安定した仕事とは？安定した仕事に就くメリットと転職方法を解説

少子高齢化が進み現役世代の負担は大きくなるばかりです。「将来お金に困らないために安定した職業に就きたい」と考える人も多いと思います。では、そもそも"安定"とはどのように判断すれば良いものなのでしょうか？

近年では、インターネットの発達やAIの発達・新型コロナウイルス感染拡大の影響により、大企業でも相次いで人員削減を発表している会社もあります。

安定していると思っていた会社や職業が、今後衰退していくこともあるかもしれません。

この記事では、いわゆる"安定"した仕事の判断基準や、現段階でどのような仕事が安定しやすいかを紹介します。

また、安定しやすいと思われている職業ごとに、転職する際のポイントも記載していますので、参考にしてみてください。

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1."安定"した仕事の判断基準は？

安定した仕事かどうかを判断するためには、「給与の変動が少ない」「福利厚生や教育体制が整っている」といった点を見比べる必要があります。

大企業に就職すれば一生安泰だと思われていた時代もありましたが、現代では大企業であっても人員削減を行う会社も少なくなく、一生安定して仕事ができるとは言い切れません。

そこで、この項目では安定した仕事の判断基準となるポイントをご紹介します。就職・転職先を探す際には、以下のポイントを意識してみてください。

1.1.給与の変動が少ない

月ごとの仕事量や業績が安定していると、給与も一定の金額で貰える可能性が高いです。給与の変動が少なければ、継続的な需要のある安定した仕事と考えることができます。

反対に、繁忙期とそれ以外との時期で給与に大きく差がある職業や歩合制の職業は、毎月の給与が変動しやすいため安定しているとは言いにくいです。

社会情勢や景気など、自分ではどうすることもできない要因で、給与が大きく減少する危険性もあります。

毎月一定の収入があると、ワークライフバランスも実現しやすいため、安定した仕事を求めている方は、転職を考えている企業の給与体系などを意識してみてください。

1.2.福利厚生や教育体制が整っている

会社の財務状況が安定しているほど、福利厚生が充実していることが多いです。

福利厚生には、法律で定められた法定福利厚生と、企業独自に追加で提供する法定外福利があります。福利厚生費調査結果報告から法定外福利の一部を以下に挙げます。

住宅手当、通勤などの交通費
退職金
社員食堂や飲料の飲み放題
社外施設の利用割引

求人票などで、上記の項目を確認してみましょう。また、教育体制が整っていない会社の場合、入社後すぐに現場に配属される可能性があります。教育期間を設けているかどうかも、安定した仕事の判断基準になりますので、しっかりと確認しておきましょう。

【関連記事】「【福利厚生とは】転職で注目すべき福利厚生の種類とメリットを解説」

1.3.業界が成長している

IT業界など、年々市場が拡大している業界は将来性がある企業が多いといえます。今後も会社としての成長が期待できるため、給与の向上・安定や福利厚生の充実なども見込めます。

業界全体が成長していると、自身の将来の安定に繋がるため、転職の際には今後も成長していくことが期待できる業界を選ぶのも一つの判断基準です。

1.4.倒産リスクが低い

東京商工リサーチによると、2021年に倒産した6,030件の企業の内、従業員数300人以上の企業や上場企業の倒産はありませんでした。

コロナ禍で情勢が不安定な中でも、大企業の方が倒産のリスクに怯えることなく、安定した仕事をすることが期待できるといえそうです。

しかし、大企業が必ず倒産しないというわけではありません。従業員300人以上の企業が倒産しなかったのは3年ぶり、上場企業が倒産しなかったのは5年ぶりなのです。

大企業であっても「給与の変動が少ない」「福利厚生や教育体制が充実している」「業界が成長している」といった点を考えることが大切になります。

1.5.多様で柔軟な働き方ができる

「テレワーク」「時短勤務」「副業可能」といった、多様で柔軟な働き方も安定した仕事ができるかどうかも判断基準の一つになります。育児や介護など、ライフステージに従って、働く側も将来的に事情が変化する可能性は十分あります。

そういった時に、時短勤務やテレワークで対応できる会社であると、継続して働くことができる可能性が高まります。時代の変化に柔軟に対応できる会社かどうかも、安定した仕事であるかどうかを判断する基準の一つといえます。

1.6. 知識やスキルの向上が目指せる

知識やスキルの向上が見込める職業かどうかも、判断基準となります。将来経済情勢がどう変わっていくかは分かりませんし、どんなに安定してみえる企業でも会社が倒産するリスクは決してゼロではありません。

特別な知識やスキルがあれば重宝されるため、再起もはかりやすいです。

知識やスキルの向上が見込める職種の一部を、以下に例として挙げます。

システムエンジニア(SE)・プログラマー
データサイエンティスト
開発・設計
営業・マーケティング

自身の適性にあわせて、リスクに備えられる仕事を選んでください。

1.7.リストラの心配があまりない・離職率が低い

離職率に関しては、厚生労働省の「令和2年度における新規学卒就職者の離職状況」によると、事業所の規模が大きいほど、3年以内の離職率が低い傾向があります。

事業所規模が5人未満の会社の3年以内離職率は50％を越えますが、1,000人以上では25％程度です。

しかし、今後はAIによる省人化が進むことにより人手があまり必要でなくなる職種もでてきます。そうなった場合、大手企業であったとしても社員がリストラされる可能性はあります。

また、ノルマがある業種などの場合、離職率が高い傾向にあります。

「大企業だから安心」「中小企業だから心配」と先入観で決めつけず、業界や職種の実情を把握することが、安定しているかどうかを判断するために必要です。

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2.これまで安定していると言われてきた主な仕事

給与の安定や福利厚生の充実・リストラなどのリスクなど、安定している仕事かどうかを判断するためには、いくつかのポイントがあります。

一つのポイントで判断するのではなく、さまざまな観点から考えなければいけません。

では、これまで安定していると言われてきた仕事は、そういった観点から見た場合、今後も安定していくと言えるのでしょうか。

この項目では、コロナ禍で安定が揺らいでしまったといわれる仕事と、今後も安定が続く可能性が高い仕事について紹介します。

2.1.コロナ禍で揺らぐ"安定した"仕事

「鉄道」「航空」関連業界は、これまで安定した業界と言われてきました。しかし、近年の新型コロナウイルスの感染拡大に伴う、移動需要の減少で、業績に大きな打撃を受けています。

特に航空会社では、大幅な人員削減を行う企業もあるほどです。新型コロナウイルスの影響で安定に陰りがさしてしまった業界もあります。

ただ、公務員を始め、安定した仕事の代表と言われてきた職業の中には、コロナ禍であっても安定を見込める職業があります。

以下が、今後も安定が続く可能性が高いと思われる代表的な仕事です。それぞれ、安定していると言われる理由と、メリット・転職する際のポイントを紹介します。転職の際には、ぜひ参考にしてみてください。

2.2.公務員

総務省の「地方公務員の給与改定等に関する取扱いについての総務副大臣通知」によると、公務員も民間給与の低下に応じて、給与減額が行われています。

また、保健所の職員や中央省庁の公務員の中には、新型コロナウイルス感染拡大への対応のため長時間労働を強いられている方もいます。

給与減額やワークライフバランスの欠如など、コロナ禍が大きな理由となっている現在の不況の中では、公務員も絶対的に安定しているわけではありません。

しかし、公務員の多くは社会インフラに携わっている事が多く、自治体の多くで財政リスクが少ないというのは、不況が続く最中では大きなメリットといえるでしょう。

公務員へ転職するためには公務員試験に合格しなければならないため、社会人になってから公務員に転職するには相応の努力が必要です。試験のために学習する期間が必要なので、前もって計画を立ててから行動しましょう。

【関連記事】「ワークライフバランスの意味は？企業の施策事例も合わせてご紹介」

2.3.食品関連

生活に欠かせない食品関連企業は、不況の場合でも売上が落ちにくいといわれています。特に、大手メーカーは体力があり、一時的に売上が落ちても倒産やリストラのリスクが低いといえます。

食品業界へ転職する際のポイントは、消費者の口に直接入るものを扱うことから、責任感のアピールが有効になります。

仕事を通じて社会へ貢献したいことを、熱意をもって語ると、責任感が強い印象を与えられます。

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2.4.損害保険会社

損害保険を扱う会社などは、給与水準も高く安定している企業が多いです。

就職を希望する場合には、損害保険業界を目指す明確なビジョンを語ることが大切です。

安心できる暮らしを提供するために、どういった仕事で活躍していきたいのかを述べてください。保険の資格を取得しておくのも、強いアピールになります。

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2.5.政府系金融機関

政府関係金融機関は、政府が中小企業の支援などの目的を達成するために設立した金融機関であり、公務員に近い役割を持ちます。

社会インフラとなっている点が公務員に近く、倒産や解雇といったリスクは少ないです。また、給与水準を見ても、政府関係金融機関はメガバンクと同額程度の賃金となっています。

銀行は今後、AIの発達により人員削減がなされる可能性も高いという予想もありますが、政府関係金融機関は安定が見込めるかもしれません。

政府系金融期間に就職・転職する際には、「金融を通じて社会や個人に貢献できる」と、仕事を理解した上で、活かせる強みをアピールすると良いでしょう。

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2.6.システムエンジニア(SE)

IT・Web業界で活躍するシステムエンジニア(SE)も、業界全体が今後ますます伸びていくことが予想される上に、技術者が足りていないため、安定している職種といえます。

スキルを高めれば、よりよい条件の会社に転職することが可能な点も、安定した仕事につきたい方に人気の要因です。

ただし、システムエンジニアにはITスキル以外にも、マネジメント力や協調性が必要になります。相手の立場に立って考えることも、良いアピールになるでしょう。

システムエンジニアは、今後もIT業界が発展していくことが予測されるため、ITスキルがなく未経験の人でも、転職を視野に入れてプログラミングの学習をすることなどをおすすめします。

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2.7.プログラマー

プログラマーもシステムエンジニア同様、成長率の高いIT業界の職種です。今後も伸びていく業界のため、将来性は高いといえます。

プログラマーは、対応するシステムや使用する言語によって職種名が異なっており、以下に一部の例を挙げます。

アプリケーションプログラマー
Webプログラマー
制御・組み込みプログラマー
Javaプログラマー
PHPプログラマー

言語により専門が細分化されており、仕事のやり方が異なるため、転職を行う際には業務で扱う言語をあらかじめ知っておかなければいけません。

また、プログラマーに関連する資格には、「基本情報技術者試験」「応用情報技術者試験」「プログラミング言語の資格（Oracle認定・Java資格・PHP技術者認定試験）」などがあります。取得しておくと、技術力の高さと仕事への熱意のアピールにもなります。

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2.8.インフラ関連企業

建設・ガスといった生活に必要な設備を扱うインフラ関連企業は、一時の流行や時代の変化の影響を受けにくい仕事です。

また、設備の保守など、長期的に一定の需要がある業界も多いため、収入や働き方が安定している傾向が強いです。福利厚生や待遇面が充実している企業も多く、業界全体が安定している点も魅力的です。

しかし、インフラ関連業界の就職難易度は高いです。数十人の採用枠に対して、数千人の希望者がいる状態も珍しくありません。

転職する際には、前職が同職種だった場合は、前職で行っていた研究や開発、設計などの専門的な仕事の経験・海外勤務の経験を強くアピールし、志望する仕事に応じて「ガス主任技術者」などの資格を取得しておくと良いでしょう。

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2.9.医療機器関連

医療機器を製造する医療機器メーカーも、景気や流行の影響を受けにくく需要の高い職業といえます。また、医療機器業界は、成長性が高く、市場は年々大きくなっています。

海外での需要も高まっており、経済産業省も医療機器の成長戦略フォローアップを打ち出すなど、日本発の医療機器の輸出に力を入れています。

転職の際には、責任感や社会貢献といった理由だけでなく、応募した企業の強みを入れると良いでしょう。医療機器メーカーは、一社ごとに扱う機器や分野が異なります。理解しておくと、その企業だから働きたい、という思いが伝わりやすいです。

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2.10.製薬会社

製薬会社も医療関係同様、景気や流行の影響を受けにくい職業です。給料が高い企業が多いのも、製薬会社の特徴です。内資・外資共に、給与と福利厚生面が充実している場合が多いです。

しかし、製薬会社は高収入であることもあり人気がある仕事といえます。また、募集人数が少ないため、エントリー倍率が高い傾向にあります。

その中で、自分をアピールするためには、薬剤師やMR認定試験といった、資格を取得しておくことが大切になります。また、大学や企業で行った研究や、語学力でのアピールも必要になる場合が多いです。

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2.11.自動車メーカー

2022年に自動車メーカーは国内外問わず、業績悪化による人員削減や給与のカットを行っている企業があります。背景には、円高や自動運転・電動化の研究開発費などの捻出も背景にあり、今後は業績が回復していく可能性もあります。

また、新型コロナウイルスの影響により、半導体不足で自動車の生産数に限りが出たことや、サイバー攻撃による工場の稼働停止など、情勢によって影響される部分もあります。

しかし、自動車メーカーは、生活に欠かせない自動車を生産・販売していることもあり、電気自動車(EV)など環境車への転換という世界的な潮流にうまく適応できれば、現段階では倒産のリスクは低いといえます。

住宅支援などの福利厚生やノー残業デーなどの取り組みがある企業もあり、将来にわたって働きやすいという魅力もあります。

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3.今後の動向が注目される仕事

安定していると言われてきた鉄道や航空業界でも業績が落ち込む企業が出ているように、世の中は何が起こるか分かりません。3年前にどれだけの人が新型コロナウイルスの感染拡大を予測できたでしょうか。

一方、安定しにくいと言われてきた仕事の中にも、AI技術の進展や新型コロナウイルス感染拡大の影響やそれに伴う政府や自治体の政策により、安定した仕事になる可能性がある職業もあります。

その一例として、岸田文雄首相が打ち出した分配戦略によって、保育士や介護職員などのエッセンシャルワーカーの賃金が引き上げられたことが挙げられます。

これまでは、介護士などは、給料の低さによる生活面の不安から、将来的な見通しが立たず安定しにくいと言われてきた仕事ですが、業界の需要は高いため、賃金の問題が解決すれば、安定した仕事といえるようになるでしょう。

この項目では、一般的に安定している仕事というイメージがある金融機関や公務員以外で安定した仕事として、今後の動向が注目される仕事を紹介し、現状で抱える課題や、改善された点をそれぞれ詳しく解説します。

3.1.弁護士・税理士・会計士

弁護士は、給料が高いというイメージが強い仕事です。しかし、所得が200万円以上500万円未満である、と答えた方も多く、その平均収入は年々減少を続けていると言われています。

年収1,000万円以上の方がいるのも事実ですが、弁護士全体では安定しているとは言いにくいのが現状です。

税理士や会計士に関しても、税務書類の作成や財政に関する計算や書類作成が仕事になりますが、今後はAIによって代替される可能性があります。

現在でも、一部の仕事はクラウドサービスで行えるようになっており、税理士・会計士の業務内容が変化してきています。

3.2.保育士

厚生労働省によると、保育士の平均賃金は、平成25年の310万円だった頃から大きく上がっており、令和1年の時点で364万円になっています。

国税庁の調査では、女性の平均給与は279万円です。そのため女性の場合は、平均年収を100万円近く上回ることになり、給与面では安定した仕事といえます。

転職の際には、保育内容と関連付けた経験などのアピールが大切です。「夢だったから」という理由で就職を希望する人も多いです。

その点をアピールしても印象は薄いので、より熱意のある印象を与えるため、希望する園について調べた情報を絡めましょう。

他方、現在日本は少子高齢化が進み、子供の数が減少しています。私立の保育園などは、経営が立ち行かなくなり、リストラや倒産が起こるリスクが高い傾向にあるのが現状です。

3.3.医師

医師の仕事は、非常に過酷です。患者の容態によって勤務時間外の仕事が発生する場合が多く、勤務時間が不規則になりやすいです。

身体的・精神的にハードであり、プライベートとのバランスも取り辛く、将来にわたって安定している仕事とは必ずしも言えません。

一方で、医師は給与水準が高く、勤務医からクリニック開業に至ることも可能です。

また、高齢化社会においては、特に必要とされる仕事でもあり、大きなやりがいを得られます。

3.4.介護士

介護士は、需要が高いものの、賃金の低さから安定しにくい仕事とされてきました。

しかし、分配戦略により2022年の2月から給与が3％程度引き上げられ、厚生労働省によると、年収390万円ほどになるとされています。

また、少子高齢化が進む日本では、今後もますます需要が高まるため、リストラや倒産の心配も少ないでしょう。給与が上がってきたことで、介護職は安定した仕事になりつつあります。

未経験から介護士に転職する場合は、「介護職員初任者研修」や「介護福祉士実務者閨秀」の資格を取るのがおすすめです。実務経験がなくとも取得が可能で、転職先の選択肢を増やすことができます。

3.5.事務職

AIに代替されやすい仕事が主な職務であるとされる事務職は、今後も需要が減る可能性の高い仕事になります。

また、営業職や製造職など業務が直接売上に結び付く直接部門と違い、事務職は業務が売上に結びつきにくい間接部門になります。そのため、経費削減の人員整理の際、リストラの対象になる可能性が高いです。

事務職として安定した仕事を続けたい場合には、英語やAIを使いこなすスキルを身につけるなど、AIに取って代わられない技術を磨くと良いでしょう。

4."安定"しているとされる仕事に転職するには

倒産・リストラのリスク回避やワークライフバランスの実現のためには、一般的には安定した仕事に就くことが望ましいといえるでしょう。

しかし、感染症や戦争、環境問題などさまざまなリスクが顕在化している現代社会においては、安定した仕事に就くことを求める場合、どの仕事が安定しているのか、慎重に見極めていなくてはいけません。

また、給与水準や福利厚生が良い、という理由で安定した仕事に転職を希望する方も多いでしょう。ただ、採用されるためには、企業に自分を強くアピールする必要があります。

そこでここからは、安定した仕事を見つけるために重要なポイントや、何を伝えれば採用への強いアピールとなるかを、詳しく解説します。

4.1.自分のやりたいことを明確化する

将来にわたって長く仕事を続けていくためにも、自分のやりたいことを明確化しておくことは大事です。また、自己分析を行い、「この企業でやりたいことは何か」を見つけることで、採用側にモチベーションや情熱を伝えられます。

本気で志望していることを知ってもらうためにも、やりたいことの明確化をしてください。明確化のためには、以下のような方法があります。

自分が楽しいと感じることを書き出してみる
抱える悩みやコンプレックスを一覧にしてみる
やりたくないことを見つめ直す
子供の頃の夢を思い出す

企業がどのような仕事をしているのかを知り、興味が持てるものを見つけることでも、やりたいことは見えてきます。

4.2.企業研究を徹底する

成長性の高い業界にあっても、その企業がずっと安泰かどうかは分かりません。安定した仕事に就くためには、各企業の求人票やホームページなどに記載されているIR情報などを参考に、細かい部分まで情報を集めておきましょう。

また、「自分がやりたいこと」が明確でも、事業に関係ない事柄ではアピールになりません。採用側へ真剣な思いを伝えるためにも、事業への理解を深める企業研究は必要になります。

企業研究を行う際には、3C分析を用いるのがおすすめです。3C分析とは、以下の3つの観点から分析する手法です。

志望する企業・自社（Company）
顧客・市場・（Customer）
競合他社・（Competitor）

3つの観点から考えていくことで、なぜその業界・企業でなければならないのかを具体的に説明できるようになります。

4.3.自分のスキルや知識の棚卸し

自身の強みや得手不得手を客観的に理解することで、自分に合う仕事も見えてきますし、選択肢になかった転職先を、見つけ出すことも可能です。

また、企業が求める人物像に、自分がどの程度当てはまるか知ることで、動機と経験のどちらをアピールすべきか把握できます。

棚卸しのやり方は、まず、学生時代や社会人になってから現在までを振り返り、業務内容などを書き出すことから始めます。

そこから、スキルや経験を整理し、強みや得意なことを見つけ出していきましょう。スキルや知識がないと思っている方でも、取り組む姿勢や学んだことまで掘り下げることで、今まで気づかなかった強みが把握できます。

履歴書や職務経歴書に書く内容も精査できるので、転職前には必ずやっておいてください。

4.4.必要な資格を取得しておく

専門性の高い仕事に就くには、資格が必須要件となっていることも多いです。業界や企業に必要な資格は、前もって調べておきましょう。また、資格が必要ない仕事でも、関連する資格を取得しておくことで仕事に対する熱意をアピールできます。

特に、志望する人の多いと思われるインフラ業界や製薬業界などでは、資格は重要です。転職活動をしながらでは勉強時間の確保は難しく、難易度の高い資格は年に数回しか試験を行っていないことも多いので、計画的な行動が大切になります。

4.5.行きたい業界に知人を作る

興味のある業界に知人を作ることで、志望する会社の内情を知るのに役立ちます。別企業であっても業界が同じであれば、昇給や人間関係・労働時間など、詳しい話を聞ける可能性は高いです。

また、現場の生の声を聞くことは、やりたいことを見つけることにも繋がります。現場で感じたやりがい・課題を自身のやりたいこと、やるべきことに取り入れることで、より一層強い本気度を伝えられるでしょう。

求人票やホームページからだけでは限界があるので、志望業界に知人を作るのは、他の希望者に対する大きなアドバンテージになります。

4.6.転職エージェントや求人サイトを利用してみる

経済・社会情勢が移り変わりやすい現在の状況下では、自分1人で考えるのではなく、プロと共に将来を考えることが大切です。

転職市場を熟知した転職エージェントの企業担当者は、安定しやすい仕事について、より多くの情報を持っています。

さらに、人事担当者・現場の社員・トップと交流を持っていることが多く、自分で転職サイトや企業のホームページを調べただけではわかりづらい、リアルな社内の様子を教えてもらえます。

給与水準や福利厚生などの分かりやすい点だけでなく、教育体制や離職率・業界の成長性なども加味して、安定しやすい仕事を紹介してくれるでしょう。

また、自分で持ってはいても価値がないと思っていたスキルや知識に価値を見出し、頭になかった新たな選択肢の提示をしてくれる可能性もあります。

5.資格なしでの転職は難しい？持ってると有利な資格

前述の通り、専門性の高い仕事は応募要件に必要資格が明記されているケースが多いです。

就きたい職種に必要な資格や、関連する資格を確認しておきましょう。

ここでは、安定した仕事に就く上で持っていると有利な資格を紹介します。

5.1.IT業界

IT業界未経験からの転職を考えている方は、ITの基礎知識などを問う「ITパスポート」や、プログラミング言語未経験者向けの「Java SE8 認定資格」、国家試験である「情報処理技術者」を持っているとアピールポイントになります。

また、経験者やより良い条件で転職したいと考えている方は、さらに専門的な「データベーススペシャリスト」、「システムアーキテクト」を取得すると優遇されやすいです。

5.2.介護士

介護士は資格が必要なイメージがある職業の一つではないでしょうか。

実際には資格がなくてもできる業務もあり、働きながら資格取得を目指す方もいますが、以下のような資格を取得していると転職に有利です。

まず、「介護職員初任者研修」は介護の仕事をする上で一番最初に取るべきとされる基本的な資格のため、未経験からの転職の場合はこの資格を持っていると採用されやすくなります。

キャリアアップやより希望に合う転職先を見つけたい場合は、「実務者研修」「介護福祉士」「認定介護福祉士」「介護支援専門員（ケアマネジャー）」などの資格を取得しておきましょう。

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6. その他の「〇〇な仕事」

その他の「〇〇な仕事」は以下の記事でもご紹介しています。
自分に合った仕事を探すための参考に、ご覧いただければ幸いです。

7.まとめ

AI技術の進展や長期化したコロナ禍、物価高などにより経済・社会情勢が不安定になっている今だからこそ、より一層、安定した仕事に就くことが大切といえるかもしれません。

この記事を読むことで、安定しやすい仕事やその判断基準について、理解を深めることができたかと思います。自分が現在勤めている企業や、興味のある業界が、安定しているかどうかの判断に役立ててください。

また、現在の仕事が将来にわたって安心できないと判断したら、転職も視野に入れてみましょう。

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