土日休みの仕事は何がある?正社員向けの業種・職種7選やメリット・デメリットを紹介

仕事の悩み・転職

土日休みが多い正社員向けの仕事には公務員、銀行員、営業職(法人向け)、ITエンジニアなどが挙げられます。土日休みの仕事はワークライフバランスを整えやすいといったメリットがある一方で、外出時の混雑やコストなどデメリットを感じることも少なくありません。

今回は、土日休みが多い正社員向けの業種・職種を紹介したうえで、土日休みのメリット・デメリット、土日休みの仕事を見つける方法などを解説します

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1. 土日休みの仕事を選ぶ際の見極めポイント

土日休みの仕事は、「生活リズムが整えやすい」「プライベートの予定が立てやすい」といった魅力があることから、正社員として土日休みの仕事に転職したいと考える方も多いのではないでしょうか。

しかし、制度の内容を十分に理解していないと、実際の働き方にギャップが生じる可能性があるため注意が必要です。

ここでは、正社員で働ける土日休みの仕事を選ぶ際に、押さえておきたい3つの見極めポイントを解説します。

1.1. 「完全週休2日制」と「週休2日制」の違いを理解する

土日休みの仕事を探す前に、まずは「完全週休2日制」と「週休2日制」の仕組みを正しく理解しておきましょう。

「完全週休2日制」は年間を通じて毎週必ず2日の休みが保証されますが、「週休2日制」の場合は月に一回でも週2日休みがあれば成立するため、他の週は1日しか休めない可能性もあります。

また、たとえ「完全週休2日制」「週休2日制」であっても固定の休みが土日とは限らず、サービス業などでは平日が休みになるケースも多いため、求人票を見る際は「どの曜日が休みか」までセットで確認することが大切です。

1.2. 土日以外の休みについて確認する

土日休みの仕事を探す際は、祝日の扱いについても確認が必要です。すべての土日と祝日が休みになる企業もあれば、祝日のある週に土曜出勤が発生する企業もあります。

また、決算期や繁忙期、大規模なイベント開催時など特定の時期には休日出勤が発生する企業もありますので、振替休日や代休の運用状況を把握しておくことが大切です。

1.3. 年間休日数をチェックする

求人票に記載されていることが多い「年間休日数」に注目することでも、日々の働き方を具体的にイメージできます

「土日が固定の完全週休2日制」であった場合、一般的な目安として以下の基準を把握しておきましょう。

年間休日105日:土日休みが中心の水準です。
年間休日110日:土日休みに加え、祝日や特別休暇が一部含まれることが多い水準です。
年間休日120日:土日休みに加え、祝日休みも比較的確保されている水準です。
年間休日120日以上:土日祝休みに加え、夏季休暇や年末年始休暇を設けている企業も多い水準です。

なお、企業規模が大きいほど平均年間休日数が多い傾向が見られます。

以下は、厚生労働省の「令和7年就労条件総合調査」による企業規模別の平均年間休日数(労働者1人あたりの平均年間休日総数)です。

30~99人:112.4日
100~299人:115.8日
300~999人:118.1日
1,000人以上:118.9日

2. 土日休みが多い正社員向けの業種・職種7選

土日休みが多い仕事には、具体的にどういったものがあるのでしょうか。ここでは、正社員として働きやすい主な業種・職種を7つ紹介します。

2.1. 公務員

行政機関の休みは「土日祝日、および12月29日~1月3日」と法律で定められているため、国家公務員の一般的な行政職は年間を通じて比較的休日が安定しやすい職種の一つと言えます。

ただし、地方公務員や、警察・消防・病院・施設運営などに関わる職種では勤務形態が異なり、交代制のシフト勤務で平日休みになることも珍しくありません。また、担当する業務や時期によっては休日出勤が発生するケースもあります。

2.2. 銀行員

銀行の営業所の休日は、銀行法および銀行法施行令上、原則として日曜日・土曜日・祝日、12月31日~1月3日とされています。こうした営業日の関係から、窓口業務などは土日休みになりやすいでしょう。

しかし、一口に銀行員といっても配属される部署や担当業務によって勤務実態はさまざまであり、本部やコールセンター、システム部門などでは交代制のシフト勤務が組まれることも少なくありません。

また、近年は個人向けのローン相談窓口などを土日に営業する店舗も増えており、所属によっては平日休みになるケースもあります。

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2.3. 営業職(法人向け)

法人向け(BtoB)の営業職は、取引先となる企業が土日祝日休みであることが多いため、比較的カレンダーどおりの休みになりやすい傾向があります。

一方、個人向け(BtoC)の営業(住宅、自動車、保険など)は、顧客の休日である土日に商談が集中するため、平日休みやシフト制になる傾向があります。

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2.4. 一般事務職

企業の営業日や他の部署の動きに連動するため、オフィスが閉まる土日は休みとなることが多いでしょう。

突発的なトラブル対応による休日出勤も少ない傾向ですが、少人数の企業や不動産業などBtoC企業の場合は平日休みになることもあります。

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2.5. 人事・労務・経理職

企業の管理部門は、自社の社員が主な業務対象となるため、社員が休む土日に業務が発生することはあまり多くありません。

ただし、経理であれば年度末や決算期、人事・労務であれば採用イベントや新入社員研修の時期など、特定の繁忙期に限り例外的に土日出勤となる可能性があります。

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2.6. ITエンジニア(SE・プログラマー)

企業向けのシステム開発を担うSEやプログラマーは、クライアント企業の休業日に合わせた土日休みの求人が比較的多い傾向があります

ただし、システムの入れ替えやサーバーのメンテナンスなど、利用者がいない土日に作業を行うこともあります。また、運用保守担当の場合は、トラブル対応のために休日待機が発生する可能性もあるでしょう。

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2.7. 製造業

大手メーカーの工場や管理部門は、独自の企業カレンダーで運用されているケースがあり、土日休みを固定化している企業も多く見られます

一方で、生産ラインを24時間稼働させている工場では、昼夜交代制やシフト制の勤務が一般的です。また、保全担当はラインが止まっている土日に機械の点検を行うため、平日休みになる場合があります。

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3. 土日休みの仕事に就くメリット・デメリット

土日休みの仕事には、生活リズムの安定や予定の立てやすさなどさまざまなメリットがある一方で、公的サービスの利便性低下などいくつかのデメリットもあります。ここでは、代表的なメリットとデメリットについて詳しく見ていきましょう。

3.1. 土日休みの仕事に就くメリット

土日休みの仕事に就くと、「5日間働いて2日間休む」という規則的なリズムで生活できるようになります。毎週決まった曜日に休むことで、仕事モードと休息モードの切り替えもしやすくなるでしょう。

また、数週間先や数カ月先の見通しが立つため、同じ休日体系の人と休みを合わせやすいのもメリットです。更に、カレンダーどおりに休める場合は、祝日や振替休日とつながることで、自分で調整しなくても3連休以上のまとまった休みが自動的に発生します。

3.2. 土日休みの仕事に就くデメリット

レジャー施設や飲食店は土日に混み合うことが多く、休日の外出では渋滞に遭遇することもあるでしょう。また、ホテルや航空券の料金は土日祝日にピーク料金が設定されるケースもあり、平日休みの場合と比較して外出のコストは高くなりがちです。

更に、役所や銀行は土日休みの場合が多いため、手続きを行うには平日に休みを取ったり勤務時間を調整しなければならないこともあります。

ただし、近年はコンビニでの対応やオンライン手続きが可能なケースも増えており、事前に利用可能な方法を確認しておくことで、よりスムーズな対処が可能です。

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4. 土日休みの仕事を探すには

土日休みの仕事を探す方法としては、以下の2つが有効です。うまく利用しながら、自分に合う仕事を見つけましょう。

4.1. 求人サイトやハローワークで探す

多くの求人サイトでは、膨大な案件の中から「こだわり条件」を細かく指定して絞り込むことができます。「土日休み」や「完全週休2日制」という条件で検索すれば、希望に近い職場を瞬時にリストアップすることが可能です。

また、地元の求人に強いハローワークでは、窓口の職員に直接相談しながら土日休みの仕事を探せます。

4.2. 転職エージェントで探す

「土日休みの仕事で自分に合った職場を探したい」という場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。

希望条件やこれまでの経験を踏まえて、自分に合う求人の提案を受けられるほか、応募書類の作成や面接対策、企業とのやりとり、事務手続きなどのサポートも受けられます。

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5. 選択的週休3日制の現状は?

「選択的週休3日制」とは、労働者の希望に応じて毎週3日間の休日を与える制度のことです

厚生労働省のポータルサイトによれば、本制度は働き方の柔軟性を高め、育児・介護・治療と仕事の両立を支える重要な施策として推進されています。

また、学び直し・地域貢献・余暇の充実といった個々のライフスタイルに合わせたワークライフバランスを実現する手段としても、活用が期待されています。

こうした流れを受けて、週休3日制を導入・検討する企業も見られます。例えば東急株式会社では、育児や介護などの事情を持つ正社員を対象に、従来の業務内容や役割を維持したまま、短時間勤務や短日数勤務を選択できる制度を導入しました。

この制度では、勤務日数について週休3日を上限とする働き方も選択可能となっており、柔軟な働き方の一つとして運用されています。

また、株式会社みずほフィナンシャルグループでは、「社内外で通用する人材価値を最大化する」という考えのもと、週休3日・4日制度を導入しています。

多様な働き方を実現することで社員一人ひとりの成長を促し、企業と社員の双方にとって価値のある関係を築くことを目指した取り組みです。

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6. その他の「〇〇な仕事」

その他の「〇〇な仕事」は以下の記事でもご紹介しています。自分に合った仕事を探すための参考にしてください。

7. まとめ

土日休みが多い正社員向けの仕事をはじめ、土日休みの仕事に就くメリットやデメリット、土日休みの仕事の探し方などについて解説しました。自分に合う休日体系かどうかを確認することは、働きやすい職場を選ぶうえで重要なポイントです。

今回の記事を参考に、土日休みの仕組みや特徴をあらためて確認して自分に合った仕事を見つけましょう。

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