転職活動に際し、希望年収を尋ねられることがあります。しかし、どのように希望年収を設定して答えればよいのか悩んでいる人も少なくありません。

そこでこの記事では、転職活動における希望年収の決め方や企業へ伝えるときのポイントを解説します。企業にとって「妥当」な希望年収の設定の仕方やスマートな答え方が分かれば、納得のいく転職を実現させられるでしょう。

転職活動で希望年収を聞かれたら｜基本情報をチェック

転職活動の際、企業側から希望年収を尋ねられることがあります。しかし、「希望年収を正直に伝えると不採用になるのではないか」と不安な方もいるのではないでしょうか。そこでまずは、企業へ希望年収を伝えるときの基本的なポイントについて解説します。

希望年収を尋ねられるのは珍しいことではない

面接時に希望年収を尋ねる企業は少なくありません。そのため、希望年収を質問されることを前提に転職準備を進めましょう。

企業が転職希望者に希望年収を尋ねる理由は大きく2つあります。ひとつは、企業が想定している予算で雇用できる人材なのかどうかを確かめるためです。予算内に収まれば、妥当なスキルや経験があるかどうかが採用のポイントになります。予算をオーバーする場合には、採用にあたってさらに高い能力が求められることになるでしょう。予算内で採用できるほかの人材に内定を出すことも考えられます。

もうひとつの理由は、自己評価が適正かどうかを見定めるためです。実際のスキルや経験、実績よりも自分を高く評価している場合には「客観的な判断ができていない」と見なされ、採用を敬遠されてしまいかねません。

希望年収を伝えないことがネガティブに捉えられることも

希望年収を伝えると不採用になるのではないかと心配し、「特に希望はありません」と答える人もいます。転職希望先企業の業務や社風そのものに魅力を感じているケースでは、「年収は問題ではない」という気持ちで面接に臨むこともあるでしょう。

しかし、希望年収がないという回答は「自分に自信がない」「意欲に欠けている」といったネガティブな印象を与えてしまう可能性があります。希望年収を伝えないことが不採用につながるケースもある点を覚えておきましょう。

「手取り額」ではなく「総支給額」を伝えよう

現在の「手取り額」を基準に設定した希望年収を答えてしまうとトラブルの原因になります。年収とは、税金や社会保険料が引かれる前の「年間総支給額」のことで、手当や賞与も含まれます。年末調整後に受け取る源泉徴収票では「支払金額」として明記されているため、確認してみましょう。

間違って「手取り額」を基準に希望年収を計算してしまうと、希望がかなったとしてもそこから税金や保険料などが引かれることになるため、転職後の手取りはさらに低くなってしまいます。

「希望年収」ではなく「最低希望年収」を伝える方法も

求人票に記載されている年収が低いものの、取り扱う業務や製品、社風などに引かれて転職したいと思うこともあるでしょう。現職または前職より年収がダウンすることも覚悟の転職かもしれませんが、給与の減少により生活が苦しくなってしまっては元も子もありません。

この場合は「前職が年収○○円だったため、同レベルを希望いたしますが、最低でも○○円いただければと考えております」と最低希望年収を伝えると、許容できる年収で転職できる確率が高まります。

希望年収への対応は企業の規模やタイプによっても異なる

転職者の希望年収に企業側が応じるかどうかは、規模や経営スタイルに大きく左右されます。大手企業の場合には等級によって給与を決める「給与テーブル」が明確で、有能な人材であったとしても特別待遇は難しい実情があります。

一方、経営者の裁量権が大きい中小企業やベンチャー企業では、経営者の判断で年収が決まるケースは少なくありません。既存のルールにとらわれない企業では、有能な人材を採用するべく年収交渉を可能にする仕組みを取り入れていることもあります。

ただし、企業体質や報酬の仕組みなどの内部事情は求人情報からではつかむことは難しいといわざるを得ません。希望年収を実現できる企業への転職を望むなら、企業の内部事情に精通した転職エージェントを利用するのも選択肢のひとつです。

転職活動における希望年収の伝え方｜マイナス評価につながるケース

転職活動において、希望年収を念頭に置いておくことは重要です。とはいえ、希望年収を提示することがマイナス評価につながるケースも実際にはあります。希望年収を伝えることがどのような場合に不利になるのか、3つのケースで考えてみましょう。

高すぎる・低すぎる希望年収

希望年収が高すぎる場合、企業側の予算オーバーという理由で不採用になることがあります。「自己評価ができていない」「業界の相場が分かっていない」と見なされ、マイナス評価になる可能性もあるでしょう。一方、希望年収が低すぎることが転職に不利に働くケースもあります。希望年収が低すぎると、「スキルや能力が低いのではないか」と思われてしまう恐れがあるためです。

なお、「内定後に年収交渉をすればよい」という考えはNGです。面接で伝えた希望年収を内定後の交渉で引き上げることはまずできないと考えておきましょう。

年収についての質問が多い

面接の際に希望年収を尋ねられたら、正直に答えることが重要です。尋ねられなかった場合には、年収について質問しても問題ありません。

とはいえ、年収に関する質問があまりに多いと「お金や待遇にしか興味がない」というメッセージを伝えることになりかねず、プラスには働かない点に注意が必要です。年収について質問するなら面接の終盤に、かつ簡潔に聞くようにしましょう。

希望年収がコロコロ変わる

希望年収を企業側へ伝えるタイミングは応募フォームに記載するケース、履歴書の希望年収欄、一次面接、二次面接などさまざまです。しかしそれぞれのタイミングで異なる希望年収を提示してしまうと、「深く考えずに適当な答えをしているのではないか」「意見がコロコロ変わる人」など人間性を疑われてしまうことにもなりかねません。

転職活動においては、一貫性のある合理的な受け答えが合否を左右します。希望年収がコロコロ変わるようでは信頼してもらえないため、注意しましょう。

転職活動のおける希望年収の決め方｜5つのパターン

自分にとっても、転職希望先企業にとっても妥当な希望年収を設定しておけば、転職に不利になることはありません。「現実的で信頼できる人」という高評価を得ることさえあります。しかし、どのように「妥当な」希望年収を決めればよいのでしょうか。ここでは5つの方法を紹介します。

1.基本は求人票の記載額の範囲内で決める

求人票には企業側が考える年収が提示されています。そのため、転職希望者は条件に納得したうえで入社を希望していると判断されるのが一般的です。企業側は求人票記載の金額を目安に予算を組んでいるため、それ以上の大幅な金額アップを望むのは現実的ではありません。希望年収は求人票の記載額の範囲内で決めておくのが基本だということは理解しておきましょう。

2.転職前の年収をベースにして決める

転職に際しては、年収アップを期待する人も多いものです。しかし、それに見合う人材なのかどうか判断するのは簡単ではありません。企業側が判断材料にするのが転職前の年収です。あなたの働きに対して実際にそれだけの年収が払われていたことから、信頼性の高い判断材料と見なされます。

そのため、転職前の年収をベースに希望年収を決めると「妥当な」額だと納得してもらいやすいでしょう。「いままでの年収は○○円であったため、同額以上を希望いたします」というのがスマートな答え方です。まずは転職前の年収がいくらなのか、正確な金額を把握しておきましょう。

3.自分の市場価値をリサーチして決める

自分自身の市場価値をリサーチすることで高すぎる、または低すぎる希望年収を提示せずに済みます。リサーチする際には同業他社の求人情報などをチェックし、自分と同じようなスキルや経験にどれくらいの年収が提示されているかを確認しましょう。

同じような職種でも業界によって年収相場が大きく異なることもあります。業界や職種ごとの平均年収、年齢やキャリアによる年収の差なども調べてみると、実情が見えてきます。すると相場から大きく逸脱しない「妥当な」希望年収を決められるでしょう。

4.転職希望先企業の平均年収を調べて決める

転職希望先企業の平均年収を調べることも、納得感のある希望年収を提示するうえでは役立ちます。転職希望先企業が求人票において、職種別にどの程度の年収を提示しているかをチェックしてみましょう。企業内全体の給与相場が分かれば、給与テーブルの範囲内で希望年収を設定できます。企業側にとっても「妥当」な金額になるでしょう。

5.転職エージェントに相談して決める

自分自身の市場価値を見極めて転職希望先企業の給与テーブルを割り出し、業界・職種の年収相場を把握したうえで「妥当な」希望年収を設定するのは簡単ではありません。時間をかけずに適切な希望年収を設定したいなら、転職エージェントを利用することをおすすめします。

転職エージェントは多くの転職者の成功をサポートしている転職のプロであるため、あなたの市場価値を正確に見極められます。企業側の報酬の仕組みも把握しており、より妥当な希望年収を設定するアドバイスを受けることも可能です。

転職エージェントだけが取り扱う非公開求人の紹介も受けられることがあり、マネジメント職やエキスパート職など、より好条件のポジションに転職できる可能性もあります。

転職活動における希望年収の伝え方｜ポイントと注意点

年収交渉は内定前に行うのが一般的です。内定後の年収交渉は企業側の心証を損なう可能性があり、トラブルにつながりかねないため避けたほうが賢明でしょう。ここからは、具体的にいつどのような方法で企業側へ希望年収を伝えたらよいのかを解説します。

企業側から聞かれたタイミングで答えるのが理想的

年収交渉のタイミングで最適なのは、やはり面接時です。自分から年収を切り出すのではなく、採用担当者から「希望年収はありますか」と尋ねられるタイミングで答えるのが理想的といえます。採用担当者から年収についての質問がない場合には、面接の終盤で「何か質問はありますか」と聞かれたときに尋ねましょう。

そこでもすぐに年収の話を持ち出すのではなく、まずは業務内容や企業のビジネススタイルなど仕事に関する質問をします。最後に「可能であれば年収をおうかがいできますでしょうか」と、話の流れのなかで自然に尋ねるとよいでしょう。

履歴書に具体的な金額は書かないほうがよい

履歴書に「希望年収欄」がある場合、具体的な金額を記載するのは避けたほうが賢明です。年収交渉はあなたの魅力や強みが伝わってこそ可能になるステップといえます。履歴書ではあなたの概要しか伝えられないため、希望年収を記載すると金額で選考から振るい落とされてしまう可能性があります。

「希望年収欄」がある場合には、「給与額は貴社の規定に従います」あるいは「応相談と考えています」と記載するとよいでしょう。「希望記入欄」の場合には、特に年収に触れる必要はありません。

好印象を与えるフレーズを使いつつスマートに伝える

年収交渉の際には「基本的には御社の規定に従います」というフレーズを活用しましょう。転職希望先企業の方針に従う意思があることを伝えられる一文です。このフレーズを使ったうえで希望年収を伝えられれば、マナーをわきまえた謙虚な態度と受け止められ、年収交渉がスムーズにいくでしょう。面接で好印象を与えられれば提示額がアップすることもあるため、ぜひとも覚えておきたいフレーズです。

年収アップには根拠が必要

転職前の年収よりも高い希望年収を提示する場合には、説得力のある根拠が必要です。「業務に活かせる資格を取得した」「現職ではトップクラスの成果を残して企業の売上増加に貢献した」などなるべく具体的に根拠を提示し、採用後の活躍に期待を持たせることがポイントです。あなたのスキルや能力に価値があると判断されたら、企業側も年収アップに踏み切ってくれるでしょう。

プライベートな事情を交渉の材料にするのは控える

住宅ローンがある、子育てにお金がかかる、結婚の予定があるといったプライベートな事情を年収交渉に持ち出すのはNGです。採用担当者にもよい印象を与えられません。

年収は会社への貢献度によって決められるものです。プライベートな事情を加味して年収が上下することはないため、年収交渉の材料に使うことは控えましょう。年収を上げたいなら、スキルや実績を示して会社に貢献できると伝えることが重要です。

転職エージェントに年収交渉を代行してもらう選択も

「年収交渉」とはいうものの、駆け引きで年収を引き上げるやり方は避けたほうが無難です。あくまでも希望年収を伝え、その根拠を説明するくらいにとどめておきましょう。タイミングや伝え方を間違えると印象を悪くしてしまい、不採用にもつながりかねません。

効果的な方法は、転職エージェントに年収交渉を代行してもらうことです。企業の内情や風土も理解している転職エージェントであれば、交渉そのものが可能かどうか、どのような交渉カードを使えるかを適切に判断できます。感情的なトラブルに発展することもなく、円滑に年収交渉を進められます。

年収交渉もお任せ！マイナビエージェントが効率的な転職活動をサポートします

妥当な希望年収を設定して転職したい、できれば年収アップを目指したいというのであれば、マイナビエージェントをぜひご利用ください。マイナビエージェントは幅広い業界・職種を取り扱う転職エージェントです。各業界の転職事情に精通したキャリアアドバイザーが、あなたのスキルや実績を棚卸しし、納得感のある希望年収を一緒に考えます。

企業担当アドバイザーとも連携しながら年収交渉までバックアップし、転職成功までしっかりとサポートします。

まとめ

転職活動にあたっては、希望年収をあらかじめ設定し、尋ねられた場合にきちんと答えられるようにしておくことが必要です。自分の市場価値に見合った希望年収を転職希望先企業の許容範囲内で提示できれば、妥当な金額と見なされるでしょう。

自分の市場価値に見合った金額が分からない、転職で年収アップを狙いたいというのであれば、マイナビエージェントをぜひご利用ください。希望年収の設定から面接での答え方、年収交渉の代行と不安な部分はマイナビエージェントがカバーするため安心です。