【仕事辞めたい】会社がつらいと思ったらやるべき事と辞める判断ポイント

【仕事辞めたい】会社がつらいと思ったらやるべき事と辞める判断ポイント

仕事を辞めたいと思っているが、なかなか決心がつかない、辞めるときの判断がつかない。そうした際、あなたがやるべきこと、判断すべきポイントは何でしょうか。
また、もし、辞めると決めた場合、スムーズに辞めるにはどのような方法があるのでしょうか。それぞれご紹介します。

目次

1.会社を辞めたいと思う理由ランキング

2.仕事を辞めたくなったらまず行うべきこと3選

3.「嫌な事の書き出し」の結果を見て行動する

4.会社を辞めて良い理由、判断ポイント

5.会社を辞めては駄目な理由、判断ポイント

6.円満退社するためにやるべきこと

7.退職の一般的な流れ

8.まとめ

1.会社を辞めたいと思う理由ランキング

さまざまな理由で会社を辞めたいと感じることもあることでしょう。
そして、実際に辞めた方もいるかもしれません。
2020年、マイナビが正社員として働いている20代~50代の男女のうち、2019年に転職した人を対象にアンケート調査を行ないました。どのような理由で会社を辞めた人が多いのか、結果を紹介します。また、ランキングから見て取れる傾向なども紹介します。

ランク転職活動を始めた理由(単一回答)
1位 職場の人間関係が悪かった
2位 給与が低かった
3位 休日や残業時間などの待遇に不満があった
4位 会社の将来性、安定性に不安があった
5位 仕事内容に不満があった
6位 会社倒産やリストラ・ハラスメント等の非自発的理由があった
7位 新しいことに取り組みたかった

調査方法/正社員として働いている20~50代の男女のうち、2019年に転職した人を対象にインターネット調査
実施期間/スクリーニング調査:2020年2月14日~2月17日、本調査:2020年2月21日~2月25日、回答数1,500名
https://www.mynavi.jp/news/2020/04/post_22977.html

1.1.ランキングの特徴

転職活動を始めた理由のランキングの1位は、「職場の人間関係」となっています。2位は、「お金」の問題ですが、3位以下の順位を見てみると、職場環境の問題が浮き彫りになっていると言えるでしょう。

職場では、さまざまな人がいる中で、長い時間を過ごさなければなりません。人間関係が悪く、自分に合っていない業務を続けていたり、プライベートもままならないほど長い労働時間や独特の社風などがあると、ストレスやモチベーションが低下する傾向がうかがえます。

2.仕事を辞めたくなったらまず行うべきこと3選

ただ、今の仕事を安易に辞めないほうがいい事は、皆さんも分かっていらっしゃるかと思います。

というのも、実際に仕事を辞めたいと思っている時は、気分が落ち込んだり、冷静とはいいがたい心理状況に陥っていることが多いからです。

そこで、「仕事を辞めたい!」と強く思っている時に、まずやってほしいことを以下に紹介します。

2.1.なぜ辞めたいのかを書き出す

前述の通り、今の仕事を辞めたいと思っている場合は、冷静な気分ではないことが多いものです。その場合は、職場で何がつらかったり、何が不満だったりするかを、書き出してみましょう。

「気持ちノート」というノートを作って紙にボールペンや鉛筆で書き出してもいいでしょうし、今はスマートフォンがありますから、スマートフォンのメモ機能を使って、なぜ自分が仕事を辞めたいと思っているかを書き出してみましょう。

2.2.書き出したことを嫌なもの順に並べてみる

紙やスマートフォンに書き出した仕事を辞めたい理由を、嫌なもの順に並べてみましょう。そうすれば、本当に嫌なことが何なのか、頭が整理されてきます。

2.3.自分で解決できる事と、そうでないことを分けてみる

そうして頭が整理されてくればしめたものです。そこで次は、嫌なことを、「自分で解決できる事」と「自分で解決できないもの」に分類してみましょう。「自分で解決できる事」は「A」、「自分で解決できないもの」は「B」と分類してみます。

嫌な事のうち、「自分で解決できる事」が多かったり、嫌な事リストの上位にきていたりする場合と、「自分で解決できないもの」が多かったり、嫌な事リストの上位にきていたりする場合とは、対処法が異なってきます。

3.「嫌な事の書き出し」の結果を見て行動する

実は、上に述べた「嫌な事の書き出し」は、いわゆる「自己分析」にあたります。今の仕事を自分はどう思っているのか、問題があれば自分で解決できるものなのか、そうではないかが、認識できたのです。

3.1.スキルが足りていない場合は努力する

嫌な事を書き出してみて、「自分で解決できる事」のうち、明らかに自分の能力不足の場合は、まずは努力してみることです。

現在はネット上でも無料で勉強できる教材は数多くありますし、スキルを向上させれば、今の仕事にも当然役立ちますし、もし転職した場合でも、履歴書などに書いて自分をアピールする事もできます。

また、全力で自分を変えようとすることは、特に若い時には長い目でみても大いに役立つはずです。

3.2.「自分で解決できないもの」は信頼できる人に相談する

「自分で解決できないもの」は、まずは自分で抱え込まずに、信頼できる人に相談してみるのが、いいでしょう。自分で見ている自分よりも、他の人が見ている自分のほうが、客観的に見られている場合も多いものです。

信頼できる人に相談することで、「自分で解決できない」と思っていたことも、解決できる糸口が見つかるかもしれません。

3.3.どうしても「自分で解決できない」ものが多い場合

信頼できる人に相談しても、「どうしても自分で解決できない」と思えることの比重が高い場合は、転職なども視野にいれた行動が必要になってきます。

ただ、十分に自己分析できていないと、転職は失敗に終わる可能性も高くなります。

【関連記事】自己分析の徹底ガイド!転職活動に役立つ「自己分析」のやり方やポイント

そうした場合に、自己分析から履歴書・職務経歴書の書き方など、力になれるのが転職エージェントのアドバイザーです。

就職活動で利用したことのある就職活動サイト「マイナビ」を運営する株式会社マイナビの転職エージェントサービス「マイナビエージェント」なら、利用料は無料で、かつさまざまな職種に特化した専門アドバイザーが多数在籍していますので、ぜひ利用してみてはいかがでしょうか。

4.会社を辞めて良い理由、判断ポイント

会社を辞めたい理由は数多くありますが、本当に会社を辞めて良い理由や「こういう場合は、会社を辞めて良い」という判断ポイントが存在します。

石の上にも3年という言葉もありますが、理由や状況によっては、辞める選択をする方がよい場合が大いにあると言えます。

4.1.人間関係で悩んでいる

どの職場でも人間関係の悩みはつきものですが、それには許容範囲があります。あからさまないじめは受けていなくても、新人にきちんと仕事を教えないといった態度や、孤立に追い込むような雰囲気を醸し出す職場もあることでしょう。

仕事は、自分自身の心身が健康であってこそできるものです。「甘えてはいけない」と考えず、もっと自分らしく仕事ができる場所を見つけるために、辞めることを検討することが賢明です。

4.2.労働時間が長く現状が嫌で辞める

少ない人数で必要以上の仕事をこなしている会社も多いと思います。多少の残業は許せるにしろ、許容範囲外の仕事量をこなさなければならない場合は、プライベートにも支障が生じ、ひどい場合は睡眠時間さえも確保できない事態に陥ることもあります。

せっかく、やる気があるにもかかわらず、体を壊し働けない状態になってしまっては、本末転倒です。辞めるという選択肢も頭に浮かんでくることでしょう。

仕事量が多すぎて長時間労働になっている場合は、その点で悩んでいることを上司に伝え、できない仕事まで無理をして引き受けたりしないように心がけましょう。そのうえで一向に改善されないのであれば、退職を検討すべきです。

4.3.会社の社風・経営が不安定

会社の社風が自分に合っていないと辛い場合があります。

例えば、営業出身の社長の場合、徐々に営業部門の意見が強くなり、会社の方向性が「とにかく物を売れば良い」といった偏った考えになってしまう場合があります。

商品の魅力を高めるために必要な、企画や開発といった部分が疎かになってしまい、企画や開発の部門で働いている人は、やりたいことができない状況に陥り、モチベーションが下がってしまうかもしれません。

また、会社の業績不振などにより、リストラや倒産に陥り、突然仕事がなくなるという状況になるかもしれません。

企業の業績が悪くなると、給料が遅れがちになり、今まで出ていた残業代が突然カットされるといったことが起こります。

そういったときに、「会社の決めたことだから意見を言えない」と諦めてしまうと危険です。

会社の規則である基本的なことができていないといった状況は、会社に何かしらの支障が出ているサインでもあります。

会社のために働くことは大切ですが、自分の生活がままならなくては、身も蓋もありませんので、退職を考えることが賢明です。

【関連記事】コロナで業績悪化! 転職理由になる!?-面接や応募書類での伝え方

4.4.いじめや正当な評価が受けられず、うつ病になった

仕事上コミュニケーションを図る必要があるにもかかわらず、無視をしたり、ミスをしたときに必要以上に叱責し、相手を萎縮させるのは、いじめの助長に繋がります。

厚生労働省によると、精神疾患により医療機関にかかっている患者数は、近年大幅に増加しており、平成26年は392万人、平成29年では400万人を超えています。

内訳としては、多いものから、うつ病、不安障害、統合失調症、認知症などとなっており、 近年においては、うつ病や認知症などの著しい増加がみられます。

出典:厚生労働省 精神疾患による患者数
https://www.mhlw.go.jp/kokoro/speciality/data.html

一日を長く過ごす職場で、いじめや正当な評価を受けられない場合、うつ病を始めとする精神的な病気に陥ってしまう方は多くいると言われています。

うつ病は、環境調整が大切な課題となりますので、退職し、しっかりと休養を取ることが重要です。会社を辞めることは、甘えではなく自分を守り、より飛躍するためのステップとなります。

4.5.1年働いて、仕事内容が自分に合ってない

1年間同じ職場で働いていると、会社の方向性や仕事内容が自分に合っているかなどが、見えてくるはずです。このまま現在の職場で働き続けることで、自分のやりがいや目標が達成できるかどうかが分かってきます。

しかし、それが何も見えてこなかったり、現在の職場では自分のキャリアプランが築けないと感じたら、そこが辞め時かもしれません。

3年以上は同じ職場にいることが美徳と感じる方もいるかもしれませんが、「時は金なり」です。転職がめずらしくない時代になったからこそ、自分に合っていない職場は早めにケジメをつけ、時間を有効活用することも必要です。

5.会社を辞めては駄目な理由、判断ポイント

会社を辞めてもよいポイントについてお話しましたが、理由によっては辞めてしまったことで後悔が残る結果になってしまう場合もあります。会社を辞めない方がよい理由についてもお伝えします。

5.1.寿退職はキャリアが途絶える

女性にとって、結婚は人生の最大のイベントといっても過言ではないでしょう。

結婚によって、仕事を辞める選択をする女性たちも少なからずいます。寿退職するという決心も大切なことですので、辞めることが悪いとは言えません。また、退職理由として会社側も納得しやすいというメリットもあります。

しかし、結婚して仕事を辞めると、キャリアが途絶え、それがデメリットとなることもあります。

結婚生活や子育てが落ち着き、共働きで正社員で再就職しようと思っても、ブランクやフルタイムで働けそうにない状況であると、復帰が厳しい場合があります。

また、当時の仕事のやり方が変化している場合もあります。そうなると、なかなか正社員での復帰が難しく、仕事をずっと続けていた女性との差が出てくることは否めません。

そのため、寿退職をしても将来自分が再就職したい業界の情報を収集したり、必要な資格取得のための勉強などを続けたりすることを心がけましょう。

5.2.介護を理由に退職すると無収入になるので危険

高齢化が進む現代、自分の家族に介護が必要となることもあるでしょう。

その介護を仕事と両立する状況になり、仕事を辞めざる負えない人もいるのが現状です。難しい問題ですが仕事を辞めれば、介護することはできるようになります。しかし、代わりに収入がなくなり、収入がないなか介護費用を支払う状況になります。

これでは、介護する方もされる方もお互いにストレスがたまり、共倒れになってしまう可能性が高いです。

仕事をしながら介護をする人のために、厚生労働省では介護休業法が制定されています。

介護休業は、要介護状態にある家族1人につき、通算93日間の休業が与えられるものです。介護休業法は、最大3回に分けて取得することが可能です。上司に相談し仕事をしながら上手く組み合させて活用し、退職を避けることもできます。

5.3.給料が安い理由で辞めると失敗する可能性がある

給料の高い企業は魅力的に見えますが、現在の職場の退職理由が「給料が安いから」という理由のみであれば、一度考え直した方がよさそうです。

仕事は給料のみではなく、仕事内容や人間関係、将来のキャリアプランに合致しているかなど、総合的に判断して「やりがい」を感じる場合も多いからです。

今後の給料やキャリアアップができそうな場合、入社時の給料は高くなくても、将来を見据えて、現在の職場で頑張る必要もあります。

また、無事に転職できたとしても、結局、現在の給料よりも低い金額で働かなくてはならないことになってしまったり、能力や実績が備わっていない場合は、なかなか転職先が決まらないこともあります。

実際に転職先での給料が、前の会社の給料より下回ることの方が多いという報告もあるため、給料の大幅なアップを期待しすぎない方がよいでしょう。

なぜなら、第二新卒はキャリアが十分に確立しておらず、特に新しい分野への転職の場合、未経験者扱いと同様に捉えられることがあります。また、在籍年数によって給料の額を決める会社もあります。

しかし、転職によって給料アップが全く望めないというわけではありません。例えば、転職する前の会社の給料水準がもともと低かったり、以前より規模の大きな会社に転職した場合は、給料アップが見込める可能性が高いです。

さらに、不動産の営業職など一般的な会社より、初任給が高い職種に転職することで、今までより高い給料を手にすることができる場合もあります。

5.4.働きたくないから辞める

特に理由はないにもかかわらず、仕事がつまらないから、働きたくないからと会社を辞めてしまうことはいただけません。

目的もなく退職をすると、後で「失敗した」と感じるケースがほとんどです。会社を辞めるには、明確な理由と退職後のプランをしっかりと考えたうえで行いましょう。

その他の理由は、転職のプロに確認してみましょう!

6.円満退社するためにやるべきこと

会社を辞めるときは、入社するとき以上にエネルギーが必要な場合も多々あります。
現在かかわっている仕事の整理や引き継ぎなど、自分自身も残る同僚も、困らないような退職までの計画を立てることが重要です。

6.1.自分の中で明確な退職日を設定し、転職活動を行う

現在の会社を退職するわけですから、基本的には次の会社への転職活動も同時に行う必要があります。

それには、いつ頃に退職するかを決め、その日に合わせて転職活動を計画的に進めることが大切です。期限を決めずにいた場合、退職時期や転職活動自体も曖昧になり、退職の意思を伝えることが先延ばしになってしまうこともあります。

【関連記事】円満退職のコツとは?転職で気まずくならないための5つの作法

6.2.退職の意思を伝えるなら、繁忙期は避ける

退職は、何月にしなければならないという決まりはないですが、会社の状況を考え、退職日を決定することは賢明な判断だと言えます。

例えば、会社の繁忙期に退職を伝えたり、退職日に設定したりすることは、残る同僚などにも迷惑をかけることになりますし、印象も悪くなってしまいます。

今までお世話になってきた会社ですので、自分の退職のせいで周りにしわ寄せが来ないような時期を選びましょう。

また、繁忙期に辞めることを伝えたとしても、忙しいので取り合ってもらえない場合があります。意見が通り安い時期を見極め、うまく退職の意思を伝えましょう。

6.3.退職日の1~3ヵ月前に直属の上司に相談する

ドラマなどである日突然、退職届を上司に突きつけて辞めるというシーンがありますが、そういった一方的な辞め方は関心できません。

大抵の会社では、就業規則に退職の1ヵ月前までにその意思を伝えること、という定めがあります。中には、2~3ヵ月前に退職の意思を伝えるという会社もありますので、それにならい、直属の上司に相談しましょう。

6.4.お世話になった方や同じチームの人には直接話をする

直属の上司に報告し退職届を提出した後は、その他の先輩や同僚、同期にも自ら報告しましょう。

どこからか漏れ聞く形で退職を知ってしまうのは、相手も決して良い気持ちではありません。

また、報告の際には、電話やメールではなく対面で直接伝えた方が良いでしょう。

新人のあなたに根気強く仕事を教えてくれた先輩や、苦楽を共にした同僚、同期など、関係性が深い人たちには顔を見て直接伝えるのが誠意です。

あなたの退職によって今後の仕事に影響が及ぶ人もいるはずなので、今までお世話になった気持ちを大切に、丁寧な対応を心がけましょう。

【仕事辞めたい】転職理由1位は人間関係...会社を辞める判断ポイントを解説

6.5.スムーズに引き継ぎを行えるように手順書をまとめておく

退職日が確定したら、後任者へ業務を引き継いでいくことになります。その際、スムーズな引き継ぎを行うためにも、自分の業務をまとめた手順書を作成しておくと良いでしょう。

手順書があれば、ある程度は後任者自身で業務を把握できるはずです。手順書で伝えきれない部分は直接作業を見てもらったり説明したりして、後任者へ確実に伝わるよう工夫しましょう。

また、これは退職するかしないかに関わらず大切なことですが、自分だけで仕事を抱え込まず、あなたと同じ業務をこなせるスキルを持ち合わせた後輩を日頃から育成しておくことも重要です。そうすることで、万が一退職することになった場合でもスムーズに引き継ぎができるようになります。

6.6.社内手続きや公的手続きについて調べておく

退職日が決まったら、退職にあたりどのような社内手続きや公的手続きが必要なのか、早めに把握しておく必要があります。

「立つ鳥跡を濁さず」という言葉がありますが、今までお世話になった会社に迷惑がかからないよう、必要な手続きを決められた期日までに済ませるのが大前提です。

まず、会社から貸与されている物品をいつまでにどこに返却すれば良いのか、会社側から受取るものは何かを人事担当者へ確認しましょう。

また、転職先が決まっていない場合は、健康保険や税金関係の手続きを自分で行わなければなりません。これは退職後すみやかに行う必要があるため、スムーズに動けるよう必要となる行動をあらかじめ調べておきましょう。

6.7.退職理由は前向きな内容を話す

円満退職を目指すならば、たとえ退職の本当の理由が現在の会社への不満からだったとしても、それを正直に伝えることは避けましょう。

相手に不快感を与えるだけでなく、場合によっては改善策をもちかけられ、強く慰留される可能性もあります。

さらに、退職理由の不平不満は他の社員へと漏れやすいので、安易に言わないよう注意すべきです。「キャリアアップのためにやりたい仕事がある」など、前向きな退職理由を話しておくのが、トラブル回避につながります。

また、話の中で転職先について聞かれることもあるかもしれませんが、その場合には嘘は避け、もし答えたくなければ答えないようにしましょう。

ただし、転職先が同業他社の場合、かつ競業忌避契約を締結している場合は、答える必要性がある場合があるということも覚えておきましょう。

7.退職の一般的な流れ

退職にあたっては、やるべきことが多くあります。実際に退職に向けて動き出す前に一般的な流れを把握し、滞りなく進められるようにしておきましょう。

7.1.転職活動を含めた全体スケジュールを組む

退職を決めたら、転職活動を含めた退職までの全体スケジュールを組んでいきましょう。

一般的に、転職活動には約3ヶ月、退職までには1~2ヶ月程度を要するといわれており、長期戦となることが見込まれます。

【仕事辞めたい】転職理由1位は人間関係...会社を辞める判断ポイントを解説

そのため、今後どう行動していくべきかという指標をある程度考えておかなければ、迷いが生じたり、本来の意図と違う方向性に物事が進んでしまったりする可能性もあります。

また、現職を続けながらの転職活動となると体力的にも精神的にも負担がかかるため、妥協してあまりピンとこない会社を選んでしまうこともあります。先々後悔することのないよう、現職の状況や繁忙期なども考慮しながら、全体のスケジュールを考えるようにしましょう。

7.2.退職意思を伝える

全体のスケジュールが組めたら、直属の上司に退職の意思を伝えます。

法的には、退職日の2週間前までに申告をすれば退職が可能です。しかし現実は、就業規則によって退職の1ヶ月~2ヶ月前までに意思を伝えるよう定めている会社がほとんどです。

ですので、退職の意思が固まったら早めに伝えるようにしましょう。早ければ早い程、会社側もあなたの退職で生じる人員態勢の変化に対応するための人材確保などに時間をかけられるため、円満退職につながります。

7.3.退職日と退職願いを提出する

直属の上司と退職日を決定し、その後「退職願」を提出します。

退職願いは、退職届と同様、退職の意思を伝える目的がありますが、より柔らかく退職を伝えるものです。就業規則にて形式が指定されている場合は、それに則って作成しましょう。

特に規定がない場合は、インターネットや本から退職願の書き方の情報を参照し、マナーを守って作成するようにしましょう。

7.4.残務整理や引き継ぎを行う

退職願いが正式に受理され次第、残務整理や引き継ぎを行っていきます。一方的に業務を伝えるのではなく、会社側や後任者が今後の業務を問題なく行えるよう、しっかりと責任をもって引き継ぎましょう。

また、スムーズな引き継ぎのためにも、前述したように自分が行ってきた業務の手順書を作成しておくと良いでしょう。後任者の習得状況や日常業務の状況によってはスケジュール通りに引き継ぎが進まない場合も考えられるため、余裕をもったスケジュールを組むことが必要です。

8.まとめ

仕事を辞めることは、あなたのライフステージの一つの節目であり、新たな始まりとなります。退職にあたっては新しいスタートを気持ちよくきれるよう、丁寧な対応を心がけてください。スムーズで円満な退職は、後の人生にもきっと大きな学びと気づきを与えてくれるはずです。

はじめて転職活動する方や、一人での転職活動に不安がある方は、マイナビエージェントをはじめとした、転職エージェントの利用をおすすめします。転職のプロであるエージェントが、面接のスケジュール設定や転職活動のアドバイスまで、あなたの転職活動を全面的にサポートします。

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失敗しない転職先企業の見つけ方

ライタープロフィール

久木田(くきた)みすづ 精神保健福祉士・社会福祉士

福祉系大学で心理学を専攻。
卒業後は、カウンセリングセンターにてメンタルヘルス対策講座の講師や個人カウンセリングに従事。その後、活躍の場を精神科病院やメンタルクリニックに移し、うつ病や統合失調症、発達障害などの患者さんや、その家族に対するカウンセリング、ソーシャルワーカーとして、彼らの心理的・社会的問題などの相談や支援に力を入れる。
現在は、メンタルヘルス系の記事を主に執筆するライターとして活動中。