「仕事を辞めたい......」そう思ったときは、自分一人で悩み続けるのではなく、誰かに相談してみるのがおすすめです。相談することで、より良い解決策が見つかる可能性も高まります。
退職相談の相手としては、職場の上司や先輩、同期、また家族や友人などが身近な人が挙げられます。また、総合労働相談コーナーや転職エージェントといったサービスを活用するのも一つの方法です。本記事では、退職相談を誰にすべきか、どのような点に気をつけるべきかを解説していきます。
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1.退職に関する悩みや不安は誰かに相談してみよう
仕事を辞めたいと思う理由は千差万別ですが、多くの人は退職・転職を決意するまでの日々の中で悩みや不安、ストレスを抱えていることと思います。将来の自分が後悔しない選択をするためにも、そうした悩みや不安は一人で抱え込まず、誰かに相談してみることがおすすめです。
退職を検討する理由はネガティブなものが多く、実際にマイナビが実施した2025年の調査でも、転職理由として最も多かったのは「給与が低かった」、その次に仕事内容への不満、職場の人間関係と続きます。
こうしたネガティブな要素を強く感じている状態では、自分一人では正常な思考や判断が行えない可能性もあるため、まずは信頼できる身近な人に相談して他者の視点からの意見を聞いてみるようにしましょう。
(【出典】マイナビニュースリリース「マイナビ 転職動向調査2025年版（2024年実績）」)
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2.仕事を辞めたい時の退職相談は誰にする？
では、仕事を辞めたいと思った時には誰に相談するべきなのでしょうか。以下を参考に、実際に相談できそうな相手がいるか考えてみましょう。
2.1.上司や先輩
上司や先輩は一緒に過ごす時間が長く、職場での様子を一番よく知っている相手です。あなたが仕事を辞めたいと感じる原因となっているトラブルや問題に対しても、きっと解決につながる具体的なアドバイスやアクションをしてくれるでしょう。
特に退職の意思が強い場合は、早めに直属の上司に相談しておくことをおすすめします。部下が事前に相談しないで退職を願い出た時に「退職相談して欲しかった」と感じる上司も多いです。悩んでいる段階で一度話しておくことで、実際に退職することになった際もわだかまりなく過ごせる可能性が高まります。
2.1.1.相談する際の注意点
上司や先輩への相談では、労働環境や職場での人間関係など、具体的かつ仕事に直結する内容に絞るのが望ましいでしょう。また、いきなり相談をもちかけるのは仕事の妨げになる可能性もあるため、アポイントを確保するのがマナーです。
「今後についてご相談したいことがあります。〇〇さんのご都合のよろしいときに、30分ほどお時間をいただけますでしょうか。」といったような切り出し方で、相談があって時間をもらいたいという旨を伝えましょう。
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2.2.同期や同世代の仕事仲間
同期や同世代の仕事仲間は、ともに働く人たちの中でも相談を持ちかけやすい相手です。特に自分の悩みが上司に関するものであったり、上司に知られたくない内容であったりする場合には、良い相談相手となります。
仕事を離れた時に見せるあなた本来の人柄まで知ってくれているような同期であれば、あなたが仕事を辞めたいと思っている背景や状況、性格を踏まえ、あなたの気持ちに寄り添ったアドバイスをくれるでしょう。
たとえ解決につながらなくても、悩みや不安を素直に吐き出して自分の気持ちを知ってもらえるだけで、辛い思いが軽減される可能性が高いです。
2.2.1.相談する際の注意点
同期や同世代だからといって手あたり次第に相談するのはおすすめできません。むやみに色々な人に話してしまうと、仕事を辞めたい事実を知られたくなかったのに、あるいは知られたくない発言まで、いつの間にか上司などの耳に届いてしまうことも考えられます。
相談する相手はよく見極めて、信頼できる人に限定して相談するのが望ましいでしょう。
2.3.家族や友達
家族やプライベートでの友人は、仕事上のあなたを知らない人だからこそ、あなた自身のことだけを思いやったアドバイスや意見をくれるはずです。社内の人には知られたくない、社内の人と関係性が良好ではないという場合には特に良い相談相手でしょう。
社内事情を知らない第三者に話すことで、今まで思いもしなかった新しい見方や考え方に出会えることも期待できます。
2.3.1.相談する際の注意点
家族や友達は社内事情や職場での人間関係を直接は知らないため、アドバイスが妥当性に欠け、解決に結びつかない結果に終わることも考えられます。しかし、それは相手の立場的にも仕方のないことなので、具体的なアドバイスや解決策を求めるよりも、自分の感情を整理することを目的として相談することをおすすめします。
ただし、相手に不満や怒りを激しくぶつけてしまうと、相手も負担やストレスを感じます。あくまでも相談であることを忘れずに、お互いに落ち着いて話せるようにしましょう。
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3.会社や身内以外で相談できるところは？
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退職相談をしたいときは、以下のようなサービスや公共機関を活用して担当者に相談することも可能です。
上司や同期、家族などは「身近な人だからこそ言いにくい」という人や、知られたくない事情がある人もいるかもしれません。また、「相談してみたけれど良い方向に進まなかった」というケースも考えられます。そのような場合は、こうした相談先も検討しましょう。
3.1.総合労働相談コーナー
総合労働相談コーナーとは、厚生労働省が設置する労働者・事業者に向けた相談窓口です。労働に関するあらゆる悩み、トラブルに対応し、問題解決に向けた具体的な助言や指導を行っています。
そのため、明確に何らかの問題や課題を抱えている状況である場合、相談による成果が得られる可能性が高いです。
全国各地の労働基準監督署や労働局内にて相談員と対面で相談できるほか、電話相談も可能です。仕事を辞めたい原因がはっきりしており、現状を打開するための具体的なアドバイスがほしい、背中を押してほしいという人には適した相談先でしょう。
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3.2.ハローワーク
ハローワークは、職業紹介を行う公的機関であり、主に求職者の就職、転職にかかわる支援を行っています。基本的には退職の相談を受けてくれる場ではありませんが、今の仕事を辞める意思がある程度固まり、転職を具体的に考え始めている状態であれば、ハローワークでの相談がその後に生きてくるはずです。
現状どのような求人が出ているのか、自分の経験やスキルでどのような企業へ採用される見込みがあるのかといったこともわかるので、今の仕事を辞めた後の未来図が描きやすくなります。より現実的に今後のことをイメージできるようになるため、仕事を辞めるか否かの考えが変わってくるかもしれません。
3.3.転職エージェント
転職エージェントは、求職者の転職活動を一貫してサポートするプロ集団です。転職を前提としたサービスではありますが、まだ転職希望の度合いが低くても、今の仕事の悩みから転職活動の不安まで相談対応を行ってくれます。
メインである転職先の紹介では、各業界・職種に精通したキャリアアドバイザーが、あなたが今の仕事を辞めたいと思う原因に配慮し、さらに経歴や特性を踏まえたうえで、おすすめの企業を提案してくれます。
自分の将来の可能性を知り、新しい道を模索したいという方には最適な相談先で、自社以外に多くの魅力的な企業があることを知ることで、仕事を辞めたいという気持ちとの向き合い方にも変化が起こるかもしれません。
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4.相談する前に準備しておきたいこと
どこで誰に相談するにしても、相談前に一度自分が置かれている状況や気持ちを洗い出しておくと良いでしょう。おすすめの手順は以下のとおりです。
- 仕事を辞めたいと思い始めたきっかけを書き出す。
- 不満、不安に思うこと、辛いこと、人に言われた言葉など仕事を辞めたい気持ちを生み出しているものを列挙する。
- 上記を特に嫌だと思う順番に並べ替える。
- 「自分で解決可能なもの」「自分では解決不可能なもの」に振り分ける。
この作業を行うだけでも、現状を客観的に捉えやすくなります。その状態で他者に相談することで、解決の糸口を見出せる可能性がより高まるでしょう。
仕事を辞めたいと思った時にやるべきことの詳細や、仕事を辞めても良い理由・辞めるべきでない理由については、以下の記事も参考にしてみてください。
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5.退職する際は円満退職を心がけよう
他の人や窓口への相談を経てもなお「今の仕事を辞めたい」という気持ちが揺るがないのであれば、退職に向けて準備を進めていきましょう。その際に心得ておくべきことは、周囲を不快にさせたり、迷惑をかけたりするようなやり方で退職すべきではないということです。
「立つ鳥跡を濁さず」ということわざもあるように、やるべきことはしっかりとやり切り、たとえ職場環境や上司、同僚に原因がある問題で退職に至る場合でも、会社側との間にわだかまりがない状態での円満退社を目指しましょう。
以下の記事を参考に、円満退社のコツをあらかじめチェックしておくことをおすすめします。
【関連記事】「円満退職のコツとは？転職で気まずくならないための5つの作法」
6.会社が退職を認めてくれない場合の相談窓口
中には、退職の意思を伝えても強引に引き止められたり、規則などに則って退職届を出しても受け取ってくれなかったりするケースもあるようです。そういった場合に相談できる窓口を紹介します。
6.1.労働相談センター
労働相談センターは、全国の都道府県に設置されている労働問題の相談窓口です。名称はそれぞれ異なる場合があり、例えば東京都では「東京都労働相談情報センター」という名前で運営されています。
労働相談センターではさまざまな労働トラブルに関する相談を受け付けており、必要に応じて会社側との話し合いの仲介やADR（裁判外紛争解決手続き）なども行っています。
なお、行政が運営する窓口としては前述した「組合労働相談コーナー」に相談することもできます。
6.2.法律相談センター
全国の弁護士会の法律相談センターも退職トラブルに関する相談窓口として挙げられます。退職が認められない問題は、民法や労働基準法に関わってきますので、法的なアプローチをするのは有効な手段です。
実際に弁護士に動いてもらうには費用がかかりますが、弁護士はあなたの代理人としてさまざまな事項を会社側と交渉できます。未払賃金や退職金など、退職するにあたって多くの問題がある場合は特に、弁護士への相談が推奨されます。
6.3.法テラス
「日本司法支援センター」、通称「法テラス」は総合法律支援法に基づいて設立された法務省所管の法的トラブルに関する総合案内所です。
無料で相談をするには、収入が一定額以下であるなど利用条件がありますが、退職についての問題の解決が難しい場合にも、必要な情報やサービスを提供してくれます。
弁護士が必要になった場合には有料で依頼することもできますので、大きなトラブルに発展しそうなケースでも利用しやすい窓口でしょう。
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7.まとめ
仕事を辞めたいという感情が芽生えたことはネガティブなことのように思えますが、この先のあなたのキャリアや人生そのものをより良い方向に導くチャンスとなるかもしれません。ただし、ひとりで思い悩むのではなく、身近な人や適切な窓口を頼って相談するのがおすすめです。
仕事を辞める、続ける、どちらを選択したとしても、あなた自身が納得できればその選択は正解です。まずは自分の素直な気持ちと向き合い、現状を冷静に考えることから始めましょう。
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