「仕事を辞めたいけど、まだ次の職が決まっていないので悩んでいる」という方も多いのではないでしょうか。確かに、今の仕事を辞めたいと思っても、次の仕事が決まっていない状態では、退職を決断しづらいものです。
この記事では、「仕事を辞めたいけど次がない」という場合の選択肢や、すぐに辞めたほうが良いケースと辞めないほうが良いケース、辞めるメリット・デメリットなどを詳しく解説します。
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「仕事辞めたい、会社がつらい」...悩んでいる方へ
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1. 「仕事辞めたいけど次がない」場合の選択肢
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仕事を辞めるにあたっては、次の仕事の目途が立ってから退職することも多いです。しかし、なかには「次の仕事は決まっていないけど、今すぐ仕事を辞めたい」という方もいるでしょう。
辞めたい気持ちがあるときは辞める・辞めないの2択で考えてしまいがちですが、選択肢はさまざまあります。以下では、辞めたいけど次がない時の選択肢を6つまとめました。
1.1. 休職制度の利用を検討する
仕事を辞めたいと思っているものの職を失うことに不安を感じる場合、理由によっては、会社ごとに設けられている休職制度を利用して仕事を休むこともできます。
休職制度は、病気やケガなどによって一時的に働くことが難しくなった従業員のために、雇用関係を維持したまま一定期間仕事を休めるようにする制度です。休職中の賃金は支払われないことが一般的ですが、健康保険の加入状況や支給要件を満たす場合は、傷病手当金を受け取れることもあります。
休職の申請条件や申請方法、休職できる期間などは企業により異なるので、就業規則などを確認してみましょう。
1.2. 有給休暇を取得する
休職制度を利用するほどの問題がない場合は、有給休暇を取得して会社を休み、気持ちと体をリフレッシュさせるのも良いでしょう。疲労やストレスが蓄積している場合は特に、休息をとることで解消される可能性もあります。
職場の状況にもよりますが、基本的には何日か連続して取得することも可能なので、リフレッシュに必要な時間を確保できるでしょう。
また、休みを取れば今後についてじっくりと考える時間を持てる点もメリットです。仕事から離れることで、「辞めたい」という気持ちについても冷静かつ客観的に分析しやすくなります。
1.3. 業務調整の相談をする
今の仕事に不満や負担、辛さを感じているなら、まずは社内でそれを改善できないか考えてみるのも一つの方法です。例えば、担当する業務の量や内容は、上司などに相談することで調整可能なケースもあります。
チームでの業務の割り振りがアンバランスになっていたり、それぞれのスキルに合っていない役割分担になっていたりすることもあるので、職場側と相談しながら適切な状態に近づけないか検討してみましょう。
1.4. 異動や転勤の希望を出す
業務内容や環境を変える方法には、他部署への異動や転勤もあります。所属する会社は変わらなくても、働く場所が変わって環境や人間関係、仕事内容が変化すれば、ストレスも軽減されるかもしれません。
会社側の事情もあるため、異動や転勤の希望は必ずしも叶うものではありませんが、ひとまず上司や人事部などに相談してみると良いでしょう。
1.5. 転職活動をしながら働き続ける
「今の会社では悩みを解消できない」「違う職場や職種に移りたい」と考えている場合、いきなり辞めてしまうのではなく、転職活動をしながら働き続ける選択肢もあります。
辞めたいという気持ちを抱えながら仕事を続けるのは辛いかもしれませんが、次の仕事が決まってから辞めれば、キャリアの空白期間が生じず収入が途絶える心配もありません。
働きながら転職活動を進めることに不安を感じる場合は、転職エージェントの活用もおすすめです。悩みや希望をヒアリングしたうえで、条件に合う求人を紹介してくれるため、自身で求人を探す手間や時間を抑えられます。
1.6. 思い切って仕事を辞める
心身の安全確保などの観点から今の職場で働き続けるのが危険だと感じるなど、重大な問題を抱えている場合は、退職してその状況から離れることを優先したほうが良いこともあります。
その環境から離れることが必要な場合は、社内外の相談窓口や医療機関などに相談しながら、休職や異動のほか、退職も含めて早めに対応を検討しましょう。ただし、退職する場合は、次の仕事が決まるまでの生活費も確認しておくことが大切です。
1.7. 悩む場合は診断コンテンツも活用
今の仕事を辞めようかどうか悩む場合は、診断コンテンツなどを活用して結果を参考にするのもおすすめです。「仕事どうする?!診断」では、たった30秒、8つの質問に答えるだけで、自分の現状や取るべき行動のヒントを簡易的に知ることができます。
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2. 「次はないけど辞めたい」と思う理由とは
そもそも、なぜ次の仕事がない状態で仕事を辞めたくなってしまうのでしょうか。自分がどのような対処をすれば良いか考えるためにも、辞めたいと思う原因を整理しましょう。ここでは、代表的な理由を4つ紹介します。
2.1. 人間関係がうまくいっていないから
人間関係がうまくいっていないことは、仕事を辞めたいと感じる大きな要因の一つです。例えば、上司との関係に悩む人もいれば、後輩部下への対応や、会社と現場の間で調整役を担うことに負担を感じる人もいます。
年代や役割によって悩みの内容は異なるものの、職場での人間関係が良くないとストレスやプレッシャーが増えて、仕事への満足度やモチベーションが低下してしまうことも多いでしょう。
2.2. 業務内容が合っていないから
自分の能力を生かせない仕事や、興味を持てない業務を続けていると、仕事の達成感や充実感を得ることが難しくなります。仕事に対するモチベーションが低下し、仕事を辞めたいと感じてしまう場合もあるでしょう。
また、経験や強みを生かしにくい業務や、希望するキャリアと結びつきにくい役割が続くと、将来的なキャリアプランを描きにくくなることもあります。その結果、仕事に対する意欲が下がる場合もあるでしょう。
2.3. 給与水準に不安があるから
業務内容だけでなく、給与水準への不安もモチベーションを低下させる原因になり得ます。例えば、仕事に真摯に取り組んでいても、その頑張りに見合うだけの給料がもらえなければ、やる気が削がれてしまうこともあるでしょう。
更に、給与水準や昇給の見通しに不安があると、「この先の生活設計は大丈夫だろうか」「今後も希望する収入を得られるだろうか」といった将来への不安につながることがあります。
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2.4. 育児や介護との両立が難しいから
育児や介護には多くの時間とエネルギーが必要であり、仕事に集中することが難しくなってしまう場合があります。
特に、周囲からのサポートが不足しているケースでは、疲労やストレスが増大しやすいでしょう。負担を抑え、育児や介護を優先するために、次がなくても今の仕事を辞めたいと感じる可能性も出てきます。
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3. 次がなくてもすぐに辞めたほうがいいケース
キャリアや収入面を考えると、次の仕事を見つけてから退職したほうが安心です。しかし、場合によっては次が決まっていなくても、すぐに辞めたほうが良いケースもあります。
3.1. セクハラやパワハラが続いている
セクハラやパワハラを受けている場合、最も重要なのは自分自身の安全を守ることです。証拠保全に努めて専門機関などに相談するとともに、心身の安全を最優先にし、退職・異動などによって、ハラスメントが起きている環境や相手から距離を置く対処も検討しましょう。
相談先としては、社内では上司や人事労務部、コンプライアンスに関する相談窓口、産業医や産業保健師などが考えられます。また、社外では労働や人権に関する公的な相談窓口（労働局管轄の窓口など）なども選択肢に入るでしょう。
一人で抱え込まず、こうした第三者とも相談しながら対処法を検討することが大切です。
3.2. 心身の疲弊や不調が続いている
心身の疲弊や不調が続いていると感じる場合も、前述した休職制度の活用や有給の取得、業務調整、異動などとともに、退職して休養したり、環境を変えたりする選択肢が有効になることがあります。
このようなケースでも、一人で何とかしようとせずに、社内の産業医や保健師、カウンセラー、また医療機関などに相談しながら対処法を検討すると良いでしょう。治療や療養、休養を含めて早めに対処することで、更なる悪化を防ぎやすくなります。
特に、「夜眠れない」「食欲がない」「憂鬱な気持ちが続く」「何をしても楽しくない」など、日常生活に影響が出るような症状がある場合は早期に相談・受診をすることが大切です。
3.3. 評価に納得できない状態が続いている
「成果を出している実感があるのに評価に反映されていないと感じる」「役割や成果に対して給与・処遇が見合っていないと感じる」など、評価への納得感が得られない状態が続く場合は、評価制度や期待役割を確認したうえで、より納得しやすい環境を探すことも選択肢になります。
昇進や昇給などの評価基準は企業ごとに異なっているため、自社の評価制度について詳細を一度確認してみることも大切です。疑問や問題を感じる部分について上司や人事部などに相談すれば、改善が見られることもあるかもしれません。
3.4. 会社の業績が悪化している
「給料が減額された」「希望退職者を募っている」といった場合は、会社の業績悪化が懸念されます。また、公開されている財務報告書で継続的な赤字や債務超過などが確認できる場合は、経営状況について慎重に情報収集する必要があります。
会社の経営状況が大きく悪化している場合、退職金や賞与の支給条件・支給時期に影響が出る可能性もあります。就業規則や退職金規程、賞与の支給条件を確認したうえで、在職中に転職活動を始めるなど、早めに選択肢を検討すると安心です。
3.5. 他社でも生かせる経験・スキルがあり、転職の見通しを立てられる
近年は、さまざまな業界や業種で人手不足が問題となっています。その影響もあり、即戦力となるスキルを持っている人材は重宝されやすいです。
特に、専門性の高いスキルや知識は市場価値が高く、需要も見込まれます。そのため、経験やスキル、希望条件、求人状況によっては、比較的早く次の選択肢を見つけられる可能性があります。改善や解決が難しい問題がある場合は、退職・転職が選択しやすい道となるでしょう。
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4. 次がないまま辞めないほうがいいケース
続いて、次が決まっていない状態で仕事を辞めないほうが良いケースを4つ紹介します。以下のケースでは退職のリスクが大きくなりがちなため、慎重な判断が必要です。
4.1. 社内で解決できる可能性が残っている
これまでも述べてきたように、職場で何か問題を抱えている場合は、可能であれば社内外の相談窓口をはじめ第三者に共有して解決策を模索することをおすすめします。業務調整や異動など、社内で解決の糸口があるのであれば、まずはそれらの方法を試して改善を目指すと良いでしょう。
相談や調整をして快適に仕事ができるようになれば、退職や転職に労力をかけたり、経済的なリスクを負ったりせずに済みます。また、一人で抱え込まず、周りに助けを求めることも大切です。
4.2. 現実的な転職条件を設定できない
今の仕事を辞めて新しい仕事を探そうと考えている場合は、転職でかなえたい希望条件を設定する必要があります。しかし、希望条件が現実的でなかったり、明確でなかったりすると、自分に合う職場を見つけるまでに時間がかかるかもしれません。
例えば、今の会社での業務が自分に合っていないと感じていても、「似た仕事でなければ何でもいい」というわけにはいかないでしょう。具体的にどのような点が合っていないのか、どのような業務や環境なら力を発揮しやすいのかを整理しておくと、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。
そのため、転職活動に苦戦しないためにも、退職・転職理由や希望条件をできるだけ明確にしておくことが先決です。
4.3. 辞めてからの生活費に不安がある
退職をして仕事がない状態になったとしても、条件を満たしていれば雇用保険の基本手当（失業手当）を受け取れる可能性もあるため、収入を得る手段はゼロではありません。しかし、収入が減ってしまうことには変わりないでしょう。
転職活動を始めてから実際に就職できるまでには、2～4カ月程度かかるケースもあります。職種や年齢、希望条件、求人状況によって期間は変わるため、余裕を持って資金計画を立てておくことが大切です。新しく就きたい仕事に資格が必要な場合などは、資格取得のためにそれ以上の時間がかかることもあります。
そのため、退職してから経済的に困窮してしまわないか、シミュレーションしておくことが必要です。不安があるなら、転職活動をしながら退職準備をするなど、すぐに辞める以外の方法を検討しましょう。
4.4. 希望に合う求人が少ない
「すぐに次が見つかるだろう」と勢いで辞めてはみたものの、なかなか希望の仕事を見つけられないというケースもあります。特に、そもそも自分の希望に合う求人の数が少ない場合は、転職活動が長引く可能性も考えられるでしょう。
仕事を辞めてしまう前に、まずは実際の求人を見て情報収集し、候補となりそうな求人がどの程度あるかを確認することが大切です。そのうえで、上述した生活費の確保も含め、すぐに退職しても大丈夫そうか判断しましょう。
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5. 次がない状態で仕事を辞めるメリット
次がなくても退職したほうが良いケース、逆にすぐには退職しないほうが良いケースについて解説しましたが、それでも辞めるかどうか迷うという方もいるでしょう。そこで、次の仕事がない状態で辞めることのメリットやデメリットも解説します。まず、主なメリットについて見てみましょう。
5.1. 転職活動に集中できる
仕事をしながら転職活動をすれば、キャリアの空白期間を作ることなく働き続けることができます。しかし、毎日の仕事をこなしながら転職活動に取り組むのは大変なことでもあり、それが疲れやストレスにつながってしまうこともあるでしょう。
一方、仕事を辞めてから転職活動を行えば、時間にも余裕ができて仕事探しに集中できます。多くの候補をじっくり比較でき、選考対策にも時間をかけられるので、納得できる転職先を検討しやすくなるでしょう。
5.2. ストレスから解放される
仕事を辞めたいと思っている方は、仕事における何らかのストレスに悩まされていることが多いと思います。特に、心身ともに疲弊している、ストレスによる不調を感じているという場合は、仕事を辞めることでストレス要因から距離を置け、心身の状態が良くなることもあるでしょう。
自分がどれだけのストレスを抱えているかを客観的に知りたい場合は、以下のようなストレス診断を利用してみるのも一つの方法です。
出典5.3. 次に向けた準備に時間を使える
次にやりたいことがある場合、それに向けた準備に時間を使うことができます。転職活動以外にも、資格取得のために勉強したり、特定のスキルを身につけるため講習会に参加したりといったことができるでしょう。
仕事を続けながら行えることもありますが、しっかり時間を確保したうえで集中して取り組んだほうが知識やスキルは身に付きやすいかもしれません。先に述べたように、状況によっては経済的な問題も考慮する必要があるものの、時間を優先するという考え方もあります。
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6. 次がない状態で仕事を辞めるデメリット
上記のようなメリットがある一方、次がない状態で仕事を辞めるとデメリットも発生しがちです。ここでは、主なデメリットを3つ挙げて解説します。
6.1. 経済的なリスクがある
これまでも何度か言及したように、仕事がなくなることで経済的なリスクがある点は大きなデメリットと言えます。経済面で見通しが立たない場合、退職は安全とは言えない選択肢になってしまうでしょう。
退職金や失業手当、休職中などの傷病手当金、扶養といった経済的なサポートとなる制度についても確認しながら、できる準備をしたうえで退職に踏み切ることをおすすめします。
6.2. 職歴に空白期間ができてしまう
次の仕事が決まるまでは無職となるため、職歴には空白期間ができてしまいます。この空白期間は、転職の際にも企業側から疑問に思われたり、懸念されたりするポイントになるかもしれません。
育児や介護、ハラスメントなどによる退職をはじめ、やむを得ず空白期間ができてしまう場合は、その理由をきちんと説明できるよう準備したり、資格取得やスキルアップのための勉強など転職先へアピールできる取り組みを行ったりすることが大切です。
6.3. 次の仕事とのミスマッチが起こりやすくなる
特に金銭的な不安があると、とにかく早く次の仕事を見つけなければならないという焦りが先行してしまいがちです。その結果、仕事とのミスマッチが起こり、転職後にそのことに気付くというケースもあります。短期間のうちに転職を繰り返すことにもなりかねません。
こういった事態を避けるためには、時間に余裕がないなかでも自分の希望条件を洗い出し、業務内容や待遇など求人情報・企業情報をしっかり確認しましょう。
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7. 仕事を辞める前にやっておきたいこと
どのタイミングで仕事を辞めるにしても、できる範囲で退職や転職に向けた準備を進めておきましょう。ここでは、仕事を辞める前に特にやっておきたいことについてまとめました。
7.1. 退職に向けた準備をしておく
仕事を辞める際には職場に退職意向を伝えるほか、退職願・退職届の提出、業務の引き継ぎなど、さまざまな準備や手続きが発生します。
退職理由の伝え方や希望する退職スケジュールに関しては、あらかじめ自分の中で考えておくとスムーズでしょう。退職願・退職届の書き方や提出期限などについては、就業規則を確認しておくと安心です。
また、仕事で使っているものや担当業務の整理といった引き継ぎの準備も早めに始めておくことをおすすめします。
7.2. 雇用保険や健康保険などについて調べる
雇用保険や健康保険といった社会保険関連の手続きも、退職時に必要な処理の一つです。特に、雇用保険の基本手当（失業手当）や健康保険の移行は、退職者にとって重要な内容となります。
失業手当は、雇用保険に加入していた労働者が失業した際、生活の安定を図るために支給される給付金のことを指します。受給要件が定められているため、事前に確認しておきましょう。
また、退職後の健康保険は、(1)任意継続の健康保険、(2)国民健康保険、(3)家族の健康保険（被扶養者）のいずれかに加入する手続きが必要です。こちらも、無保険期間を生じさせないよう、退職前に調べておく必要があります。
7.3. キャリアプラン・ライフプランを見直す
次がない状態でも仕事を辞めたいと感じている方は、このタイミングでの退職が計画外であることが多いのではないでしょうか。そうであれば、これからの人生のためにもキャリアプランやライフプランを見直すと良いでしょう。
例えば、転職ではこれまでのキャリアを生かすのか、新たなことに挑戦するのかによって、キャリア構築の仕方は大きく変わってきます。それに伴ってライフプランにも違いが出てくるでしょう。
細かな部分までは決められなくても、おおよその方向性を決めておけば、新しい目標に向かって前向きに行動しやすくもなります。
7.4. 転職エージェントに登録する
退職後、すぐに次の仕事を探したいと考えているなら、仕事を辞める前に転職エージェントへ登録しておくことをおすすめします。転職エージェントでは、キャリアアドバイザーに経験やスキル、希望条件を相談しながら、求人紹介や転職活動の進め方についてサポートを受けられます。
また、自分だけでは見えてこなかった選択肢と出合えたり、求人票だけでは把握しにくい企業情報や職場の雰囲気、働き方なども共有してもらえます。更に、書類添削や面接対策といったサポートを受けられることもメリットです。転職活動の負担を抑えながら、自分に合う選択肢を検討しやすくなる方法の一つだと言えるでしょう。
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8. まとめ
「次の仕事はないけど仕事を辞めたい」と感じた時、選択肢は「このまま続けるか辞めるか」だけではありません。休職制度や有給休暇などを使って休養を取ったり、業務の調整や異動の希望を出したりする方法も考えられます。
状況によっては次がなくても職場を離れたほうが良い場合もありますが、まずは周囲の人や相談窓口に相談するなど、自分だけで判断せず人を頼る姿勢も大切です。次がない状態で仕事を辞めるメリット・デメリットも考えながら、慎重に判断しましょう。また、退職する前にはできるだけ準備をしておくと安心です。業務の引き継ぎや保険の手続き、キャリアプランの見直しなど、まずはできることから始めましょう。
ひとことコメント
【監修】社会保険労務士法人岡佳伸事務所代表 特定社会保険労務士：岡佳伸
退職を「次が決まってから」にするか「先に辞める」かは、心身の安全・生活資金・再就職可能性の3点を軸に判断することが重要です。特にハラスメントや過重労働が疑われる場合は、退職だけでなく健康保険の傷病手当金を受給しながらの休職、配置転換等も含め、早期に相談窓口や専門家へつなげてください。退職後は、雇用保険の基本手当（失業保険）の確認に加え、健康保険は任意継続・国民健康保険・家族の扶養のいずれかを選ぶ必要があり、手続が遅れると無保険期間が生じ得ます。焦って結論を出さず、手続と準備を踏んで安全に次の選択肢へ進みましょう。
