年収アップを目指して転職活動を始める方は少なくありません。しかし「実際に年収を上げることは可能か」「どのくらいの年収アップを望んでもよいのか」が分からず、転職先選びに迷っている方もいるでしょう。

そこでこの記事では、転職による年収アップの相場を紹介します。おすすめの業界や職種のほか、年収交渉の具体的な方法やコツについてもまとめました。転職で年収アップをかなえたい方は、ぜひご一読ください。

転職で年収アップした人の相場と特徴

ここではマイナビの「転職動向調査2023年版（2022年実績）」を基に、転職で年収が上がった人の割合や年収アップに成功した転職者の特徴について解説します。「転職で本当に年収を上げられるのか」「どうすれば年収アップにつなげられるのか」などといった悩みを抱えている方はご一読ください。

年収アップが理由の転職率

株式会社マイナビ「転職動向調査2023年版（2022年実績）」（2022年12月調査）によると、転職活動を始めた理由は「給与が低かった」が12.5％、転職先へ入社を決めた理由も「給与がよい」が15.4％でトップでした。

転職活動を始めた理由 転職活動を始めた理由の割合 給与が低かった 12.5％ 職場の人間関係が悪かった 9.3％ 仕事内容に不満があった 6.6％ 会社の将来性、安定性に不安があった 6.5％ 休日や残業時間などの待遇に不満があった 5.5％ 会社倒産やリストラ・ハラスメントなどの非自発的理由があった 4.5％ 新しいことに取り組みたかった 4.1％

入社を決めた理由 入社を決めた理由の割合 給与がよい 15.4％ 休日や残業時間が適正範囲内で生活にゆとりができる 9.8％ 希望の勤務地である 9.2％ 現在のキャリアをこれまで以上に伸ばせる 5.7％ 新しいキャリア・スキルを身につけられる 5.6％ 会社に将来性、安定性がある 5.3％ 福利厚生が整っている 4.7％

いずれのアンケートも単一回答です。転職者の多くが、年収アップを一番の目的として活動していたことが分かります。

参照: 株式会社マイナビ「転職動向調査2023年版（2022年実績）」（2022年12月調査）

年収額がアップした人の割合

同調査によると、転職後に前職よりも年収が50万円以上増えた方の割合は39.5％にのぼっています。月収に換算すると毎月4万円以上増加していることになり、転職によって生活に余裕が生まれた方も少なくはないでしょう。

また最多年収帯は転職前後ともに「300万円～349万円」ですが、「400万円～449万円」の層が転職前は9.1%だったのに対し、転職後には10.7%へと増加しています。性・年齢別に見ると、転職で年収が上がった割合が最も高かったのは30代男性で47.7%でした。

年収アップに成功する転職者の特徴

年収アップに成功する転職者の特徴として、「実績や経験を活かせる企業を選んでいる」点が挙げられます。即戦力となり得る人材ほど「教育コストが安く、会社に貢献してくれる」と高く評価されやすいためです。年収を上げたいのであれば、同職種の転職先を選ぶとよいでしょう。

しかし第二新卒をはじめ、まだ経験が浅い段階では異なる業界や職種への転職であってもポテンシャルが評価され、年収アップを実現できる可能性は十分にあります。年収が高い傾向にある業界や職種への挑戦も検討してみましょう。

年収アップ率の相場が高い転職先の業界・職種

転職によって年収が上がりやすいとされるのは、まず「クリエイター」や「エンジニア」といった技術職です。株式会社マイナビ「転職動向調査2023年版（2022年実績）」（2022年12月調査）において年収がアップした方全体の割合が39.5％だったのに対し、クリエイター・エンジニアは52.0％でした。

クリエイターやエンジニアは、企業によって評価制度や昇給制度が異なる傾向にあることも影響していると考えられます。また、実力のある方であれば転職先の企業から高く評価されて年収を伸ばせる可能性もあります。そのほか、以下の業界は平均年収が高い傾向にあるため狙い目だといえるでしょう。

• 外資系金融
• 生命保険・損害保険
• 環境関連設備
• 専門コンサルタント
• 住宅・建材・エクステリア
• 不動産

専門的かつ幅広い知識が必要とされる業界ほど、高年収を得られる傾向にあります。

参照: 株式会社マイナビ「転職動向調査2023年版（2022年実績）」（2022年12月調査）
参照: 2024年版 モデル年収平均ランキング｜マイナビ転職

年収アップが期待できる転職は異業種or同業種？

現職に関して年収だけでなく仕事そのものに不満や不安を感じている場合、異業種への転職を検討する方もいるでしょう。しかし年収をアップさせたいのであれば、同業種への転職がおすすめです。

ここでは、異業種・同業種への転職に関する年収事情について解説します。

未経験となる異業種の場合

現職の経験がまだ浅かったり、業界的に給与水準が低かったりする際には異業種への転職であっても年収が上がることもあります。しかし「未経験者＝教育コストがかかる」といった観点から、異業種への転職では初任給が低く設定されやすいでしょう。年収アップを目的とする場合は、異業種であってもこれまでの経験やスキルが活かせる転職先を選ぶのがおすすめです。

歳を重ねるほど教育コストに応じたリターンを得るのが難しいと捉えられやすくなるので、なるべく早めに転職することも大切です。

経験を活かした同業種の場合

同業種への転職ではこれまでの経験をそのまま活かせるため、転職先の評価制度によっては年収アップを見込めるでしょう。ただし、資格の保有状況に関しては年収に大きく影響しないといわれています。企業が高い給与を支払ってでも雇いたいと考える人材とは「即戦力」であるためです。

資格の保有だけでは、実践的な能力が身についているかが判断できません。資格よりも実績のアピールが、年収アップをかなえるためには有用でしょう。

転職の履歴書に希望年収の記載はする？

年収アップを目指して転職活動を進める際、履歴書に設けられている「本人希望記入欄」に希望する年収額を記載したほうがよいのか悩んでいる方もいるのではないでしょうか。選考で企業側にマイナスの印象を与えるのを防ぐためにも、履歴書への年収の記載ルールについて事前に押さえておきましょう。

ここでは、履歴書や企業のエントリーシートに希望年収額を記載したほうがよいのかについて解説します。

希望年収は記載しないのがベスト

履歴書への希望年収の記載は、原則避けたほうが無難です。どのような人物であるかをまだ判断できていない段階で年収条件を提示すると、企業側から「常識がない」「条件ばかりを気にする応募者なのではないか」といった悪印象を与えかねないためです。

本人希望記入欄に記載する内容は、「働くうえで伝えておかなくてはいけないこと」のみが基本です。たとえば職種や勤務地が複数ある場合は、その中から希望を記載します。連絡が取れない時間があるときには、その旨を記載するのもよいでしょう。

履歴書の希望年収欄の記入例

履歴書に希望年収欄が設けられているケースもありますが、その場合には具体的な金額を記載するのではなく、「貴社の規定に従います」「応相談と考えています」などと記載します。空欄のまま提出すると記入漏れと勘違いされる恐れがあるため、注意しましょう。

一方、企業独自のエントリーシートに希望年収欄が設けられているケースでは額面を記載して構いません。企業はミスマッチの防止や、応募者が自分を客観視できているかを判断するために希望年収欄を用いているためです。

希望年収の伝え方で注意したいこと

希望年収を伝えるときには、いくつかの注意点があります。伝え方によっては選考に不利になる恐れがあるほか、正しく伝わらずに想定以下の年収になることもあるため気をつけましょう。ここでは、応募先企業へ希望年収を伝える際の注意点を4つ解説します。

自身の経験を考慮する

希望年収は、自分の経験を考慮したうえで妥当な金額を提示しましょう。市場価値に見合っていない金額では、「客観的に自分を判断する能力に欠けている」と判断されかねません。

特に前職よりも年収アップを狙う場合には、論理的な根拠が必要です。「前職の入社時には保有していなかった資格を取得した」「これまでの経験を活かして業績アップに貢献できる」など、自分の価値を証明できる説得力のある根拠を用意しましょう。

企業側の範囲内にする

求人票の応募要項に年収例が記載されている場合は、その範囲内の金額を提示しましょう。指定範囲と異なる金額を提示すると「今回の募集内容にマッチしていない」と判断されかねないほか、「募集要項をきちんと読んでいないのではないか」と悪印象を与えかねません。

なお、範囲内であればいくらであってもよいわけではない点に注意が必要です。前職の年収や自分の市場価値を基に、適切な金額の年収を提示しましょう。

手取りと年収を間違えない

年収の希望額は、手取りではなく総支給額で伝えます。

• 年収：税金や保険料が差し引かれる前の年間総所得
• 手取り：税金や保険料などが差し引かれた後の可処分所得

年収にはすべての収入が含まれるので、ボーナスのほか各種手当（役職手当、資格手当など）も込みで計算しましょう。ボーナスや各種手当が支給される転職先の場合、単純に「毎月の給与額×12ヵ月分」で計算すると実際の支給額が大幅に低くなりかねません。応募先企業側と年収に関する認識を正しく共有できるよう、年収と手取りの違いは押さえておきましょう。

最低額も伝える

年収アップを目的として転職するのであれば、交渉時に希望年収とともに最低希望額も伝えるのがおすすめです。内定を得たとしても、転職前よりも給与が下がっては後悔や不満を生む原因になりかねません。そのため、転職活動を始める前には現在の年収や市場価値、生活状況などを総合的に考えたうえで、最低希望年収を設定しておきましょう。

転職で年収アップの交渉をする3つのコツ

転職後の年収について具体的に話すのは、一般的には交渉段階です。交渉をうまく進められれば、年収アップも夢ではありません。ここでは、応募先企業に年収アップの交渉をする3つのコツについて解説します。年収アップを転職目的に掲げるのであれば、事前にポイントを押さえたうえで転職活動に臨みましょう。

交渉のタイミングは内定承諾前が望ましい

年収交渉をするタイミングは、内定獲得後から内定承諾前の時期をおすすめします。内定獲得前に年収交渉をすると、選考に悪影響を与える恐れがあるためです。また、内定獲得後であればすでに自分の強みを十分に伝えられている段階であるため、場合によっては応募者有利の状況で交渉を進められる利点もあります。

ただし、企業によっては面接時に年収希望額の質問を受けることがあります。そのような場合には面接の場で希望額を伝えて構いませんが、締めの言葉に「応相談と考えています」などとつけ加えて失礼のないようにしましょう。

応募企業の平均年収を調べて交渉する

交渉に入る前の準備として、応募企業の平均年収はあらかじめリサーチしておきましょう。応募企業の予算に見合わない年収希望額の提示を避けるためです。また、業界や職種の年収水準もチェックしておくと交渉時の材料として使えます。

交渉は、希望年収額が妥当であることを証明できるかが要です。「○○の資格を保有しており、専門知識を業務に活かせる」「○○の実績があり、御社でも業績アップに大きく貢献できる自信がある」など根拠を基に交渉しましょう。

転職エージェントに相談する

応募者が企業と直接年収交渉をするのは、選考のうえでリスクがあります。交渉に自信がない方はもちろん、そうでない方も安全策を取るのであれば転職エージェントに相談するのがおすすめです。

転職エージェントでは、年収をはじめ待遇に関する交渉を代行するサービスを実施しています。各企業の求める人物像を把握している転職エージェント経由で年収交渉を行うことで、転職で年収アップできる確率をより高められるでしょう。

年収アップの転職を目指すならマイナビエージェントを活用しよう！

年収アップを目的に転職活動をする場合は、マイナビエージェントの活用がおすすめです。マイナビエージェントには業界専任のキャリアアドバイザーが在籍しており、現状の市場価値を分析したうえで年収を上げるための具体的なアドバイスとサポートが可能です。

企業への年収交渉も代行しているため、年収はもちろん働き方や福利厚生など要望や疑問があれば、お気軽にご相談ください。

まとめ

転職によって50万円以上の年収アップをかなえている人は少なくありません。しかし年収アップを確実に成功させるには、徹底した情報収集と市場価値の見極め、さらには交渉の手腕が必要です。

忙しさから情報収集に時間を割けない方や、企業との年収交渉に不安のある方は、ぜひマイナビエージェントにお任せください。求人の紹介から応募書類の添削、面接対策、年収交渉の代行など転職活動全般にわたってサポートいたします。