転職で年収を上げるには?年収アップの成功者から学ぶ転職術|求人・転職エージェント

更新日:2022/05/12

転職全般

転職で年収を上げるには?年収アップの成功者から学ぶ転職術

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この記事のまとめ

  • 年収を上げやすい業界・職種のキーワードは「専門性」と「人頼り」
  • 年収交渉は必要以上に不安がらず、しっかり伝えることが大切
  • 自身での年収交渉が難しい場合は転職エージェントを活用してみる

企業の求人などをみていると、「転職を希望している企業の仕事内容や労働条件は理想通りだけど、もう少し給料が高ければ......」と感じたことはないでしょうか。

仕事内容や労働条件が魅力的でも、給与額をみて転職へのモチベーションが下がってしまうこともありますよね。

ただ、給与面については、交渉次第で調整してくれるケースがあることもご存じでしょうか。「年収交渉は難しいのでは......」と感じる場合でも、しっかりポイントを押さえて企業に伝えることで、後悔しない転職活動を実現させることができます。

今回の記事では、なかなか自分からは切り出しにくい年収交渉や給与交渉について、成功の秘訣をご紹介します

目次

年齢&産業別!転職のデータを見てみよう

pixta_35779424_L (1).jpg年収を上げるために転職活動をしているという方はとても多いと思います。では、実際に転職に成功した方はどのくらいいるのでしょうか?

まずはデータで確認してみましょう。

年齢別の転職率

まずは年齢別の転職者の割合を見ていきましょう。

厚生労働省が発表した「令和2年雇用動向調査結果の概況」によると、20~24歳で転職(離職し、新たに入職)した方の割合は男性が12.7%、女性が14.3%です。また、25~29歳で転職した方の割合は男性が12.2%、女性が13.8%です。
30歳~34歳となるとさらに割合が下がり、男性が11.1%、女性が10.0%となっています。女性は35~44歳で転職者の割合が微増するものの、男性は35歳以上になると下落傾向が続きます。
つまり、多くの方が20代~30代で転職しており、年齢の若い方ほど転職に積極的であることがわかります。

また、厚生労働省職業安定局が平成30年6月にまとめた「人手不足の現状把握について」によれば、34歳以下ではおおむねどの産業・企業規模でも入職率・離職率が高く、離職率は人手不足産業や中小企業のほうが高い傾向が見られます。
35~59歳では人手不足の中小企業ほど採用が積極的ですが、離職率も高いため人材確保につながっていないことが明らかです。60歳以上では、中小企業や人手不足産業での人材流出の度合いが小さく、高齢者の労働力に依存している現状が示されています。

産業別 転職・離職率

一方、産業別ではどのように離職・転職率が変わるのでしょうか。

平成30年に最も人材の動きが激しかったのは「宿泊業、飲食サービス業」(離職率26.9%、転職率26.9%)、次いで「生活関連サービス業、娯楽業」(離職率23.9%、転職率29.3%)でした。
特に、日ごろから飲食店を中心に人手不足が叫ばれているサービス業は、スタッフが足りない→一人当たりへの負担が増える→離職→離職者がまた別のサービス業に従事する...といった悪循環になっていることが読み取れます。

「人手不足の現状把握について」では、「宿泊業、飲食サービス業」のほか、「運輸業、郵便業」「サービス業(他に分類されないもの)」「医療、福祉」「建設業」を「人手不足産業」と定義しています。
運輸分野では労働時間の長さや給与水準の低さ、建設分野では高齢化の進行、介護分野では賃金の低さや介護職への理解不足などが人手不足の原因とされています。

自分の目指す業界の情報を集めよう

このように、まずは自分が目指す業界について、どのくらいの年齢までであれば転職の見込みが高そうなのか、情報収集を行いましょう
とはいっても、求人に年齢制限が掲載されていることはありません。
そのため、実際に転職をした実績をみることが一番の近道です。

転職先を選ぶときに、必ず行うべき「業界研究」。自分の可能性を知り、自分にマッチした企業に転職するためにも、業界の特徴をしっかりと理解しておきましょう。では、具体的にどのようにして業界研究を進めれば良いのでしょうか。ここでは、業界研究の目的や進め方、各業界の特徴についてご紹介していきます。

年収がアップしやすい業界・業種とは?

pixta_38021135_L (1).jpgでは本題です。年収がアップしやすいのは一体どういった業界や職種なのでしょうか?

業界や職種によって年収の相場は異なるため、年収アップを狙う方は転職前の入念な調査をしておくのがおすすめです。
まずは年収がアップしやすい業界・職種の傾向や背景を確認しましょう。

年収がアップしやすい業界と背景

まずは、年収がアップしやすい業界に共通している傾向について見ていきましょう。

厚生労働省発表の「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、年齢が上がるごとに賃金が高くなりやすい業界は「金融業、保険業」「教育、学習支援業」「情報通信業」というデータがあります。
これらの業界の傾向としては、「専門知識を有している人材が少ない」ため、採用競争が激化しています。
つまり1人でも多くの人材を獲得するために、年収を高めに設定する企業が多いのです。
また、AIの導入や機械化で効率化が望めない「人頼り」の業界でも年収が高くなる傾向があります。

年収がアップしやすい職種と背景

次に、年収がアップしやすい職種とその背景について見ていきましょう。

年収の相場が高く、最も年収がアップしやすいのは金融関連の専門職で、次点はIT、インターネット・通信関連職や医療系の専門職です。
高度な知識とスキルが必要となる職種ですが、習得に時間がかかるため人材を獲得するのが難しいのが特徴です。とくに、医療や介護・福祉などの分野は、今後ますます社会の高齢化が進むにあたって市場規模の拡大が見込まれています。
つまり、人手が追い付いていない職種を選択すれば、年収アップの可能性が高くなります

職種別の平均年収について、詳しくは「職種別平均年収ランキング」をご覧ください。

転職で年収がアップする人の特徴や傾向は?

では、実際に転職で年収が上がった人にはどういった特徴や傾向があるのでしょうか。

実力の差が現れ始める20代後半~30代前半で転職した人

新卒から3年以上経ったキャリアと伸びしろがある20代後半~30代前半の年齢層は、仕事に対する意欲も高いのが特徴。企業としても今後の発展を促してくれる存在として期待できる世代です。

また、この年代は今回が初めての転職というケースが多いです。今後の成長に期待でき、ある程度の経験年数がある人材は、年収アップ額が高い傾向があります。

十分な経験があり、採用するメリットが大きい人

企業は転職者の持つ「これまでの経験・能力・知識」を加味して賃金や入社後のポジションを決定します
具体的・客観的な実績やスキルは、同業種・同職種への転職はもちろん、異業界・異職種への転職にも有利に働くため、管理職やリーダーでの採用も視野に入れてもらえ、想定していた年収よりぐっと上がる可能性が高まります。

転職で年収をアップさせる成功ポイントとは

pixta_27459540_L (1).jpgここからは、転職で年収をアップさせるためのポイントをまとめてご紹介します。ご自身の希望を実現するためにも、一つひとつを意識しながら動き出してください。

年収水準がより高い業界へ転職する

転職する年齢や保有するスキル・経験などにより年収アップが可能になりますが、年収水準が低い業界への転職をした場合、そこからなかなか年収が上がらないということもあります。
それはその業界ごとの相場のようなものでもあるため、個人のスキルや経験、企業の力量では変えることが難しい部分になります。

企業の多くは各社員の給与を算定するための「給与規定」を用意しています。業界や企業規模、方針によって相場が異なり、概ね会社独自で設定されています。
同業種でも勤続年数によって年収に大きな差が生じることもあります。
そのため、年収水準がより高い企業に転職できれば、年収アップにつながる可能性が高いといえます。

実力・実績評価型の企業に転職する

どんなに高いスキルを持っていても、年功序列の評価制度を取り入れている企業では、中途入社した社歴の浅い方は高い評価を得られないこともあります。
実力や実績により評価が決まり、その評価により給与が決まる企業や、インセンティブなどを導入している企業を選ぶことをおすすめします。

面接の段階で年収について交渉しておく

年収の高い会社や業界・職種を選ぶことが重要であるとお伝えしてきました。
しかし実際にはそれだけでなく、更に「年収交渉」が大きなポイントとなってきます。
内定時には「採用条件通知書」というかたちで、企業側から書面で年収を提示されます。しかし、この書類が届くのをただ待つだけではなく、面接の段階であらかじめ交渉をしておくということがカギとなります。

福利厚生など給与以外の労働費用や企業の業績を事前にチェックする

年収をあげることを考えるとつい「基本給」の部分で見比べてしまいがちですが、「福利厚生」や「手当」を計算に入れることも大切です。

例えば、家賃手当がある会社とそうでない会社では、家賃手当がある会社の方がその金額の分だけ自分の給与から家賃に充てる金額を減らすことができます。
資格を持っていると支給される資格手当や、住んでいる地域に応じて支払われる地域手当など、基本給が低く見えても手当で貰える給料が増えるということも覚えておきましょう。

また、採用時に今後の年収が提示されますが、ここに書かれている月給や賞与は、あくまで「現在の状況に基づく予定金額」にすぎません。
万が一、転職先の企業の業績が急激に悪化した場合や、業界全体がなにかしらの要因で不振に陥った場合などは、予定されていた年収に満たないこともあります。
そのため、転職しようと考えている企業が現在どのような業績なのか、そしてこの先も業績が急激に悪化することがないのかということも、可能な範囲で調べておくようにしましょう。

実績や職歴は惜しまず書き、入社後の貢献度についてアピールする

これまでに積み上げてきた実績や職歴は、転職後の年収を決める際の重要な判断材料になります。

入社後に自分がどれだけ貢献することができる人物かをアピールし、「年収に見合う人材だ」と納得してもらうためにも、実績や職歴は惜しまず具体的に書きましょう
特に、応募している職種に活かせる実績・スキルなどは、強くアピールすべきです。面接の段階で「この人が入社しても、すぐには戦力にならなさそうだな」と思われてしまうと、年収アップにつながりにくくなってしまいます。
また、異業種でも何かしら貢献できそうな経験がある場合や、現時点では実績を出せていないけれど今携わっているプロジェクトが好調である場合など、転職後の貢献度をアピールできるポイントがある場合は、積極的に伝えるようにしましょう

こちらのページで、自己PRの書き方、履歴書の書き方を具体的に解説していますので、ぜひご参考にしてください。

異業種や初めての転職は年収アップにつながることも

「異業種への転職は年収が上がりづらい」「初めての転職だから年収アップは望めないかもしれない」と思っている方もいるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。

自分が持っているスキルや経験の汎用性が高かったり、必要とされているけれどその業界においてなかなか担い手がいないようなスキルを持っていれば、むしろ異業種に転職した方が「自社にはない新しい風を吹き込んでくれる存在」、「異業種のノウハウを生かした活躍が期待できそう」という理由で年収アップにつながることがあります。
また、転職する際の年齢やタイミングを見極めながら業界や職種をしっかり吟味していけば、初めての転職で年収アップが期待できます

Uターン・Iターン転職も年収アップが可能!?

生まれ育った地元に帰って転職をする「Uターン転職」や、都会から地方に移住して働く「Iターン転職」。ただ仕事をするというだけでなく"ライフスタイル"も加味した制度ということで、近年注目が集まっています。

「首都圏は年収が高く、地方は年収が低い」というイメージが先行しがちですが、必ずしもそうではありません。
中小企業庁のデータ(UIJターンを伴う転職の実態 - 中小企業庁)によると、過半数が「減収した」と回答しているものの、「減収していない」割合も44.8%を占めている結果となり、Uターン・Iターン転職によって減収しなかった方の割合も高いことがわかります

転職エージェントを利用する

転職エージェントは転職先候補の紹介だけでなく、年収の調査も手伝ってくれます

年収について交渉する際、自分が転職しようと考えている企業や業界の「年収水準」を把握していないとうまく行きません。自分の経験や年齢の相場を知らなければ、低い提示額でもそうと知らずにOKしてしまうかもしれませんよね?
自分のスキルや経験を金額に換算して伝えるのは難しいものですが、客観的に推薦してくれる人がいれば自信が持てますし、スムーズに進められます

実際に、多くの方が転職エージェントを利用したことで年収アップを実現させています。
中には、「このくらいでいいかな......と考えていた金額を上回る額で転職先にプッシュしてくれた」という声も。
「ご本人はこのくらいを希望されていて、私もそのくらいが妥当かと思います」といった形で転職エージェントの担当者が第三者の視点から口添えしてくれるのは、かなり心強いものです。

また、業界全体の相場を超えて無理な交渉をすると、イメージを悪くするおそれがあります。
そういったリスクを避けるためには、これまで数多くの転職者のサポートをしてきた転職エージェントに相談することをおすすめします。転職交渉をしてもらえることもあり、年収交渉における心強い味方となることでしょう。

転職で年収を下げないために押さえておきたい3つのこと

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年収アップを期待して転職をしたのに、年収が大きくダウンすることもあります。そうならないためにも、何が原因なのかをしっかり把握することが重要です。

以下の3つのポイントを覚えておけば、転職による年収ダウンを避ける事ができるでしょう。

1. 「キャリア」と「年収」が必ずリンクするとは限らない

「キャリアアップ=年収アップ」と考えている方も少なくないと思います。
確かに、キャリアアップが年収アップにつながる場合が多いのが事実ですが、キャリアと年収は必ずしもリンクするとは限りません

年収を決める要因には、キャリアや実績、スキルの評価だけでなく、会社の規模や給与体系の違いなども影響してきます。キャリアはアップしても、年収はダウンする転職もあることを覚えておきましょう

2. 類似した業界への転職は年収水準が下がりにくい傾向にある

転職する際、年収を大きく左右する要因が、転職先で役立つスキルや経験の有無です。
これまでに培ったスキルや経験を活かして、類似の業界や似たような職種に転職する場合は、年収が下がることはあまり多くはないでしょう。

3. 「できること」「やりたいこと」を明確にする

転職にあたって年収を下げないようにするためには、「できること」と「やりたいこと」を明確にしておくことが大切です。

「やりたいこと」だけを重視して転職する場合、未経験の業界や職種に就くケースが多く、それまでの実績やスキルが全く活かされずに年収が下がってしまう傾向にあります。
しかし、「できること」が明確であれば、転職活動でのアピールもしやすく、評価が得られやすいので年収アップが期待できます。

年収交渉は非常識?

pixta_23409199_L (1).jpg良く言えば奥ゆかしく、悪く言えば自己主張が苦手な日本人は、あまり交渉事が得意ではありません。

「給与を上げてほしい」「このくらいの年収はほしい」といったお金に関する希望を自ら会社に伝える文化が国内に浸透し始めたのも、ごく最近のことです。
「自分を安売りしたくない」「キャリアに見合った年収を手にしたい」と望む一方で、「給与に関する交渉を持ち掛けたら、面接通過に不利に働くのではないか」と不安に思う方は、いまだに多いと思います。
「給与交渉をして、年収アップだけが目的だと思われてしまうのは嫌だ」「企業側の言うことを聞いておかないと、せっかくのいい転職先を逃してしまうかも」という気持ちはわかりますが、給与交渉は働く人の当然の権利です。

企業側が最初に提示する年収も、転職希望者側が交渉を持ち掛けてくることを前提として低めに設定している場合もあります
必要以上に不安がらず、希望する給与額はしっかり伝えましょう

年収交渉を成功させるために知っておくべき3つのポイント

pixta_81352048_L (1).jpg年収交渉は決して悪いことではありませんが、切り出すタイミングと切り出し方によっては企業側の心証を悪くし、採用に影響を与えてしまう可能性があります。

自分の希望をしっかり伝えつつ、採用につなげるためのポイントをご紹介します。

ポイント1.自分の市場価値と需要を客観的に分析する

企業は転職希望者のスキルや経歴、ポテンシャルなどを総合的に判断して給与額を決めますが、本音では「いい人材を、スキルや経験に見合った年収で、できればなるべく安く」採用したいと思っています。

例えば、同業他社からの転職で、即戦力として十分に活躍できるだけでなく、売上や利益を拡大させてくれる可能性がある方なら、前職より高めの給与を希望しても採用されるでしょう。
しかし、異業種からの転職で、転職後に新たに知識や技術を身に付けねばならず、一人前になるまでにある程度の時間がかかる方であれば、前職以上の給与は出したくないはずです。

まずは自分自身の市場価値を客観的に判断し、転職先にどれだけ貢献できるのか、またその想定される貢献度をどれだけ理解してもらえるのか、冷静に分析した上で交渉を切り出しましょう

ポイント2.いつ切り出すか、タイミングを見極める

書類選考を通過し、初めて企業と直に接する一次面接で、挨拶をするやいなや年収交渉を切り出すという方はいないと思います。「給与交渉は当然の権利である」とはいっても、いきなりお金の話をされて良い印象を抱く面接官はいません。

最初から給与交渉の余地がない新卒時代の面接と違って、転職の面接は給与交渉を前提としていることがほとんどです。
面接官から「年収はいくらくらいを希望しますか」と話を振ってくれるのを待ちましょう。万が一、最終面接まで話が出ないときは、こちらから切り出すようにします。

また、実際の年収が企業から提示されるのは、内定が決まったあとになります。
ですから、内定前のタイミングでは希望を伝えるにとどめ、具体的な年収の交渉は内定通知から承諾までの期間に行いましょう

ポイント3.金額の提示の仕方を考える

「ものは言いよう」とよく言います。同じ物事でも、言い方次第で角が立つこともあれば、良い印象を与えることもあるという意味です。
年収交渉においても、「できるだけ穏便に、適切な言葉を選んで話すこと」が大切です。異職種なので即戦力になれないにもかかわらず「年収は前職と同じ額を希望します」とだけ伝えれば、面接官は「支払う給与に見合った働きが望めない」として採用を見送るかもしれません。

しかし、「本来なら少し年収が下がるところだと思いますが、生活面を考えて現状を維持したいと思っています」と伝え、さらに「即戦力ではありませんが、必ず貢献できる人材になります」と、入社後にどんな努力をしてどれだけの成果を出せる見込みがあるのかを真摯に話せば、印象はまったく違ってきます
入社時の年収は現状維持、もしくは若干下がったとしても、入社後の給与改定で年収アップを実現させる布石になるでしょう。

ただし、年収をアップしたいと願うあまり、嘘を言ったり、できもしないことを口にしたりするのは避けるべきです。入社後に、自分の言葉で自分の首を絞めることにならないようにしましょう。

年収交渉におけるNG行動とは?

pixta_86168358_L (1).jpg年収交渉を成功させるには、「自己分析」「タイミング」「言い方」が大切だということをご紹介しました。

ここからは、「交渉の場でやってはいけないNG行動」を見ていきましょう。

「いくらでもいいです」と企業任せにする

自分からお金の話を持ち出して企業に敬遠されるのをおそれたり、自分に自信がないために強気になれなかったりして、年収に関する質問に「いくらでもいいです」と答えてしまう方は少なくありません。
しかし、多くの転職希望者と接している面接官は、こうした態度を「モチベーションが低い」「成長意欲が少ない」と判断する可能性もあります
また、提示された金額に納得がいかないまま妥協して転職したとしても、いずれ待遇への不満が出てきて、何度も転職を繰り返すことになりかねません。

伝えるべきことはきちんと伝える」のが基本です。

根拠がないのに年収アップを求める

転職の目的が「年収アップ」だという方の中には、「周りの人が転職で年収が上がったから」、「自分の年齢の平均給与がこれくらいだから」など、企業にとって正当な理由にならないことを持ち出して年収を上げてほしいと交渉する方がいます。

しかし、企業によって「これくらいの能力の人にはこれくらいの給料を支払う」という目安は決まっており、転職者個人の要望に合わせて能力や貢献度に見合う以上の給与を支払う理由はありません。
自分が企業に貢献できる根拠がなく、企業にとってもメリットがないのに、年収アップを希望するのはあまりに無謀です。

メールでの年収交渉はマイナスイメージなことも

転職先に対して、口頭では年収交渉がしにくいからと、メールで伝える方がいます。昨今、メールはビジネスツールのひとつとして世の中に浸透していますが、転職前の段階で、しかも給与交渉というデリケートな話をメールで伝えるのは考えものです。
対面で希望を伝えることができない、コミュニケーション能力のない人だと感じる面接官もいるでしょう。

大事なことは、きちんと顔を見て伝えることが大切です。

年収交渉で言ってはいけない5つの回答例

最後に、年収交渉の際にあまり言うべきでないことを5つ紹介します。

以下のような答え方は、採用担当者に「自己分析ができていない」「年収額に見合った働きが期待できない」「年収アップだけが目的なのか」といったネガティブな印象を与えてしまう可能性もあります。
年収交渉のマイナス要因になりかねないため、要注意です。

  1. 「私には、他社からも採用の声がかかっています。年収を○○万円にしていただければ、御社に入社いたします」
  2. 「御社が希望されるなら、週末勤務や休日出勤でも何でもします」
  3. 「やる気や意欲は誰にも負けませんので、採用していただけたら年収以上の仕事ができると思います」
  4. 「提示された年収の額は、これまでの実績やスキルに見合っていないと思います。私には、この額以上の価値があります」
  5. 「年収を希望どおりにしていただけなければ、内定を辞退いたしますが、いかがでしょうか?」

自分で年収交渉をするのが難しいなら、転職エージェントがおすすめ

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「自分でタイミングを計って年収交渉をするのは難しい」「具体的な伝え方がわからない」という方は、転職のプロである転職エージェントに任せてしまえば安心です。
転職エージェントに登録すると、一人ひとりに専属のキャリアアドバイザーがつき、転職にまつわるあらゆることをサポートしてくれます。
条件面の交渉もキャリアアドバイザーが代行してくれることのひとつ。面談を行った上で個人の要望を聞き、転職者に代わって企業と交渉してくれます。
多忙な仕事の合間を縫って行う転職活動において、給与交渉というハードルの高い作業を信頼できる第三者に任せられるというのは、大きなメリットでしょう。

給与交渉をするにあたって、まず決めなければならないのは「自分で交渉する」か「プロに任せる」かです。
前者を選んだ場合は、前述したポイントを踏まえ、NG行動に注意しながら、しっかり希望を伝える努力をしましょう。後者を選んだ場合は、希望を伝える相手が転職エージェントですから、ありのままを伝えて構いません。あとはプロの交渉に任せましょう。

執筆・編集

片桐 千尋

株式会社マイナビ所属。キャリアアドバイザー歴3年。前職はITベンチャー企業にて採用担当、新規サービス企画、営業と幅広く経験。その後マイナビに入社しキャリアアドバイザーに転身。前職の幅広い職種の経験や、SE、デザイナーと仕事をしてきた経験から、様々な分野やポジションの業務内容、悩みを理解できることが強み。

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