【仕事辞めたいが言えない】転職に踏み切る判断基準や辞め方を紹介 - CANVAS｜若手社会人の『悩み』と『疑問』に答えるポータルサイト

会社を辞めたいと悩み、ようやく退職を決意したものの「なかなか上司に言い出せない」という方は少なくないと思います。自分が今やめたら同僚に迷惑をかけるのではないか、今までお世話になった恩を仇で返すことになるのではないか、などの思いが頭をよぎり、なかなか退職の意思を伝えられないということは誰にでもあり得ることです。

本記事では、仕事を辞めたいのに言えない理由を探った上で、退職を決断する判断基準やその意思を伝える方法などを解説します。どうしても言い出せない方に向けたアドバイスもありますので、参考にしながら納得できる道を目指しましょう。

(※仕事辞めたい、会社がつらい...悩んでいる方は『仕事どうする!? 診断』の診断結果もご参考にしてください)

1.仕事を辞めたいのに言えない理由

仕事を辞めたいと思いながらも言えない方の中には、頭の中で「なぜ言えないのか」の整理がついていない方もいるかもしれません。理由を自分で認識できれば、転職に踏み切るための後の行動へと意識をつなげやすくなります。下記のようなポイントに当てはまっていないか確認してみましょう。

1.1.転職活動の仕方がわからない

転職活動の具体的な方法がわからずイメージを抱けないことで不安を感じ、「仕事を辞めたい」と言い出せないケースがあります。特に新卒から長い間、同じ会社で働き続けてきた方はその傾向が強くなります。

そういった場合はやみくもに求人を探すのではなく、まずは自分に合う仕事や企業の特徴を知る必要があります。

1.2.続けたほうがよいのかもしれないと感じる

同期が誰も辞めていなかったり周囲の声に影響を受けたりして、自分の本音に反して「このまま続けたほうがよいのかもしれない」と考えてしまっている可能性もあります。日本の企業では同調意識が求められる風潮がまだまだ根強いため、大多数の人が選択する道から外れることに対して無意識のうちに恐怖を感じているのかもしれません。

1.3.上司など関係者に申し訳ない気持ちがある

根気良く仕事を教えてくれた上司、お世話になったクライアントなど、今までかかわった関係者に申し訳なさを感じる方もいるはずです。このように感じる方は総じて責任感が強いため、今までの恩や自分が退職することでかける迷惑まで考えてしまい、言い出せずに思い悩んでしまいます。

1.4.今後の生活に不安がある

自己都合で仕事を辞めるとすぐには雇用保険が受給できず、一時的に収入が途絶えるので経済的な不安が大きく、転職を断念する人もいるでしょう(※ただし、以前より検討されていた自己都合退社の雇用保険受給待機期間が2カ月超から7日間程度に短縮が検討されているようです)。

(※出典:日本経済新聞「失業給付、転職時の支給迅速に　2カ月超→7日程度に」)

「貯金を切り崩しながらの生活は不安」「転職した結果、給料が下がるかもしれない」「残業や休日出勤が増えたらどうしよう」など、今後の生活に不安を抱き、辞めたいと言えない人もいます。

「収入面や労働環境が悪化する可能性がある」といった不安や恐れがあり、退職の旨を伝えられないのかもしれません。

こういった場合、自分一人で行う転職活動はこのようなマイナス要素を引き起こしてしまう可能性もあるため、計画的にかつ給与面などで安心できるような企業選びが重要です。

1.5.次の仕事が決まらない

仕事を途切れさせたくないと思い、辞める前に転職活動をしている方も多いのではないでしょうか？

前述した今後の生活への不安と共通する部分もありますが、思うように転職活動が進まないと「辞めたいのに辞められない」という状態になってしまいます。

仕事をしながらの転職活動は大変ですが、有給休暇などをうまく活用したり、転職エージェントを活用して転職のサポートをしてもらったりして、時間を上手に使いましょう。

1.6.辞めると周りに迷惑がかかると考えてしまう

自分が辞めると、周囲に迷惑がかかるのではないか気がかりとなり、退職を考えていることを伝えられない人もいます。

「良くしてくれた人たちに負担がかかる」「自分の業務を引き継いでくれる人がいないのに辞めるのは申し訳ない」「人手不足で忙しいのに一緒に働いている仲間に申し訳ない」などと周りの人への影響を考えると言い出しにくくなるでしょう。

責任感が強く、思いやりのある人がこのような悩みを抱えて、仕事を辞められずに悩む傾向にあります。

1.7.転職先でうまくやれるか不安が大きい

「転職先で馴染めなかったらどうしよう」という不安は、誰しもが抱えるものです。

応募先企業の人間関係や内部情報を徹底的に調べることで、不安を払しょくできる可能性があります。

例えば、転職エージェントのキャリアアドバイザーに応募先企業の人間関係や職場の雰囲気について尋ねたり、Twitterや従業員の口コミサイトを活用したりするなどしてリアルな情報を入手しましょう。

また、応募先企業で自分の能力を最大限に発揮し、即戦力として活躍できるように知識やスキルを向上させることで自信を持てるかもしれません。

転職後にどうしても馴染めなければまた転職すればいいと割り切ることも大切です。

1.8.上司に怒られるのが怖い

仕事を辞めたい理由が、上司との相性が良くなかったり人間関係にあったりする場合、「辞めたいと伝えることで怒られるのではないか」と思い、伝えられない方もいるのではないでしょうか？

このような場合も転職エージェントに相談してみましょう。

転職のプロである転職エージェントに相談することで、的確なアドバイスをもらい円満に退社しやすくなります。

【関連記事】「【辞められたら困る人】の特徴とは？辞めてしまう理由や対処法」

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2.辞めないままでいるとどうなる？

仕事内容や給与などに不満を感じ、「精神的に疲れた」状態で働き続けるのは、あまり良いこととは言えません。

ここでは、現職を続けることで起こり得るリスクについて具体的にまとめていきます。

●ストレス過多で病気になる可能性がある

●降格や減給・人員整理の対象になる可能性がある

●貴重な時間を消費してしまう

2.1.ストレス過多で病気になる可能性がある

「辞めたいけど辞められない」という状況下で毎日働くのは、心身に非常に負担がかかります。

「ストレス＝甘え」だと軽視せず、上司に相談したり、長期休暇を取得したりして早めに対策を講じましょう。

厚生労働省の令和３年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況によると、メンタルヘルスの不調が原因で休職または退職をした労働者が居た事業所は、全体の10.1％に上ることが明らかになりました。

決して少ない割合ではないので、慢性的な体調不良やうつ症状が出る前に手を打ちましょう。

【出典】厚生労働省「令和３年労働安全衛生調査（実態調査）」

2.2. 降格や減給・人員整理の対象になる可能性がある

仕事を辞めたいという気持ちを抑えながら働き、成果を上げるのは容易ではありません。

やる気やモチベーションが低下してしまい、周囲からの評価が悪くなってしまう場合もあるでしょう。

その結果、降格や減給、人員整理の対象になる可能性もあるのです。

仕事に対して意欲的に取り組めないと感じているなら、いっそのこと転職に踏み切った方が良いかもしれません。

自分が活躍できる職種や給与などの条件、どうすればやりがいを見つけられそうか見つめ直してみるのも良いでしょう。

2.3.貴重な時間を消費してしまう

仕事を辞めたいけど、上司に退職の旨を伝えられないからそのまま働き続ける人もいるでしょう。

気づいたときには、非常に長い時間を費やしてしまい、転職に不利な年齢になっているかもしれません。

厚生労働省の令和３年雇用動向調査結果の概況によると、男女ともに20～24歳までは入職率が高いものの、25歳以降から下降しています。

このデータからは、年齢を重ねるごとに入職しにくくなることが見て取れるため、転職を考えているなら早めに行動に移しましょう。

【出典】厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概況」

3.辞めてもいいと判断する基準とは？

仕事を辞めるという決断は、誰もが多かれ少なかれ悩むものです。

しかし、悩めば悩むほど自分の気持ちがわからなくなり、仕事に身が入らず、だからといって辞めることも決めきれないという中途半端な状態が続いてしまいます。

そうした状況を避けるためにも、下記のようなポイントを押さえつつ仕事を辞める判断基準を自分の中にあらかじめ持っておくようにしましょう。

3.1.辞めたくなった原因を振り返る

そもそも仕事を辞めたいと感じたきっかけは何だったのか。その原因をまずは振り返ってみましょう。

あらためて思い返すと、辞めたい方向になんとなく感情が引きずられていただけで案外たいした問題ではなかったと感じる可能性もあります。

自分が認識している「仕事を辞めたい原因や感情」が本当に正しいものであるか見極め、それでも辞めたいという気持ちが残っているのであれば、きっと行動に移す判断ができるはずです。

3.2.自分でコントロールできることはないか

原因のうち自分次第でコントロール可能なものはないかどうか考えてみましょう。

たとえば対人関係においては、自分の言動を変えることで相手も自然と関わり方を変化させてくれるケースがあります。

また「仕事が単調でつまらない」という原因を抱えている場合であれば効率性を求めて新しい方法を編み出すなど、自分の中で新たなチャレンジを見つけて取り組んでみるのもおすすめです。

自分の振る舞いを振り返りながら、まずはどんどん試してみましょう。

ただし、それによって自分だけではどうしても変えられない会社の慣習にぶつかったり、自分でコントロールを試みたけれど望む成果が得られなかったりした場合には、辞めることを考えてもいい段階です。

3.3.円満に退職できるタイミングかどうか

仕事を辞めるということは、少なからず上司や同僚に負担をかけることになります。自分勝手な判断や思いつきによる退職は避け、できるかぎり円満退社を目指すべきです。

そうなると、繁忙期など人手が必要な時期に仕事を辞めたいと伝えることはあまり好ましくありません。加えて、自分の抱えている業務を後任へきちんと引き継ぎするために、スケジュールの調整も必要です。

円満退社のための詳細なポイントは、以下の記事も参考にしてみてください。

3.4.良い条件の転職先が見つかる

仕事を辞める判断材料の1つとして、現在の職場よりも好条件で働ける仕事が見つかることが挙げられます。

転職において、退職する前に次の仕事を先に見つけておいた方がスムーズに進むため、現在の仕事に悩み、辞めたいけど次の仕事が見つからなくて不安な場合は、まずは転職エージェントに登録して希望する条件や職種などを相談してみましょう。

4.仕事を辞めたいと申し出る手順

仕事を辞めたいと確信したら、その意思を上司に伝えなければなりません。以下を参考に申し出る準備を進めましょう。

4.1.申し出の期日を就業規則から確認する

正社員など期間の定めがない雇用形態で働いている場合は、定められた期日までに退職の意向を申し出ます。法的には2週間前までの申し出で問題ありませんが、ほとんどの会社では就業規則で別途定められているはずなのでそれに従いましょう。退職日の1～2ヵ月前が一般的です。

4.2.雇用期間の定めがある場合は「更新しない」旨を伝える

契約社員やアルバイトなど契約期間が定められている労働契約を締結している場合は、契約更新を停止すれば現契約の満了をもって退職となります。しかしこちらの場合も退職希望時には定められた期日までに申し出るよう就業規則で定めているケースがほとんどなので、会社側に契約更新をおこなわない旨を自ら伝える必要があるでしょう。

4.3.ストレス対策をして心に余裕を持とう

仕事を辞めるという決断に至る過程や決断した後には心身に大きなストレスがかかっているはずです。過剰なストレスがかかると身体にさまざまな不具合が生じ、心のゆとりも失われてしまいます。自分で自分を追い詰めたりしないよう、うまくストレス発散して心の余裕を取り戻しましょう。

ストレスとの向き合い方や解消方法は、以下の記事を参考にしてみてください。

4.4.どうしても言えないときは公共サービスに相談も可能

退職の申し出から手続きまでは基本的に本人が自らおこなうものです。しかし、会社や上司との関係性や職場環境などによってはどうしても言い出せないという方もいるのが現実です。なかには「言い出すことでハラスメントにあってしまうのではないか」と思い悩む方もいるでしょう。

しかし、仕事を辞めたいと言い出せないという理由で退職を諦める必要はありません。そのような際には厚生労働省が設置する相談窓口などを活用する方法もあります。一人で抱え込まずに然るべき場所で相談し、できる限りスムーズな退職の実現を目指しましょう。

5.仕事全般の相談が可能な公共サービス

退職時や仕事に関する相談ができる公共サービスには以下の2つがあります。法令や会社・労働者間の問題に精通したスタッフが親身に対応してくれるので、積極的に活用してみましょう。

5.1.総合労働相談コーナー

「総合労働相談コーナー」は、その名の通り労働に関するあらゆる悩み事を受け付ける窓口です。相談から問題解決に効果的な情報の提供までワンストップでのサービス提供体制を整えており、単なるお悩み相談だけでなく具体的な対応策まで知ることができます。相談は電話で可能ですが、各労働局や労働基準監督署内に設けられている窓口に出向き相談員に対面で話すことも可能です。

5.2.おしごとアドバイザー

転職における悩みに関しては「おしごとアドバイザー」の活用がおすすめです。コンサルタント資格を持つプロフェッショナルが対応してくれるため、的確で効果的なアドバイスを得ることができます。また、21時まで電話受付しており残業後や昼間になかなか時間が取れない方でも利用しやすくなっています。メール相談も対応可能なので、会話が苦手な方や直接伝えづらい内容の相談も気兼ねなく利用できるでしょう。