給料・年収が高い仕事とは?メリットや必要な資格、転職方法について紹介

仕事の悩み・転職

仕事をする上でやりがいがある仕事や自分に適した仕事に就くことも大切ですが、「できるだけ高年収を獲得できる仕事がいい」と思う方もいると思います。

本記事では、給与が高い仕事の概要や、メリット、必要な資格、転職方法について解説します。記事を読み終わる頃には、どのような仕事に就くと目的を実現しやすいのか明確になってくるでしょう。

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1. 給与が高い仕事とは?

給与が高い仕事とは、明確に定義されているものはないため、「年収○○円以上」と断言はできません。「高年収」という基準は、価値観によって大きく異なるため、満足できる年収を自分で設定しておくとそれに向かって正しい努力ができるでしょう。

ここでは、まず厚生労働省や国税庁の平均年収や産業別・雇用別の賃金データを参考に平均年収について解説していきます。

併せて家計調査のデータから見る支出額もご紹介するので、現状の自分の生活状況を考えて理想とする年収はどれくらいか決めてみてください。

1.1. 一般的な平均年収はどれくらい?

日本人の平均年収は、国税庁の「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、443万円で、厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」では307万円という結果になっています。

つまり、日本人の平均年収における中央値は、375万円ということが見て取れます。また、平均年収は産業・雇用形態によって大きく異なるのでそれぞれ見ていきましょう。

1.1.1. 国税庁のデータから見る平均年収

国税庁の令和3年分 民間給与実態統計調査を基に日本人の平均年収を表にまとめました。

平均給与
男女計 443万円
男性 545万円
女性 302万円

給与所得者数は5,270万人、その平均給与は443万円、対前年比2.4%増という調査結果となっています。

男女別にみると、男性の給与所得者数は3,061万人、平均給与は545万円。女性の給与所得者数は2,209万人、平均給与は302万円となりました。

【出典】「国税庁 令和3年分 民間給与実態統計調査」
【出典】「国税庁 民間給与実態統計調査 」

1.1.2. 厚労省のデータから見る平均年収


続いて、厚生労働省の令和3年賃金構造基本統計調査の概況から日本人の平均年収を見ていきましょう。

平均給与
男女計 307.4 千円
男性 337.2 千円
女性 253.6 千円

この調査では、時間外手当や休日出勤手当などが含まれていない「所得内給与」のみとなっているため、国税庁の「令和3年分 民間給与実態統計調査」より、数値が全体的に低く出ています。

【出典】「厚生労働省 令和3年賃金構造基本統計調査の概況」

1.2. 産業別でみた賃金

平均年収は、業種・職種によって大きく異なります。産業別の賃金を確認しておきましょう。

産業
(千円)
男女計男性女性
鉱業・採石業
砂利採取業
323.3 333.2 249.6
建設業 333.2 345.8 253.1
製造業 294.9 318.9 221.5
電気・ガス
熱供給・水道業
419.7 433.7 327.7
情報通信業 373.5 392.2 315.6
運輸業・郵便業 278.5 287.6 227.2
卸売業・小売業 308.0 343.6 239.4
金融業・保険業 383.5 485.1 292.9
不動産業
物品賃貸業
326.1 361.5 258.7
学術研究・専門
技術サービス業
386.9 418.1 307.6
宿泊業
飲食サービス業
257.6 286.8 215.0
生活関連
サービス業
娯楽業
268.2 299.9 227.9
教育
学習支援業
373.9 433.1 311.8
医療・福祉 291.7 355.5 265.3
複合サービス事業 296.7 321.2 239.9
サービス業
(他に分類されないもの)
265.5 283.5 230.7

【出典】「産業、性、年齢階級別賃金及び対前年増減率」

産業別に平均年収を比較すると、男女計では「電気・ガス・熱供給・水道業」がもっとも高く、419.7千円となっています。

次いで「学術研究、専門・技術サービス業」が386.9千円と、高年収を得られる職業に分類されることが分かりました。

宿泊業・飲食サービスは、平均年収257.6千円と年収が低く設定されていることが多いようです。

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1.3. 雇用別でみた賃金

雇用形態によっても平均年収は大きく異なります。

男女計男性女性
年齢
(千円)
正社員正社員以外正社員正社員以外正社員正社員以外
年齢計 323.4 216.7 348.8 241.3 270.6 195.4
~19歳 183.9 167.9 186.9 168.9 178.6 166.8
20~24 216.6 183.0 218.0 187.8 215.0 179.2
25~29 250.9 204.9 256.7 212.8 242.2 198.9
30~34 283.7 207.6 295.6 218.7 258.6 199.4
35~39 315.9 208.3 333.4 225.1 274.5 197.4
40~44 341.8 210.2 364.6 230.4 288.1 200.2
45~49 361.3 209.9 390.5 236.2 292.6 199.2
50~54 388.4 212.0 422.6 246.9 305.6 196.1
55~59 393.0 210.5 428.6 242.8 305.3 192.8
60~64 329.8 248.8 351.6 274.7 272.2 197.8
65~69 299.2 224.2 310.0 240.9 268.6 186.9
70~ 280.1 205.6 291.3 218.6 248.6 176.2

【出典】「雇用形態、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差」

雇用形態別の年収をみると、男女計では正社員323.4千円であるのに対し、正社員以外の人は、216.7千円となっています。

また、男女別にみると男性では、正社員348.8千円、正社員以外は241.3千円、女性の場合は正社員270.6千円に対し、正社員以外は195.4千円です。

もっとも高い年収を得ているのは、正社員として企業に勤めている男性、次いで正社員の女性ということが明らかになりました。

1.4. 収支額から考える

総務省の「令和3年分 家計調査報告(家計収支編)」から、住居費を除く生活費の月の平均額を解説します。

金額
単身世帯の月の支出の内訳 132,813円
食費 38,410円
水道光熱費 11,358円
生活用品費 5,687円
被服費 4,606円
保険医療費 7,625円
交通費・通信費 18,819円
娯楽費 17,082円
その他(理美容費・交際費など) 29,226円

【出典】「令和3年分 家計調査報告(家計収支編)」

この調査は、日本全国の単身世帯の平均値ですので、年齢や性別、居住地によっても差がありますので、参考程度にご覧ください。

また、家族を養う場合、上記に人数をかけてどれくらいの年収があれば、理想の生活を送れるのか検討してみてください。

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【関連記事】「年収500万円を目指す方法、おおよその手取り額や独身・既婚別の生活費を解説」

2. 【男女別】給与が高い仕事20選

厚生労働省の令和3年賃金構造基本統計調査を基に給与が高い仕事をランキング形式でご紹介します。男性・女性に分けてまとめているので気になる方をチェックしてみてください。

なお、男女を含めた職種別平均年収ランキングでは、医師(約1,378万円)、航空機操縦士(約1,072万円)、大学教授(約1,072万円)の順に高年収を獲得していることが明らかになりました。

2.1. 男性で給与が高い仕事20選

男性の給与が高い仕事ランキング20選をご紹介します。

男性の場合職種平均年収
1位 医師 約1,470万円
2位 航空機操縦士 約1,107万円
3位 経営・金融・保険専門職業従事者 約1,100万円
4位 大学教授 約1,091万円
5位 法務従事者 約970万円
6位 歯科医師 約874万円
7位 大学准教授 約871万円
8位 管理的職業従事者 約851万円
9位 音楽家・舞台芸術家 約763万円
10位 システムコンサルタント・設計者 約758万円
11位 研究者 約747万円
12位 小・中学校教員 約744万円
13位 著述家・記者・編集者 約734万円
14位 高等学校教員 約727万円
15位 大学講師・助教 約715万円
16位 企画事務員 約701万円
17位 保険営業職業従事者 約696万円
18位 公認会計士・税理士 約691万円
19位 発電員・変電員 約672万円
20位 輸送用機器技術者 約662万円

【出典】「令和3年賃金構造基本統計調査」

男性の平均年収ランキング1位は、医師(約1,470万円)ということが分かりました。

男性の場合、平均年収が1,000万円を超えた職業が「医師」「航空機操縦士」「経営・金融・保険専門職業従事者」「大学教授」の4つです。

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2.2. 女性で給与が高い仕事20選

女性の給与が高い仕事ランキング20選をご紹介します。

女性の場合職種平均年収
1位 医師 約1,054万円
2位 大学教授 約999万円
3位 法務従事者 約879万円
4位 その他の経営・金融・保険専門職業従事者 約872万円
5位 大学准教授 約821万円
6位 管理的職業従事者 約730万円
7位 大学講師・助教 約649万円
8位 小・中学校教員 約633万円
9位 著述家、記者、編集者 約630万円
10位 高等学校教員 約618万円
11位 システムコンサルタント・設計者 約608万円
12位 研究者 約605万円
13位 公認会計士、税理士 約578万円
14位 助産師 約554万円
15位 発電員、変電員 約552万円
16位 薬剤師 約545万円
17位 歯科医師 約538万円
18位 獣医師 約535万円
19位 秘書 約516万円
20位 企画事務員 約508万円

【出典】「令和3年賃金構造基本統計調査」

女性の平均年収ランキングでは、唯一医師のみ年収1,000万円を超えています
次いで高かったのが、大学教授や法務従事者、専門職業従事者となっています。

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【関連記事】「手取りとは? 年々減っている!? 計算方法や年代別平均額を紹介!」

3. それぞれに必要な資格はある?

高年収を得られる仕事は、専門性が高く難関とされる資格が必要である傾向にあります。ここでは、具体的にどのような資格が必要であるか男女別に見ていきましょう。

3.1. 男性:1位〜10位の仕事

男性の給与が高い仕事ランキングトップ10に選ばれた職種に必要な資格をご紹介します。

男性の場合職種資格
1位 医師 医師国家試験
2位 航空機操縦士 事業用操縦士、定期運送用操縦士
3位 経営・金融・保険専門職業従事者 経営士、ビジネス実務法務検定、税理士、証券アナリスト、証券外務員など
4位 大学教授 各専門領域の資格
5位 法務従事者 弁護士、司法書士、行政書士
6位 歯科医師 歯科医師国家試験
7位 大学准教授 各専門領域の資格
8位 管理的職業従事者 日商簿記、コミュニケーション能力認定資格、社会保険労務士、公認会計士、ビジネス実務法務検定など
9位 音楽家・舞台芸術家 -
10位 システムコンサルタント・設計者 情報システム・コンサルタント資格認定試験、ITストラテジスト試験、システム監査技術者試験

【出典】「令和3年賃金構造基本統計調査」

年収が高い仕事に就くためには、国の法律に基づいて、能力・知識を判断される「国家資格」が必要です。音楽家・舞台芸術家は、年収の高い仕事のなかでは必要とされる資格は不要となっています。

3.2. 女性:1位〜10位の仕事

女性の給与が高い仕事ランキングトップ10に選ばれた職種に必要な資格をご紹介します。

女性の場合職種資格
1位 医師 医師国家試験
2位 大学教授 各専門領域の資格
3位 法務従事者 弁護士、司法書士、行政書士
4位 その他の経営・金融・保険専門職業従事者 経営士、ビジネス実務法務検定、税理士、証券アナリスト、証券外務員など
5位 大学准教授 各専門領域の資格
6位 管理的職業従事者 日商簿記、コミュニケーション能力認定資格、社会保険労務士、公認会計士、ビジネス実務法務検定など
7位 大学講師・助教 各専門領域の資格
8位 小・中学校教員 小学校教諭1種(大卒程度)・2種(短大卒程度)・専修(大学院卒程度)、中学校教諭1種(大卒程度)・2種(短大卒程度)・専修(大学院修士課程修了程度)免許状
9位 著述家、記者、編集者 -
10位 高等学校教員 1種免許状、専修免許状

【出典】「令和3年賃金構造基本統計調査」

給与が高い仕事のほとんどが難易度の高い資格の取得が必要です。一方、著述家・記者・編集者であれば、無資格でも働くことができることが多いです。

文章力や読解力、語学力などの基本的なスキルを身に付けることで、著述家・記者・編集者として働けるので、平均年収以上を稼げる可能性もあります。高年収を目指したい方は、ぜひ検討してみてください。

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【関連記事】「20代必見!転職しやすい有利な資格おすすめ一覧(業種別)」

4. 給与が高い業界で働くメリット

給与が高い業界で働くことで生活水準が高くなるほか、さまざまなメリットが得られます。

● 安定した生活が送れる
● キャリアアップが望める
● 精神的な余裕が生まれる
● 待遇が良い
● 専門性と需要がともに高くなる
● 時間を有効に使える
● 周囲からの評価も高くなる

給与が高い仕事に就くことで、経済的に余裕が出ます。余裕ができることで、趣味や習い事などにもお金を使えるようになるため、充実感のある生活を送ることができるでしょう。また、急な医療費や冠婚葬祭といったいざというときの備えがあるので安心感も得られます。

給与が高い仕事は責任の大きさなど厳しい側面もあるので、勤務年数を重ねるごとにスキルアップし、需要のある人材になりやすい点もメリットです。

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【関連記事】「真のお金持ちに学ぶ!意外とシンプルな「お金のたまる習慣&心得」6選」

5. 給与が高い業界で働くデメリット

給与が高い業界で働くのはメリットが大きい反面、以下のようなデメリットが考えらえます。

● 産業構造の変化によって将来はどうなるか分からない
● 税金などの支出が増える
● 責任が大きくなり、勤務時間も増えがち

日本では、収入に応じて所得税の税率が変動するため、給与が高い人ほど税金額が上がります。また、著しい変化が伴う現代では、現時点で高年収であっても将来的に安定し続ける職業であるかは分かりません。

例を挙げると、新聞社やテレビ番組作成会社などは、かつて高年収な職種に分類されていました。しかしここ数年でWebが浸透し、斜陽産業化しつつあるためリストラなども行われています。

責任が大きくなり、勤務時間が長くなる可能性もあるため、このようなデメリットを踏まえたうえで、高年収を目指すのか決断してみてください。

6. 実際の求人掲載例をご紹介

実際に、マイナビエージェントで年収1000万以上や600万以上掲載されている求人では、技術職やエンジニアなどのIT人材、監査法人といった専門職が多いことが分かりました。

なかでもIT系であれば未経験・資格なしでも応募できる求人がみられます。入社後に経験を積み重ねてより高いレベルの転職を目指すのも良いでしょう。

多くの転職エージェントでは、高年収かつ好優遇の求人は、掲載すると応募者が殺到するため非公開にしていることが多いです。

マイナビエージェントも同様に高い給与がもらえる仕事の求人は非公開にしていることも多いので、気になる方はぜひご登録ください。

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7. 給与が高い仕事に転職するには

給与が高い仕事に転職するのは、簡単ではありません。ここでは、高年収を得られる企業への転職を実現させるコツをご紹介します。

7.1. 企業が求めている人材を把握する

企業は、自社で必要な人材を探しているので、求めている人物像に近い求職者が面接に訪れた際には採用する可能性が高くなります。そのため企業が求める人材をしっかり把握して面接に挑む必要があるのです。

厚生労働省の「労働市場における人材確保・育成の変化」によると、多くの企業は以下の要素を重視して採用を検討していると記述しています。

● 熱意・意欲がある人
● 行動力・実行力がある人
● 協調性がある人

もちろん業界や職種によって、求める人物像が異なるので応募先企業がどのような人材を希望しているのか把握する必要があります。

しかし、「応募先企業が求める人材」というのは、求人票や企業の公式サイトでは、把握しきれない部分もあるでしょう。

マイナビエージェントを活用すれば、キャリアアドバイザーが企業ごとの内部情報を知り得ているので、企業が求める人物像を教えてもらえる可能性があります。どのような人材を求めているのか徹底的にリサーチしています。

企業の求めるものと求職者がマッチしているかを考慮したうえで求人紹介をするので、入社後のミスマッチを防げるでしょう。

【出典】厚生労働省「労働市場における人材確保・育成の変化」

7.2. 自己分析やスキルの棚卸しをする

自己分析やスキルの棚卸しをして、自身の適性や希望する条件を踏まえた上で、給与の高い仕事を探しましょう。

収入面だけを考慮して仕事を選ぶと、自分にあわなかった場合、入社後に苦労してしまいます。まずは、自己分析・スキルの棚卸しをして自分にどのような仕事が合うのか、できるのかを確認しましょう。

また、自身の強み・弱みをしっかり理解している人は、面接時の発言に説得力が高まり、好印象を得られます。

7.3. 必要な資格を取得する

高年収を得られる仕事の多くは、医師や弁護士、司法書士といった高難度資格の取得が必要です。これらの資格は取得がきわめて難しく、あまり現実的ではないと考える方は多いでしょう。

もちろん難易度の高い資格に挑戦するのは覚悟がいることですが、本気で高年収を目指すのであればチャレンジする価値はあります。

これからの自分がどうなりたいか、将来的にどうなっていたいかを考え今後自分に必要となる資格を取得するようにしましょう。

理想の働き方を実現できる仕事を見極めて、資格取得を目指してみてください。

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8. その他の「〇〇な仕事」

その他の「〇〇な仕事」は以下の記事でもご紹介しています。
自分に合った仕事を探すための参考に、ご覧いただければ幸いです。

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9. まとめ

高収入を獲得できれば、日々の暮らしに余裕が出て、今よりも充実感を得られるでしょう。しかし、給与が高い仕事に就くには、難易度の高い資格の取得や実績を積むなど想像以上の努力が伴います。

将来どうなっていたいのかを明確にしつつ、必要な資格やスキルなどを把握した上で、転職を検討してみましょう。

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