【仕事を辞めたらすること】辞めた後に何をすべきか、必要な手続きなどを解説

退職を検討しているが、仕事を辞めた後に何をすべきなのか分からないという方も多いと思います。

今回は、仕事を辞めるメリット・デメリット、仕事を辞めた後に必要な手続きについて解説します。

本記事を読むことで、仕事を辞めた後でどのような未来が待っているのか具体的にイメージでき、必要な手続きをスムーズに行えるでしょう。

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【関連記事】「【仕事辞めたい】会社がつらいと思ったらやるべき事と辞める判断ポイント」

1.仕事を辞めたくなることはだれにでもある

仕事を辞めたくなることは、だれにでもあります。

仕事に対する不満を感じながら働いている方は多いと思います。

そのため、「自分だけは仕事を楽しめない」「自分に甘いのかもしれない」などと自分自身を責めないようにしましょう。

実際に、厚生労働省の調査によると、仕事に対する強いストレスや悩み、不安を感じている人の割合は、54.2％と過半数を占めていることがわかっています。

また、大きなストレスを感じている労働者のうち、「仕事の量・質」が56.7％と最も多く、次いで「仕事の失敗、責任の発生等」が35.0％、「対人関係（セクハラ･パワハラを含む。）」が27.0％という結果になっています。

一方、仕事に対する不満はほとんどなく、快適に働いている人も一定数います。

また、転職をしたことがきっかけで、仕事が楽しくなったという人が53.4％いることも明らかになりました。

【出典】厚生労働省「職場におけるメンタルヘルス対策の状況」

【出典】厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

【関連記事】「【仕事行きたくない】会社が嫌になる主な理由とNG行動、行くための方法」

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2.仕事を辞めたらどんなメリットがある？

仕事を辞めたらどのようなメリットがあるのでしょうか。3つの視点から解説します。

2.1.ストレスがなくなる

仕事を辞めると、仕事や人間関係のストレスから解放されることが最大のメリットです。

一口に「仕事のストレス」といっても、以下のようにストレスの原因が複数潜んでいる可能性もあります。

これらから解放されるので、過度なストレスを抱えている人にとってはメリットが大きいと言えるでしょう。

2.2.自分の時間が増える

仕事を辞めることで、自分自身に使える時間が増えます。

これまで、仕事が多忙すぎてやりたいことを我慢していた人も多いのではないでしょうか。

例えば、以下のように常に時間に追われていた人にとって、仕事を辞めるメリットは大きいはずです。

時間に縛られずに生活できるので、趣味に時間を使ったり、家族との時間を大切にしたりといったこれまで後回しにしがちだったことに時間を使うことが可能になります。

2.3.気持ちに余裕ができる

仕事を辞めることで、時間に縛られず、ストレスフリーな生活を送れる可能性が高まります。

多忙な毎日を過ごしている人は、目の前の業務をこなすことだけに集中してしまい、視野が狭くなりやすい傾向にあります。

狭まっていた視野が広がり、心に余裕を持てるようになる人も多いでしょう。

辞める前は、「自分は今の仕事以外にできることがない」と感じていた人も、心にゆとりができた結果、新たな目標が見つかるケースもあります。

これまでとは違う価値観や経験を身に付けられるチャンスが広がるでしょう。

【関連記事】「【仕事が怖い】怖いと感じる原因とデメリット、まず行うべき事と解決方法」

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2回目以降の転職で気を付けるべきポイントを確認する。

3.仕事を辞めた後に感じるデメリット

仕事を辞めることでメリットも得られますが、デメリットも存在します。

おもに以下の3つのデメリットが考えられますので、退職する前にチェックしてみましょう。

次の仕事を見つける前に退職してしまうと、毎月の給与をもらえない時期が発生します。

無職の期間が長期化すれば、経済的な不安が大きくなるでしょう。

また、定職に就いていない状態は、社会的な信用度が低下するリスクもあります。クレジットカードやローンの審査に通過しにくくなる点などがその一例です。

さらに年内に再就職しない場合は、確定申告を行う必要があります。在職中であれば、勤め先の会社が年末調整をしてくれるため、確定申告は不要です。しかし、定職に就いていない場合、自分で税金を申告する必要があるのです。

【関連記事】「【仕事を辞めたいけどお金がない】転職先が決まらず退職する場合の注意点」

4.仕事を辞めた後に必要な手続き

仕事を辞めた後は、会社から書類を受け取ったり、税務署へ確定申告を行ったりと手続きが必要です。

ここでは、仕事を辞めた後に必要な手続きについて解説します。

4.1.健康保険

会社を辞めると、退職日の翌日から健康保険（社会保険）の被保険者資格が喪失します。

在職中に使用していた健康保険証は会社に返却する必要があるので、以下の手続きを進めておきましょう。

退職した会社の健康保険制度を利用して、被保険者資格を継続できます。退職前の被保険者期間が2ヵ月以上ある場合は、最長2年間利用できる制度です。

市区町村が保険者となる「国民健康保険」へ切り替えることもできます。退職日から14日以内に手続きを行う必要があるので、仕事を辞めたら速やかに住んでいる市区町村の国民健康保険窓口に問い合わせましょう。

年収が130万円未満の場合は、家族の健康保険（社会保険）の扶養に入るという手段も検討できます。

ただし、「同居していること」や「被保険者が生計を立てていること」など条件がいくつかあるため、あらかじめ確認しておきましょう。

【出典】全国健康保険協会「会社を退職するとき」

【出典】全国健康保険協会「被扶養者とは？」

4.2.雇用保険

仕事を辞めたら雇用保険（失業保険）受給申請の手続きを行いましょう。

雇用保険とは、失業後に一定期間の収入が途絶える人がもらえる給付金制度のことです。

雇用保険の受給期間は、退職した日の翌日から1年間となっており、支給額は以下のように年齢によって上限額が定められています。

ただし自己都合の退職の場合、給付までの期間があるなど注意が必要です。この点については、政府による見直しも検討されていると報道されています。

【出典】厚生労働省「基本手当について」

雇用保険は、居住地を管轄するハローワークにて手続きを行います。

申請時に必要なものや条件などを確認した上で、足を運ぶと手間が省けるでしょう。

4.3.年金の切り替え

仕事を辞めたら14日以内に厚生年金を国民年金に切り替える必要があります。

厚生年金の脱退手続きは、前職の会社が行うため、離職者は国民年金への切り替えのみ行いましょう。

国民年金の変更を行わず、支払わない状態が長く続くと、将来もらえる年金額が少なくなったり、年金の受給資格が失効したりするので、注意が必要です。

ただし、退職日の翌日から新しい会社で働きはじめる場合は、国民年金の変更手続きをする必要はありません。

国民年金の切り替えは、居住地を管轄する市区町村役場で行います。以下の4点を忘れずに持参しましょう。

【出典】国民年金機構「会社を退職した時の国民年金の手続き」

【出典】国民年金機構「国民年金に加入するための手続き」

4.4.確定申告

年内に再就職しない場合は、個人で税金の手続きをする必要があります。確定申告とは、1年間で得た所得額を計算して、所得額に応じた税金を申告する手続きのことです。

一般的には、企業が年末調整を行うため、確定申告は不要ですが、就業していない場合は自分で申告する必要があります。

納税地を管轄する税務署または、オンラインで申請を行いましょう。

【参考】国税庁「申告と納税」

【参考】国税電子申告・納税システム「e-Tax」

【関連記事】「【仕事が無理】我慢するのは危険！無理と頑張りの違いや対処法は？」

5.仕事を辞めたいと思ったきっかけや理由

厚生労働省が公開する退職理由のデータをもとに、仕事を辞めたいと思ったきっかけや理由をまとめました。

「職場の人間関係が悪い」「仕事量が多く、休みが取りづらい」という理由から退職を検討する人が多いようです。

不尽な扱いを受けたり、正当な評価を得られなかったりする状況も、仕事を辞めたいと思うきっかけになることがわかりました。

また、株式会社マイナビの「転職動向調査 2022年版」では、「職場の人間関係」の他に「給与が低い」ことも退職理由の上位に含まれています。

しかし、「新しいことに取り組みたいから転職を検討した」という前向きな理由もみられます。

【出典】厚生労働省「仕事をやめた者の退職理由」

【出典】厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概況」

【出典】株式会社マイナビ「転職動向調査 2022年版（2021年実績）」

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【関連記事】「【辞められたら困る人】の特徴とは？辞めてしまう理由や対処法」

6.仕事を辞める時の準備や伝え方

仕事を辞める決心がついた方は、事前準備を行い計画的に退職手続きを進めましょう。

まずは、会社の就業規則を確認し、退職の申し出に関するルールをチェックします。

就業規則に則り退職までのプランを立ててください。有給休暇を効果的に使用する方法も踏まえて、計画を立てます。

また、仕事を辞めるときは、適切なタイミングで上司に伝えることが大切です。

アポイントを取り、スケジュールを確保した上で上司に退職の意向を伝えましょう。

伝え方のポイントを以下にまとめました。

円満退職をするために悪い印象を与えずに退職する方法については下記記事をご覧ください。

【関連記事】「【仕事を辞める理由】主な理由と悪い印象を与えずに退職するための伝え方」

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7.まとめ

仕事を辞める理由として最も多いのは、「人間関係のトラブル」「給料・労働環境への不満」などです。

転職後に理想のライフワークバランスを実現できた人もいるので、前向きに転職を検討してみるのもよいでしょう。

仕事を辞めたら多くのストレスから解放されますが、定職に就いていないことによるデメリットも存在します。

メリットとデメリット、必要な手続きなども把握した上で退職手続きを進めましょう。

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