「今すぐ仕事辞めたい」と思ったときにするべきこと｜即日退職は可能？

仕事に行くのが嫌で、「今すぐ辞めたい」と思ったことがある方も多いのではないでしょうか。しかし、後先考えずに仕事を辞めてしまうと、退職後に後悔することになるかもしれません。また、退職にはルールがあるため、すぐには辞められない可能性もあります。

そこで、本記事では今すぐ仕事を辞めたいという方に向けて、するべきことや注意点を解説します。退職について悩んでいる方は、ぜひ最後までご覧ください。

「仕事辞めたい、会社がつらい」...悩んでいる方へ
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1 今すぐ仕事辞めたい！即日退職は可能？

仕事で耐えられないほど嫌なことがあったときは、「1日でも早く辞めたい」と思うものです。もしも、今すぐ仕事を辞めたい場合、明日から行かないという選択肢はあるのでしょうか。

1.1 正社員は原則2週間前に申し出る必要がある

退職の申し入れ日について、民法627条では「雇用期間の定めがない場合はいつでも解約の申し入れができ、雇用は解約を申し入れた日から2週間を経過すると終了する」といった旨が記載されています。

つまり、無期雇用の場合は、退職希望日の2週間前に申し出る必要があるということです。ただし、就業規則などで退職の申し出日について定められているときは、その内容に従わなければなりません。

【出典】e-GOV「民法第六百二十七条」

1.2 パートやアルバイトは可能な場合がある

パートやアルバイトは、雇用の期間が定められている有期雇用であり、原則として契約期間が満了するまで退職はできません。

ただし、労働基準法第137条では「当該労働契約の期間の初日から一年を経過した日以後においては、その使用者に申し出ることにより、いつでも退職することができる」といった記載があります。

また、民法第628条においては「当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる」とあることから、以下の条件を満たせば即日辞めることも可能です。

つまり、1年以上継続して雇用されており、病気や介護などやむを得ない事情がある有期雇用労働者は、即日退職が可能です。

【出典】e-Gov「労働基準法　第百三十七条」
【出典】e-GOV「民法　第六百二十八条」

2 今すぐ仕事を辞める方法

基本的に、期間の定めがない無期雇用の正社員が、即日退社することはできません。ただし、例外的に可能になるケースもあります。

2.1有給休暇を取得する

今すぐ仕事を辞めたいと思っても、基本的に申し出から2週間は出勤しなければなりません。しかし、退職を申し出た次の日から有給休暇を取得すれば、退職日まで出社の必要はなくなるため、実質即日退職が可能になります。

有給休暇の付与日数は勤続年数などによって異なりますが、2週間以上残っているのであれば、利用してみるのも一つの方法です。

2.2 会社側の合意を得る

民法では、退社の2週間前には申し出を行う旨が記されているものの、会社が即日退職に同意しているのであれば、問題なく退職できます。

もしも、「即日退職の意思を伝えづらい」「会社が納得してくれない」といった場合は、退職代行業者に依頼する方法もあります。専門のスタッフが労働者に代わって会社と交渉してくれるため、自身で申し出るよりも退職しやすいでしょう。

【関連記事】「仕事辞めたいけど次がない人の選択肢とは？辞める際の注意点も紹介」

3 「今すぐ仕事辞めたい」と感じる主な理由

「今すぐにでも辞めたい」と感じるほど会社が嫌になる理由としては、どんなことが考えられるのでしょうか。ここでは主に5つの原因について解説します。

3.1 人間関係がうまくいっていない

さまざまな世代の人間が集まる職場は、価値観や考え方の違いにより摩擦が生じやすくなります。また、コミュニケーションの不足、責任の押し付け合い、競争心からくる嫉妬などにより、職場の雰囲気が悪くなってしまうこともあるでしょう。

このような人間関係の悪化は、ストレスや不満の蓄積につながり、仕事へのモチベーションを低下させてしまいます。

3.2 残業が多い

残業が多いと疲労が蓄積し、体調不良やメンタルヘルスの問題が発生しやすくなります。また、長時間労働により仕事の効率は低下し、ミスも増加してしまいます。

さらに、プライベートな時間が減少することでワークライフバランスが崩れ、家族や友人との関係が悪化してしまうかもしれません。このように労働時間が長いことは、生活におけるさまざまな場面で大きな問題を引き起こすリスクがあります。

3.3 給料が業務内容に見合っていない

例えば、高度な知識が必要な業務に携わっているのに、同じ業界の平均給与額と比べて明らかに少ないといったケースでは、仕事に対するやる気が削がれてしまいます。

また、長く勤務していても全く給料が上がらなければ、正当な評価をしてもらえないと感じて、モチベーションを保てなくなるでしょう。その結果、「すぐに仕事を辞めたい」「転職したい」という気持ちが芽生えやすくなります。

3.4 スキルが活かせない

せっかく専門的なスキルを持っていても、それを活かせなければ仕事への満足度は低下してしまいます。「スキルを活かせる部署に配属されなかった」「そもそもスキルを活かせる仕事がない」という場合は、すぐに辞めて新たな職場を見つけたいと感じるでしょう。

仕事へのモチベーションを維持しながらキャリアアップし続けるには、自分の能力に合った場所で働くことが大切です。

3.5 病気・育児・介護などで働くのが難しい

自身の病気、または育児や介護によって働くのが難しい場合も、今すぐ仕事を辞めたいと思う要因です。ただし、働く意思があるのであれば、休職や時短勤務、部署異動といった方法もあるので、一度会社に相談してみましょう。

4 今すぐ仕事を辞めない方がいいケース

「今すぐ仕事を辞めたい」と思っても、実際は辞めない方がいいケースもあります。辞めた後に後悔することのないよう、以下のケースでは一旦考え直してみることをおすすめします。

4.1 入社して間もない

「入ったばかりの会社を辞めたい」というときは注意が必要です。入社直後は新しい環境に適応するため、ストレスを感じることが一般的であり、仕事に慣れてくれば気持ちに変化が生まれる可能性は十分考えられます。

もちろん、入社前に提示された条件と実際の条件が大きく乖離しているなど、早めに退職した方がいいケースはあるものの、「仕事がつまらない」「コミュニケーションがうまく取れない」といった場合は、一旦冷静になって状況を判断することが大切です。

4.2 一時的なトラブルを抱えている

例えば、仕事で大きなミスをしたときは、誰しも仕事に行きたくないと感じるものです。また、繁忙期で仕事量が増えたり、同僚と意見が対立して作業が滞ったりしたときも、仕事を辞めたいと思うかもしれません。

しかし、こういった一時的なトラブルを乗り越えることで、その後大きく成長することができます。感情的にならず経験を得るチャンスだと考えて、解決方法を模索してみましょう。

4.3 短期間で転職を繰り返している

感情に任せて仕事を辞めてしまうと、退職のハードルが下がり、辞めグセがついてしまう可能性があります。結果、短期間で転職を繰り返すことになり、周囲からは「すぐ辞める人」「忍耐力のない人」というイメージを持たれてしまいます。

ビジョンのない転職はキャリアの妨げになるので、勢いで仕事を辞めるのは避けるべきです。また、短期間での転職を繰り返さないためには、入社前に細かい企業情報を集め、慎重に検討する必要があります。

4.4 当面の生活費が確保できていない

次の仕事が決まっていない状態で退職する際は、最低でも半年分の生活費を準備しておくことが推奨されています。仕事を辞めれば当然無職の状態となり、収入は途絶えてしまいます。その後、すぐに他の仕事が見つかるとは限らないので、当面の生活費の確保は必要不可欠です。

また、生活費に不安があると焦って転職活動を行うことになり、労働条件にも妥協せざるを得なくなる可能性もあります。その結果、またすぐに仕事を辞めるという悲しい末路を辿る恐れもあります。

5 「今すぐ仕事辞めたい」と感じたときにするべきこと

今すぐにでも仕事を辞めたいと感じたときは、具体的に何をすればいいのでしょうか。1日でも早く、円満な退職ができるように準備を進めましょう。

5.1 辞めた後の生活を具体的に考える

まず、仕事を辞めれば収入が途絶えるため、生活費やローンなどの支出をカバーできる体制を整えなければなりません。また、キャリアチェンジを考えているのであれば、どういう方向に進みたいのかを考え、足りないスキルを補う努力が必要です。

さらに、仕事を辞めることで生活リズムや交友関係も変化します。メンタルヘルスや生活の質は維持できるのか、といった点も具体的に考えておきましょう。

5.2 転職の情報を集める

退職後の方向性が決まったら、転職先の情報収集を始めましょう。理想の職場に出会うには、できるだけ多くの求人情報に触れることが必要不可欠です。業務内容や給与、福利厚生などの基本情報に加え、業界自体の将来性や職場の雰囲気も把握しておくといいでしょう。

しかし、個人でこれらの情報を詳細に集めるのは難しい場合があります。このようなときは、転職エージェントの利用がおすすめです。転職エージェントでは、一般に公開されていない求人情報も扱っており、求職者のスキルや条件に合った企業を提案してくれます。

さらに、転職エージェントは業界の動向や企業の内部情報に詳しいため、求職者にとって有益なアドバイスを提供してくれます。

5.3 退職の意向を伝え、引継ぎをする

転職先の目途が立ったら、会社に退職の意向を伝えます。引継ぎや挨拶などを考えると、退職希望日の1ヶ月前には申し出るのがマナーです。しかし、今すぐにでも辞めたいという場合は、正直に退職の理由を伝えて承諾を得るしかありません。

この際、会社側を責めるような伝え方はせず、あくまでも自分の意思で前向きに退社したいと申し出るようにしましょう。ただし、パワハラなどの不当な扱いを受けた場合は、有耶無耶にせず訴えることも重要です。

退職の意向を伝えた後は、残された同僚や部下の仕事が滞らないよう、しっかり引継ぎを行います

5.4 有給休暇を取得する

有給休暇が残っている場合は、退職前に消化するといいでしょう。退職時の有給休暇消化には、「退職日までに消化する」「退職日から消化する」という2つのパターンがあり、前述したように退職日から消化すれば実質即日退職も可能です。

とはいえ、周囲の方たちに迷惑をかけないためには、しっかりと引継ぎを行った後に有給休暇を取得して退職するのが望ましい方法と言えます。

5.5 失業手当や社会保険の手続きをする

転職先が決まっていない場合は、失業手当（基本手当）の手続きを行いましょう。失業手当は、雇用保険に加入していた労働者が失業した際、生活の安定を図るための給付金であり、受給要件や給付日数は個人によって異なります。

また、退職後は会社の社会保険から国民健康保険への切り替えも必要です。無保険期間が生じないよう、退職前に手続き方法を確認し、迅速に対応しましょう。これらの手続きを行うことで、退職後の生活を安定させることができます。

6 仕事を辞める際にやってはいけないこと

今すぐ仕事を辞めたいと思ったときに、やってはいけないことを3つ紹介します。これらは会社に迷惑をかけたり、退職後の生活が厳しくなったりするNG行動なので注意しましょう。

6.1 嘘の退職理由を申し出る

例えば、「病気で体が動かなくなった」「家族の介護が必要になった」といった場合は、やむを得ない事情として即日退職できる可能性が高くなります。しかし、これらの理由を虚偽で使用するのは避けるべきです。

嘘がバレたときは、信頼関係が崩壊するどころか、契約違反として賠償責任を求められるリスクもあります。また、転職先で退職理由を尋ねられた際、一貫性を確保できず、そこでも嘘を重ねることになりかねません。

ただし、「今の仕事が向いていないから」という理由を「スキルを活かしてステップアップするため」というように、ポジティブに変換することは問題ありません。

6.2 無断欠勤のまま退職する

「退職の意思を告げないまま、無断欠勤を続けて退職する」といったことは、絶対やってはいけないNG行動です。会社に迷惑をかけるうえに、無断欠勤による人出不足で損害が発生すれば、会社から損害賠償請求をされるかもしれません。

今すぐ辞めたいということはなかなか言い出しづらいものですが、社会人としてマナーを守った退職を心がけましょう。

6.3 ライフプランを考えずに退職する

退職は生活やキャリアに大きな影響を与えるため、まずは今後のライフプランを冷静に考えることが重要です。せっかく仕事を辞めてストレスから解放されたとしても、将来が不安定な状態では、もっと大きなストレスを抱えてしまう恐れもあります。

「今すぐ仕事を辞めたい」という感情に向き合いながらも、5年後10年後の未来を考えることで、円滑に次のステップへ進むことができるでしょう。

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7 まとめ

正社員が退職する際は、原則として退職日の2週間前までに申し出る必要があるため、「今すぐ辞めたい」と思っても即日退職は難しいでしょう。ただし、やむを得ない理由があったり、2週間の有給休暇を取得したりすることで、即日退職が可能になることもあります。

今すぐ仕事を辞めたくなる理由は人それぞれですが、退職前には今後のライフプランを考えておくべきです。転職エージェントなどを利用して理想の転職先を探し、辞めた後の人生がより良いものになるよう計画を進めましょう。

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