求人を探す際、給与水準の低さが目についてしまう方もいるのではないでしょうか。しかし年収は、転職時の交渉で調整できるケースがあります。高年収でオファーをもらえれば、転職で後悔することもなくなるでしょう。

この記事では、自分からは切り出しにくい年収や給与の交渉について、成功の秘訣をご紹介します。交渉を始める前に準備しておきたいポイントもまとめましたので、年収アップを狙いたい方はぜひご一読ください。

年齢&産業別！転職のデータを見てみよう

年収を上げるために転職活動をしている方は多いのではないでしょうか。一方、実際に転職に成功した方がどのくらいいるのか、知っている方は少ないかもしれません。ここでは、年齢別および産業別の転職率
についてまとめました。

年齢別の転職率

まずは年齢別の転職者の割合を見ていきましょう。

厚生労働省が発表した「令和3年上半期雇用動向調査結果の概要」によると、20歳～24歳で転職（離職し、新たに入職）した方の割合は男性が7.2％、女性が7.6％とあります。また、25歳～29歳で転職した方の割合は男性が6.6％、女性が8.0％です。

30歳〜34歳となるとさらに割合が下がり、男性が5.3％、女性が6.5％となっています。女性は45歳〜49歳で転職者の割合が微増するものの、男性は40歳以上になっても下落傾向が続きます。つまり、多くの方が20代～30代で転職しており、年齢の若い方ほど転職に積極的であることが分かります。

参考: 厚生労働省『転職入職者の状況』

産業別　転職・離職率

入職率・離職率をみると、入職率では「生活関連サービス業、娯楽業」が 21.3％と最も高く、次いで「教育、学習支援業」が 12.9％となっています。また離職率では「宿泊業、飲食サービス業」が 15.6％と最も
高く、次いで「教育、学習支援業」が 12.4％とあります。

特に、日ごろから飲食店を中心に人手不足が叫ばれているサービス業は、スタッフが足りず一人あたりへの負担が増え離職するも、また別のサービス業へ従事するといった悪循環に陥っていることが読み取れるでしょう。

参考: 厚生労働省『産業別の入職と離職』

自分の目指す業界の情報を集めよう

まずは自分が目指す業界について、どのくらいの年齢までであれば転職の見込みが高そうなのか、情報収集を行いましょう。一方で、求人に年齢制限が掲載されていることはないため、実際に転職をした実績を参照し、データに基づいた転職戦略を確立することが重要です。

転職で年収がアップしやすい業界・業種とは？

業界や職種によって年収の相場は異なるため、年収アップを狙う方は転職前から入念に調査しておくのがおすすめです。ここでは、年収がアップしやすい業界・職種の傾向や背景について紹介します。

年収がアップしやすい業界と背景

厚生労働省発表の「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、賃金が高い傾向にある業界は男性が「金融業、保険業」、女性は「電気・ガス・熱供給・水道業」とあります。

これらの業界の傾向としては「専門知識を有している人材が少ない」ことです。採用競争が激化しており、ひとりでも多くの人材を獲得するために、年収を高めに設定する企業が多い傾向にあります。また、AIの導入や機械化で効率化が望めない「人頼り」の業界でも年収が高くなっているのが実情です。

参考: 厚生労働省『令和３年賃金構造基本統計調査』

年収がアップしやすい職種と背景

年収の相場が高く、最も年収がアップしやすいのは金融関連の専門職で、次点はIT、インターネット・通信関連職や医療系の専門職です。いずれも高度な知識とスキルが必要となる職種で、人材獲得が難しいのが特徴です。一方で医療や介護・福祉などの分野は、今後ますます高齢化が進むにあたって市場規模の拡大が見込まれています。人手が追いついていない職種を選択すれば、年収アップも期待できるでしょう。

職種別の平均年収について、詳しくは「職種別平均年収ランキング」をご覧ください。

転職で年収がアップする人の特徴や傾向は？

ここでは、実際に転職で年収が上がった方の特徴や傾向を紹介します。

実力の差が表れ始める20代後半～30代前半で転職した人

新卒から3年以上経ったキャリアと伸び代がある20代後半～30代前半の年齢層は、仕事に対する意欲の高さが特徴です。企業としても今後の発展を促してくれる存在として期待できる世代といえます。

また、この年代は今回が初めての転職というケースが多い傾向です。今後の成長にも期待できるほか、ある程度の経験年数がある人材は、年収アップも見込めるでしょう。

十分な経験があり、採用するメリットが大きい人

企業は転職者の持つ「これまでの経験・能力・知識」を加味して賃金や入社後のポジションを決定します。具体的・客観的な実績やスキルは、同業種・同職種への転職はもちろん、異業界・異職種への転職にも有利です。管理職やリーダーでの採用も視野に入れてもらえるうえ、想定していた年収より提示額が上がる可能性も高まります。

転職で年収が下がる可能性がある人とは？

以下の条件に当てはまる場合、転職時に年収が下がることが考えられます。

• 転職活動前に仕事を辞めている
• 面接時に年収交渉をしなかった
• 転職前に賞与や手当などを確認しなかった
• 未経験の職種に転職した
• 年収以外の条件を優先した

転職前に仕事を辞めてしまうと、収入がない心理的な焦りから、年収の低い企業でも内定承諾してしまうケースが考えられます。年収交渉や福利厚生の確認をしなかった場合も、想定していたよりも低い年収だったという状況に陥りがちです。即戦力が求められる職種で、未経験から挑戦する場合も同様に、高い報酬は見込めないと考えておくのが無難です。

ただし年収と引き換えに、プライベートの時間や労働環境を優先したいという方の場合、年収の低下は許容範囲といえるでしょう。

転職で年収をアップさせる成功ポイントとは

ここでは、転職で年収をアップさせるためのポイントをまとめました。自身の希望を実現するためにも、一つひとつ意識しながら動き出してみましょう。

年収水準がより高い業界へ転職する

年収アップは転職する年齢や保有するスキル・経験などによって実現可能ですが、年収水準が低い業界へ転職した場合、そこからなかなか年収が上がらないことも。業界ごとの相場もあるため、個人のスキルや経験、企業の力量では変えることが難しい部分といえます。

企業の多くは各社員の給与を算定する「給与規定」を用意しています。業界や企業規模、方針によって相場が異なり、概ね会社独自で設定されているのが一般的です。同業種でも勤続年数によって年収に大きな差が生じることもあります。そのため、年収水準がより高い企業に転職できれば、年収アップにつながりやすいといえるでしょう。

実力・実績評価型の企業に転職する

どれほど高いスキルを持っていても、年功序列の評価制度を取り入れている企業では、中途入社した社歴の浅い方は高い評価を得られないこともあります。実力や実績で評価が決まり、評価しだいで給与が決まる企業や、インセンティブを導入している企業を選ぶのがおすすめです。

面接の段階で年収について交渉しておく

年収の高い会社や業界・職種を選ぶことが重要であると先述しましたが、「年収交渉」も大きなポイントのひとつです。

内定時には「採用条件通知書」といって企業側から書面で年収を提示されますが、この書類が届くのをただ待つだけではなく、面接の段階であらかじめ交渉しておくのが重要です。

福利厚生など給与以外の労働費用や企業の業績を事前にチェックする

年収アップを考えるとつい「基本給」の部分で見比べてしまいがちですが、「福利厚生」や「手当」を計算に入れることも大切です。

たとえば家賃手当がある会社とそうでない会社とでは、家賃手当がある分だけ自分の給与から家賃に充てる金額を減らせます。資格を持っていると支給される資格手当や、住んでいる地域に応じて支払われる地域手当など、基本給が低く見えても手当でもらえる給料が増えることも覚えておきましょう。

また採用時に今後の年収が提示されますが、ここに書かれている月給や賞与は「現在の状況に基づく予定金額」にすぎません。転職先企業の業績が急激に悪化した場合や、業界全体が何かしらの要因で不振に陥った場合などは、予定されていた年収に満たないこともあります。

そのため、転職しようと考えている企業が現在どのような業績なのか、この先も業績が急激に悪化することがないか、可能な範囲で調べておくようにしましょう。

実績や職歴は惜しまず書き、入社後の貢献度についてアピールする

これまでに積み上げてきた実績や職歴は、転職後の年収を決める際の重要な判断材料になります。

入社後に自分がどれだけ貢献できる人物かをアピールし、「年収に見合う人材だ」と納得してもらうためにも、実績や職歴は惜しまず具体的に書きましょう。特に応募している職種に活かせる実績・スキルなどは、強くアピールしても問題ありません。面接の段階で「この応募者はすぐには戦力にならなそうだ」と思われると、年収アップにつながりにくくなってしまいます。

また、異業種でも何かしら貢献できそうな経験がある場合や、現時点では実績を出せていないが今携わっているプロジェクトが好調である場合など、転職後の貢献度をアピールできるポイントがあれば、積極的に伝えるようにしましょう。

こちらのページで、自己PRの書き方、履歴書の書き方を具体的に解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

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  履歴書の書き方

異業種や初めての転職は年収アップにつながることも

「異業種への転職は年収が上がりづらい」「初めての転職だから年収アップは望めないかもしれない」と思っている方もいるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。

自分が持っているスキルや経験の汎用性が高かったり、必要とされているけれどその業界においてなかなか担い手がいないようなスキルを持っていたりすれば、むしろ異業種に転職したほうが「自社にはない新しい風を吹き込んでくれる存在」「異業種のノウハウを活かした活躍が期待できそう」という理由で年収アップにつながることがあります。

また、転職する際の年齢やタイミングを見極めながら業界や職種をしっかり吟味していけば、初めての転職で年収アップが期待できるでしょう。

Uターン・Iターン転職も年収アップが可能!?

生まれ育った地元に帰って転職をする「Uターン転職」や、都会から地方に移住して働く「Iターン転職」は、「ライフスタイル」も加味した制度ということで、近年注目が集まっています。

「首都圏は年収が高く、地方は年収が低い」というイメージが先行しがちですが、必ずしもそうではありません。

中小企業庁のデータ（UIJターンを伴う転職の実態 - 中小企業庁）によると、過半数が「減収した」と回答しているものの、「減収していない」割合も44.8％を占めている結果となり、Uターン・Iターン転職によって減収しなかった方の割合も高いことがわかります。

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転職エージェントを利用する

転職エージェントは転職先候補の紹介だけでなく、年収の調査もサポートしてくれます。

年収について交渉する際、自分が転職しようと考えている企業や業界の「年収水準」を把握していないとうまくいきません。自分の経験や年齢の相場を知らなければ、低い提示額でも承諾してしまうこともあるでしょう。自分のスキルや経験を金額に換算して伝えるのは難しい一方、客観的に推薦してくれる第三者がいれば自信が持てるうえ、スムーズに進められます。

実際に、多くの方が転職エージェントを利用したことで年収アップを実現させています。「ご本人はこのくらいを希望されていて、私もそのくらいが妥当かと思います」といった形で転職エージェントの担当者が第三者の視点から口添えしてくれるのは、かなり心強いものです。

また、業界全体の相場を超えて無理な交渉をすると、イメージを悪くする恐れがあります。そうしたリスクを避けるためには、これまで数多くの転職者のサポートをしてきた転職エージェントに相談するのがおすすめです。転職を一からサポートしてくれるため、年収交渉においても心強い味方となるでしょう。

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転職で年収を下げないために押さえておきたい3つのこと

年収アップを期待して転職したはずが、大きくダウンすることも。そうならないためにも、何が原因なのかを正確に把握することが重要です。ここでは、年収を下げないためにも押さえておきたい3つのポイントをご紹介します。

1.「キャリア」と「年収」が必ずリンクするとは限らない

「キャリアアップ＝年収アップ」と考えている方もいるのではないでしょうか。キャリアアップが年収アップにつながる場合が多いのは事実ですが、キャリアと年収が必ずしもリンクするとは限りません。

年収を決める要因には、会社の規模や給与体系の違いなども影響してきます。キャリアはアップしても、年収がダウンする転職もあることを覚えておきましょう。

2. 類似した業界への転職は年収水準が下がりにくい傾向にある

転職する際、年収を大きく左右する要因が、転職先で役立つスキルや経験の有無です。これまでに培ったスキルや経験を活かして、類似の業界や似たような職種に転職する場合には、年収ダウンは滅多にないといえるでしょう。

3.「できること」「やりたいこと」を明確にする

転職にあたって年収を下げないようにするためには、「できること」と「やりたいこと」を明確にしておくことが大切です。

「やりたいこと」だけを重視して転職する場合、未経験の業界や職種に就くケースが多く、それまでの実績やスキルがまったく活かされずに年収が下がってしまう傾向にあります。一方「できること」が明確であれば、転職活動でのアピールもしやすく、評価が得られやすいため年収アップも期待できるでしょう。

転職時の年収交渉は非常識？

良くいえば奥ゆかしく、悪くいえば自己主張が苦手な日本人は、あまり交渉が得意ではありません。「給与を上げてほしい」「このくらいの年収はほしい」といったお金に関する希望を自ら会社に伝える文化が国内に浸透し始めたのも、ごく最近のことです。

「キャリアに見合った年収を手にしたい」と望む一方で「給与に関する交渉を持ち掛けたら、面接通過に不利に働くのではないか」と不安に思う方は多い傾向にあります。「給与交渉をして、年収アップだけが目的だと思われてしまうのは嫌だ」という気持ちは分かりますが、給与交渉は労働者にとって当然の権利です。

企業側が最初に提示する年収は、転職希望者側が交渉を持ち掛けてくることを前提として低めに設定している場合があります。必要以上に不安がらず、希望する給与額はしっかり伝えましょう。

年収交渉の前にやるべきこととは？

年収交渉の前には、ある程度の準備を済ませておく必要があります。応募企業が提示する条件や年収帯といった情報をチェックしておくことで、交渉を有利に進められるようになるためです。ここでは年収交渉の前にやっておきたいことを解説します。

応募先業界の年収水準を把握する

一般的に、給与は業界や職種ごとで相場が決まっています。業界全体の景気や市場のトレンドなどを追うことで、どの程度の年収が見込めるか予想できるでしょう。

そのため、転職先の業界や応募先企業の年収相場は事前にチェックしておくのがおすすめです。相場と大きく異なる額で交渉しようとすると、印象が悪くなり、採用のチャンスを逃してしまうこともあります。

応募先企業の平均年収をチェックしておく

応募先企業の平均年収は忘れずチェックしておきましょう。企業が提示する金額帯を理解しておくことで、経営事情やコストに配慮できる人材であるといったアピールにもつなげられるためです。

平均年収は求人情報や、企業のホームページに掲載している募集要項などに記載してあるケースが多い傾向にあります。希望する職種はもちろん、希望外職種の平均年収もチェックしておきましょう。

最低限必要なラインを決めておく

月々必要な生活資金や残業した際の手当などから逆算して、どの程度の年収であれば承諾できるのか、必要最低限のラインを決めておきましょう。これを設けておけば、交渉に失敗したとしても、心理的な安心が得られます。

また企業側も、引き際を考えてくれる応募者であれば、できるだけ要望には応えたいという気持ちを持って交渉の席についてくれます。企業への配慮も忘れることなく、安全な交渉に臨みましょう。

転職で年収交渉を成功させるために知っておくべき3つのポイント

年収交渉は決して悪いことではありませんが、切り出すタイミングと切り出し方によっては企業側の心証を悪くし、採用に影響を与えてしまうこともあります。ここでは自分の希望をしっかり伝えつつ、採用につなげるためのポイントを3つ紹介します。

ポイント1.自分の市場価値と需要を客観的に分析する

企業は転職希望者のスキルや経歴、ポテンシャルなどを総合的に判断して給与額を決めますが、本音では「優秀な人材を、スキルや経験に見合った年収で、なるべく安く」採用したいと思っています。

たとえば同業他社からの転職で、即戦力として十分に活躍できるだけでなく、売り上げや利益を拡大させてくれそうな方であれば、前職より高めの給与を希望しても採用されるでしょう。一方、異業種からの転職で、転職後に新たに知識や技術を身につけねばならず、一人前になるまでにある程度の時間がかかる方であれば、前職以上の給与は難しいといえるでしょう。

まずは自分自身の市場価値を客観的に判断することが大切です。転職先にどれだけ貢献できるのか、またその想定される貢献度をどれだけ理解してもらえるのか、冷静に分析したうえで交渉を切り出しましょう。

ポイント2.いつ切り出すか、タイミングを見極める

書類選考を通過し、初めて企業と直に接する一次面接で、あいさつ後すぐに年収交渉を切り出す方はいないでしょう。「給与交渉は当然の権利である」とはいっても、突然お金の話をされて良い印象を抱く面接官はいません。

最初から給与交渉の余地がない新卒の面接と違い、転職の面接では給与交渉を前提としていることが大半です。面接官から「年収はいくらくらいを希望しますか」と話を振ってくれるのを待ちましょう。万が一、最終面接まで話が出ないときは、こちらから切り出します。

また実際の年収が企業から提示されるのは、内定が決まったあとです。内定前のタイミングでは希望を伝えるのみにとどめ、具体的な年収の交渉は内定通知から承諾までの期間に行いましょう。

ポイント3.金額の提示の仕方を考える

年収交渉においては、できるだけ穏便に、適切な言葉を選んで話すことが大切です。異職種で即戦力になれないにもかかわらず「年収は前職と同じ額を希望します」とだけ伝えれば、面接官は「支払う給与に見合った働きが望めない」として採用を見送るかもしれません。

しかし「本来なら少し年収が下がるところだと思いますが、生活面を考えて現状を維持したいと思っています」と伝え、さらに「即戦力ではありませんが、必ず貢献できる人材になります」と、入社後にどのような努力をしてどれだけの成果を出せる見込みがあるのかを真摯に話せば、印象はまったく異なります。入社時の年収は現状維持、もしくは下がったとしても、入社後の給与改定で年収アップを実現させる布石になるでしょう。

ただし年収をアップしたいと願うあまり、嘘を口にするのはNG。入社後に、自分の言葉で自分の首を絞めることにならないようにしましょう。

転職時の年収交渉におけるNG行動3選

年収交渉を成功させるためのポイントはもちろんですが、注意点についても覚えておきましょう。ここでは交渉の場でやってはいけないNG行動をご紹介します。

「いくらでもいいです」と企業任せにする

自分からお金の話を持ち出して企業に敬遠されるのを恐れたり、自分に自信がないために強気になれなかったりして、年収に関する質問に「いくらでもいいです」と答えてしまう方もいるのではないでしょうか。しかし多くの転職希望者と接している面接官は、こうした態度を「モチベーションが低い」「成長意欲が少ない」と判断することもあります。

実際に提示された金額に納得がいかないまま妥協して転職したとしても、いずれ待遇への不満が出てきて、何度も転職を繰り返すことになりかねません。「伝えるべきことはきちんと伝える」のが基本です。

根拠がないのに年収アップを求める

転職の目的が年収アップの場合、「周りの人が転職で年収が上がったから」「自分の年齢の平均給与がこれくらいだから」などと主張する方もいます。しかし、企業によって能力に対する給料の目安は決まっているため、転職者個人の要望に合わせて能力や貢献度以上の給与を支払う理由はありません。

自分が企業に貢献できる根拠がなく、企業にとってもメリットがないのに、年収アップを希望するのは無謀といえるでしょう。

メールでの年収交渉はマイナスイメージなことも

転職先に対して、口頭では年収交渉がしにくいという理由で、メールを利用する方もいます。昨今、メールはビジネスツールのひとつとして世の中に浸透していますが、転職前の給与交渉というデリケートな話をメールで伝えるのは控えるのがマナーです。対面で希望を伝えられない、コミュニケーション能力のない人だと感じる面接官もいるでしょう。重要なことはきちんと顔を見て伝えることが大切です。

転職の年収交渉で言ってはいけない5つの回答例

最後に、年収交渉の際に言うべきでないことを5つ紹介します。

以下のような返答は、採用担当者に「自己分析ができていない」「年収額に見合った働きが期待できない」「年収アップだけが目的なのか」といったネガティブな印象を与える場合があります。年収交渉のマイナス要因になりかねないため、要注意です。

1. 「私には、他社からも採用の声がかかっています。年収を○○万円にしていただければ、御社に入社いたします」
2. 「御社が希望されるなら、週末勤務や休日出勤でも何でもします」
3. 「やる気や意欲は誰にも負けませんので、採用していただけたら年収以上の仕事ができると思います」
4. 「提示された年収の額は、これまでの実績やスキルに見合っていないと思います。私には、この額以上の価値があります」
5. 「年収を希望どおりにしていただけなければ、内定を辞退いたしますが、いかがでしょうか？」

自分で年収交渉をするのが難しいなら、転職エージェントがおすすめ

「自分でタイミングを計って年収交渉をするのは難しい」「具体的な伝え方が分からない」という方は、転職のプロである転職エージェントに任せるのもひとつの手です。転職エージェントに登録すると、一人ひとりに専属のキャリアアドバイザーがつき、転職にまつわるあらゆることをサポートしてくれます。

条件面の交渉もキャリアアドバイザーが代行してくれることのひとつです。面談を行ったうえで個人の要望を聞き、転職者に代わって企業と交渉してくれます。多忙な仕事の合間を縫って行う転職活動において、ハードルの高い給与交渉を信頼できる第三者に任せられるというのは、大きなメリットといえます。

給与交渉をするにあたって、まず決めたいことは「自分で交渉する」か「プロに任せる」かです。前者の場合は、前述したポイントを踏まえてNG行動に注意しながら、希望を伝える努力をしましょう。後者の場合は、希望を伝える相手が転職エージェントのため、ありのままを伝えて構いません。あとはプロの交渉に任せましょう。

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まとめ

転職で年収アップする人材は、20代後半〜30代前半の方が多いです。対して退職してから転職活動をする方や未経験の業界に挑戦する方は、年収が下がる場合もあるため注意しましょう。

また転職時における年収アップの方法のひとつに、年収交渉があります。自身が提供できる価値と企業のニーズを客観的にとらえ、適切な手順を追って交渉の席に臨みましょう。

マイナビエージェントでは、専属のキャリアアドバイザーが、転職時の年収で悩んでいる応募者をサポートします。年収交渉も代行できるため、希望がある方は積極的にご相談ください。