仕事に行くのが嫌で、「今すぐ仕事辞めたい」と思ってしまう方もいるでしょう。しかし、後先考えずに仕事を辞めてしまうと、退職後に後悔することになるかもしれません。また、退職にはルールがあるため、すぐには辞められない可能性もあります。
そこで、本記事では今すぐ仕事を辞めたいという方に向けて、するべきことや注意点を解説します。退職について悩んでいる方は、ぜひ最後までご覧ください。
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1 今すぐ仕事辞めたい！即日退職は可能？
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仕事で嫌なことがある場合は、「1日でも早く辞めたい」と思ってしまうことも多いです。しかし、法律や契約、会社のルール上、原則として即日退職できないこともあるので注意が必要です。
1.1 正社員は原則2週間前に申し出る必要がある
退職の申し入れ日について、民法627条では「雇用期間の定めがない場合はいつでも解約の申し入れができ、雇用は解約を申し入れた日から2週間を経過すると終了する」といった旨が記載されています。
つまり、無期雇用の場合は、退職希望日の2週間前に申し出る必要があるということです。ただし、就業規則などで退職の申し出日について定められているときは、その内容に従わなければなりません。
【出典】e-GOV「民法第六百二十七条」
1.2 パートやアルバイトは可能な場合がある
パートやアルバイトは、雇用の期間が定められている有期雇用であり、原則として契約期間が満了するまで退職はできません。
ただし、労働基準法第137条では「当該労働契約の期間の初日から一年を経過した日以後においては、その使用者に申し出ることにより、いつでも退職することができる」といった記載があります。
また、民法第628条においては「当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる」とあることから、以下の条件を満たせば即日辞めることも可能です。
つまり、1年以上継続して雇用されている場合や、病気や介護などやむを得ない事情がある有期雇用労働者は、即日退職が可能です。
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2 今すぐ仕事を辞める方法
上記のように、基本的には仕事を即日辞めることはできないと考えておくべきでしょう。ただし、例外的に即日退社が可能になるケースもあります。
2.1 退職日まで有給休暇を取得する
基本的に申し出から退職までは2週間以上かかりますが、退職を申し出た次の日から有給休暇を取得すれば、退職日まで出社の必要はなくなるため、実質的に即日退職と同じような状況を作り出せます。
有給休暇の付与日数は勤続年数などによって異なりますが、2週間以上取得できるのであれば、利用してみるのも一つの方法です。
2.2 会社側の合意を得る
民法では退社の2週間前には申し出を行う旨が記されているものの、会社が即日退職に同意しているのであれば、問題なく退職できる場合もあります。
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3 「今すぐ仕事辞めたい」と思ったときにすべきこと
「今すぐにでも辞めたい」と思っても、衝動的に行動するのは避けるべきです。一度冷静になって、今のこと、そしてこれからのことを考えましょう。
3.1 辞めたい理由を明確にする
まずは、なぜ仕事を辞めたいと感じているのか、その理由を明確にしましょう。安易に退職して次の仕事を始めると、また同じ問題にぶつかってしまったり、「辞めなければよかった」と後悔したりする可能性が高まります。
理由は人それぞれですが、以下のような理由は代表的で、複数の理由がある場合もあります。しかし、必ずしも解決策が退職だけしかないとは限らないので、会社に相談するなどして退職せずに解決する方法を模索することも大切です。
- 病気・育児・介護などで働くのが難しい
- 適性がない・スキルが活かせない
- 人間関係がうまくいっていない
- 残業が多い・長時間労働
- 給料が業務内容に見合っていない
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3.2 辞めた後の生活・お金について考える
急に仕事を辞めれば収入が途絶えるため、生活費やローンなどの支出をカバーできるかどうかも考えなければなりません。
さらに、仕事を辞めることで生活リズムや交友関係も変化する可能性があります。メンタルヘルスや生活の質は維持できるのか、といった点も具体的に考えておきましょう。
3.3 転職の情報を集める
仕事を変えたい場合は、早めに転職に関する情報を集め始めましょう。理想の職場に出会うには、できるだけ多くの求人情報に触れることが必要不可欠です。業務内容や給与、福利厚生などの基本情報に加え、業界自体の将来性や職場の雰囲気も把握しておくといいでしょう。
転職活動を行うにあたっては、転職エージェントの利用もおすすめです。転職エージェントでは、一般に公開されていない求人情報も扱っており、求職者のスキルや条件に合った企業を提案してくれます。
また、アドバイザーは業界の動向や企業の内部情報に詳しいため、求職者にとって有益なアドバイスを提供してくれます。
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4 今すぐ仕事を辞めない方がいいケースもある
「今すぐ仕事を辞めたい」と思っても、実際は辞めない方がいいケースもあります。辞めた後に後悔することのないよう、以下のケースでは退職を考え直してみることをおすすめします。
4.1 入社して間もない
「入ったばかりの会社を辞めたい」というときは注意が必要です。入社直後は新しい環境に慣れていないため、ストレスを感じることが一般的であり、仕事に慣れてくれば気持ちに変化が生まれる可能性は十分考えられます。
もちろん、入社前に提示された条件と実際の条件が大きく乖離しているなど、早めに退職した方がいいケースはあるものの、「仕事がつまらない」「コミュニケーションがうまく取れない」といった場合は、少し様子を見ることが大切です。
4.2 一時的なトラブルを抱えている
例えば、仕事で大きなミスをしたときは、多くの人が仕事に行きたくないと感じるものです。また、繁忙期で仕事量が増えたり、同僚と意見が対立して作業が滞ったりしたときも、仕事を辞めたいと思うかもしれません。
しかし、こういった一時的なトラブルを乗り越えることで、その後大きく成長することができる場合も多いです。感情的にならず経験を得るチャンスだと考えて、解決方法を模索してみましょう。
4.3 短期間で転職を繰り返している
感情に任せて仕事を辞めてしまうと、退職のハードルが下がり、辞めグセがついてしまう可能性があります。結果、短期間で転職を繰り返すことになり、周囲からは「すぐ辞める人」「忍耐力のない人」というイメージを持たれてしまいます。
転職活動もうまくいかなくなって「仕事辞めたいけど次がない」という状態にも陥りやすく、キャリアの妨げになるので、勢いで仕事を辞めるのは避けるべきです。
なお、これから短期間での転職を繰り返さないためには、入社前に細かい企業情報を集め、慎重に検討する必要があります。
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4.4 当面の生活費が確保できていない
次の仕事が決まっていない状態で退職する際は、最低でも半年分の生活費を準備しておくことが推奨されています。すぐに他の仕事が見つかるとは限らないので、当面の生活費の確保は必要不可欠です。
また、生活費に不安があると焦って転職活動を行うことになり、労働条件などにも妥協してしまう可能性もあります。その結果、またすぐに仕事を辞めるという末路を辿る恐れもあります。
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5 仕事を辞めるときの流れ
仕事を辞めるときは、基本的に以下のような流れで退職準備を進めます。円満な退職ができるように準備を進めましょう。
5.1 退職の意向を伝え、引継ぎをする
転職先の目途が立ったら、上司に退職の意向を伝えます。引継ぎや挨拶などを考えると、退職希望日の1ヶ月前には申し出るのが一般的なマナーですが、今すぐにでも辞めたいという場合は、前述のようにその旨を伝えて承諾を得ましょう。
退職意向の伝え方としては、あくまでも自分の意思で前向きに退社したいと申し出るのが良いとされています。ただし、パワハラなどの不当な扱いを受けた場合は、有耶無耶にせず訴えることも重要です。
退職の意向を伝えた後は、残された同僚や部下の仕事が滞らないよう、しっかり引継ぎを行います。
5.2 有給休暇を取得する
有給休暇が残っている場合は、退職前に消化すると良いでしょう。必ずしも消化しなければならないわけではありませんが、退社してしまうとその分の給与も受け取れなくなってしまうので、消化するのが一般的です。
前述したように退職意向を伝えた日から消化すれば実質即日退職も可能です。とはいえ、周囲の方たちに迷惑をかけないためには、しっかりと引継ぎを行った後に有給休暇を取得して退職するのが望ましい方法と言えます。
5.3 失業手当や社会保険の手続きをする
転職先が決まっていない場合は、失業手当（基本手当）の手続きを行いましょう。失業手当は、雇用保険に加入していた労働者が失業した際、生活の安定を図るための給付金であり、受給要件や給付日数は個人によって異なります。
また、退職後は会社の社会保険から国民健康保険への切り替えも必要です。無保険期間が生じないよう、退職前に手続き方法を確認し、迅速に対応しましょう。
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6 仕事を辞める際にやってはいけないこと
今すぐ仕事を辞めたいと思ったときに、やってはいけないことを3つ紹介します。これらは会社に迷惑をかけたり、退職後の生活が厳しくなったりするNG行動なので注意しましょう。
6.1 嘘の退職理由を申し出る
例えば、「病気で体が動かなくなった」「家族の介護が必要になった」といった場合は、やむを得ない事情として即日退職できる可能性が高くなります。しかし、これらの理由を虚偽で使用するのは避けるべきです。
嘘がバレたときは、信頼関係が崩壊するどころか、契約違反として賠償責任を求められるリスクもあります。
ただし、「今の仕事が向いていないから」という理由を「スキルを活かしてステップアップするため」というように、ポジティブに変換することは問題ありません。
6.2 無断欠勤のまま退職する
「退職の意思を告げないまま、無断欠勤を続けて退職する」といったことは、絶対にやってはいけないNG行動です。会社に迷惑をかけるうえに、無断欠勤による人出不足で損害が発生すれば、会社から損害賠償請求をされるかもしれません。
今の仕事を続けることに限界を感じている方もいるでしょうし、今すぐ辞めたいという気持ちはなかなか言い出しづらいものですが、社会人としてマナーを守った退職を心がけましょう。
6.3 ライフプランを考えずに退職する
退職は生活やキャリアに大きな影響を与えるため、まずは今後のライフプランを冷静に考えることが重要です。仕事を辞めてストレスから解放されたとしても、将来が不安定な状態では、もっと大きなストレスを抱えてしまう恐れもあります。
「今すぐ仕事を辞めたい」という感情に向き合いながらも、5年後10年後の未来を考えることで、円滑に次のステップへ進むことができるでしょう。
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7 まとめ
正社員が退職する際は、原則として退職日の2週間前までに申し出る必要があるため、「今すぐ辞めたい」と思っても即日退職は難しいでしょう。ただし、やむを得ない理由がある場合などは、即日退職が可能になることもあります。
今すぐ仕事を辞めたくなる理由は人それぞれですが、退職前には今後のライフプランを考えておくべきです。転職エージェントなどを利用して理想の転職先を探し、辞めた後の人生がより良いものになるよう計画を進めましょう。
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