卸しして明確な転職軸を定めていれば、キャリアビジョンに合う企業選定ができます。
30代で転職を決意した場合、明確な転職理由をしっかりと企業へ伝えましょう。「なぜ転職をするのか」「入社後は何をしたいのか」について、企業に納得してもらえるかが大切です。訴求力の高い転職理由を述べるためには、明確なキャリアビジョンを描く必要があります。
30代は「即戦力」を要求される年代であるため、キャリアを振り返り、自身の強みを把握しておかなければなりません。入社後の強みの活かし方まで考えられると、説得力のある主張ができます。
30代に比べて、能力を評価されるのが40代の転職です。もちろん、管理職としての経験も評価対象になるので、しっかりとアピールしましょう。
40代の選考通過率が低い要因のひとつに、経験に重きを置くため、企業選定の選択肢が狭まる点が挙げられます。管理職の募集になれば、求人数自体が減少してしまうのも、転職が難しいといわれる理由のひとつです。そうした背景から、40代は焦って転職活動を進めるより、市場価値の把握と徹底した事前準備で、タイミングを見極める必要があります。
転職を成功させるためには、徹底した情報収集が欠かせません。求人票にも企業情報は記載されていますが、求人票を読み込むだけでは不十分だといえます。ここからは、転職を成功させるための情報収集方法を解説します。できる部分はすべて実践し、自分に合った企業を見つけましょう。
ある程度の規模の企業であれば、自社のWebサイトを持っているのが普通です。Webサイトを隅から隅までチェックするだけでも、かなりの情報を手に入れられます。企業の理念や業界内での立ち位置、他社との違い、沿革などは、Webサイトに載せられている場合がほとんどです。
上場企業であれば、IR情報も確認できます。経営者のコラムや社員ブログなどがあれば、企業の風土や実際に働いている方の様子もチェックできるでしょう。採用ページを作成している企業であれば、一日の仕事の流れや各部署の先輩社員インタビューなどが見られるかもしれません。
情報を得ないまま、転職活動をするのは非常に危険です。こうした情報は面接の際にも役立つものですから、しっかり読み込んでおきましょう。
面接は、企業に自分をアピールする場であると同時に、自分自身が企業の評価をする場でもあります。会社に出向いた際は、社内の様子や働いている従業員の様子をさりげなく確認するとともに、質問の機会を与えられたら、すかさず質問をして情報収集をするようにします。
とはいえ、「残業はどのくらいですか」「退職する方は多いですか」などとストレートに聞くのは失礼になりかねません。具体的な業務を意識した内容に転換した質問をするよう心掛けてください。
「一年をとおした業務の流れをイメージしたいが繁忙期などはあるか。その理由は何か」「社員の男女比はどれくらいか」といった質問や、女性であれば「将来出産したとしても働き続けたいが、実際に育休復帰して活躍している社員はいるか」といった質問です。
面接は、社外の環境や自宅からのアクセスを確認するにも絶好の機会です。企業に行ってそのまま帰るのではなく、周辺を散策してみるのもおすすめです。
企業のプレスリリースを確認すると、どのような製品に注力しているのかを把握できます。また、よいものも悪いものも併せて、気になる企業の関連ニュースがないかどうかをチェックするのもおすすめです。
こうした情報は一般的なニュースサイトやプレスリリースサイトなどで探せますが、業界に特化した情報サイトやメディアがある場合は、そういったところを調べるとより深い情報を得られます。
どれだけ待遇がよい企業であっても、自分に合っていない企業やモチベーションの上がらない仕事では、長く勤めるのは困難です。とはいえ、モチベーションを維持するためには仕事内容や職場環境、待遇の良しあしも関わってきます。それぞれのポイントについて調査したうえで、自分にとって最適なバランスを持った企業を探すようにしましょう。
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