「仕事量が増えたのに給料が上がらない」「同年代と比べて手取り額が低い」など、年収額への不満から転職をしようという方は少なくありません。確かに年収アップの手段として転職は有効ですが、必ずしもうまくいくとは限りません。

ここでは、年収アップの転職を成功させるために、気を付けてほしいポイントをご紹介します。

平均年収っていくらくらい？

まずは、あなたの年収が多いのか少ないのか、日本の平均と比べてみましょう。

厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」から算出した性別・年齢階級別の年収は以下の結果となりました。

一人あたりの平均年収

※厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」

しかし、上記の平均年収額に達していても「まだ足りない」と考えている方もいるはずです。それではどのようにして年収アップをするのか。年収アップの方法には、大きく分けて2つあります。

1つは今の会社に長く勤め、役職が上がるのを待つこと。もう1つは転職です。

役職が上がるのを待つよりも転職をしたほうがいい状況

辛抱して待つという方法で、年収が上がっていく可能性もあります。それは、日本企業はまだまだ年功序列の文化が根強く、勤続年数が長いほど給与がアップする傾向があるからです。

しかし、上のポストが詰まっていたり、業界全体の市場価値が下がっていたりすると、思ったような年収アップは望めません。そのようなときに考えてほしいのが、転職なのです。

年収アップのための転職で気を付けたいこと

年収アップを目的に転職をする際は、さまざまな点に注意する必要があります。以下に注意点をいくつか挙げてみました。

働く場所や業種・職種について

厚生労働省の「令和元年度賃金構造基本統計調査」によれば、東京都・神奈川県などの首都圏近郊や、愛知県・大阪府などの大都市は、全国平均よりも収入が高いことがわかりました。

特に東京都の平均賃金は37万9,000円となっており、全国平均の30万7,700円よりも7万円以上高くなっています。

しかし、すでに結婚していたり、マイホームを購入していたりすると、転居を伴う転職が簡単にできないというケースもあります。そのようなときは、思い切って業種・職種を変えることも考えてみましょう。

厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」によれば、男性では、金融業・保険業が月額46万1,700円で最も高く、次いで教育・学習支援業の45万1,900円となっており、宿泊業・飲食サービス業の27万8,700円が最も低いという結果になっています。

女性では、電気・ガス・熱供給・水道業の32万9,400円が最も高く、次いで教育・学習支援業の31万7,100円となっており、宿泊業・飲食サービス業の20万6000円が最も低いという結果になりました。

転職先が実力主義かどうか

自分の実力が正当に評価されていないと感じたら、実力主義の会社を探してみてはいかがでしょうか。若手の管理職がいる会社は、年齢や勤続年数などにこだわらない傾向が強く、入社後すぐに年収アップする可能性もあります。

また、営業ノルマなどの数値目標を達成したときに支払われるインセンティブ制度を導入している会社で、年収アップを目指す方法もあります。毎月の給与のほかに、達成利益の数％を社員に還元するところもあり、がんばり次第で同世代の人の年収よりも稼ぐことができます。

企業規模にこだわりすぎない

厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、年齢別の賃金は、およそ大企業、中企業、小企業の順に高いことがわかりました。

大企業に入社すれば、年収は確かに上がりやすいかもしれません。しかし、企業規模にこだわりすぎると、なかなか内定が決まらないことがあります。それよりも、「その会社は自分のスキルを活かせるのか」に焦点をしぼると、スムーズに転職ができます。

継続的な年収アップは、転職後の活躍にかかっています。そのためには、能力が認められやすい職場を探すことが大切です。入社後に評価が上がり、人脈が広がれば、さらに大きな会社へと転職もしやすくなります。

年収アップを一時的なものととらえるのではなく、生涯ずっと続くものと考えて動くことが転職活動の一番のポイントといえます。

転職はやり方次第でうまくいく

転職で年収アップは可能です。しかし、希望の会社で働くためには、履歴書の書き方や面接での受け答えがとても重要になってきます。「前職の給与が安すぎたから」などと志望動機を伝えてしまっては、内定を獲得するのは難しいでしょう。

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