「入社したばかりだけど、会社を辞めたい」「人間関係で悩んでいて、出社するのが辛い」「理想としていた仕事と違ってやりがいを感じられない」...。
上記のように、会社に入って間もなくても会社を辞めたいと思うことはあるでしょう。早期に退社してしまうと転職する際に不利となってしまうのではないかと不安になることもあると思います。しかし、状況によっては早めに辞めた方が良い場合もあります。
本記事では、新卒や中途で入社してすぐの新入社員が会社を辞めたいと感じた時の対処方法や相談先、退職する際の注意点をご紹介します。新入社員で会社を辞めたいと感じている方は、ぜひ最後まで読み進めてどのように行動すべきか検討しましょう。
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【関連記事】「【仕事辞めたい】よくある理由と会社を辞めたくなったらやるべきこと」
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1.新入社員が会社を辞めたいと思う6つの理由
会社を辞めたいと思う背景には何があるのでしょうか。株式会社マイナビ「転職動向調査2024年版（2023年実績）」によると、転職活動を始めた理由（単一回答）一位は「給与が低かった（11.5%）」でした。
ここでは、新卒、第二新卒、中途など入社の経緯を問わず新入社員が会社を辞めたいと思う主な理由を6つご紹介します。これらは、各種アンケートなどでも仕事を辞める理由としてランキング上位に入る項目です。ご自身の状況を振り返りながら読み進めてみてください。
【引用】「マイナビ転職動向調査2024年版（2023年実績） TOPIC② 転職理由と転職先の決定理由」
(1)給与や待遇に納得いかない
多くの方は入社試験や面接を受ける際に、給料や待遇を事前に確認していると思います。しかし、入社前はその給与や待遇に対して納得していても、いざ働き始めてみると不満を抱いてしまう場合があります。
例えば、入社前に想定していた業務量よりも多くの仕事を担当させられており残業も多い場合、給与や待遇が見合っていないのではないかと感じてしまうことがあります。
また、入社後に業績が悪化し、最初に聞いていた給与額より下げられてしまうこともあるでしょう。このような給与や待遇面の不満が会社を辞めたいと思う理由の一つです。
(2)会社の社風が合わない
会社の社風が合わないことも新入社員が辞めたいと感じる要因です。社風が合わないと感じる理由には、例として以下のようなものがあります。
- 年功序列（上からの命令が絶対）
- 売上重視で顧客に寄り添っていない
- 協調性のない社員が多い
このような社風を受け入れることができずに、退社したいと考えることは珍しくありません。
「常に上司に監視されている感じがする」「無理な目標を強要される」など人によって感じ方はさまざまですが、合わないと感じてしまうと、その息苦しさから辞めたいと思うようになってしまいます。
(3)仕事内容が想像と違った
仕事内容が想像と違うことも、会社を辞めたいと考えてしまう主な理由の一つです。求人情報や募集要項と異なる仕事内容を任されると、理想との違いから不満が大きくなり辞めたいと思ってしまいます。
当然ながら、入社前は「こんな仕事がしたい」「この仕事ができる」と希望を持っていますが、入社後にミスマッチがおきてしまうと、モチベーションも下がってしまいます。
【関連記事】「仕事にモチベーションは必要? すぐできるモチベーションの上げ方10選」
(4)希望していた部署に配属されなかった
希望の部署に配属されなかった場合も、会社に対する不満につながり、会社を辞めたくなってしまうことが多いです。
「採用面接の際に希望の部署を聞かれて答えたのに、採用された後に希望部署に配属されなかった」といったケースもあります。社内の人事担当がそれぞれの適性をみて判断していることが理解できていたとしても、その判断に納得いかないこともあるでしょう。
また、「同世代がいない部署で居心地が悪い」と感じてしまうなど、それ以外にも不満が積もっていった末に、辞めたいと思うようになる場合もあります。
(5)会社の人間関係が良くない
イラスト：斉田直世 漫画の続きはこちら＞
会社の人間関係に悩む方は少なくありません。社内の人間関係を理由に退社する方も多く、新入社員の場合も同様です。新入社員の場合は、直属の上司やOJTの担当者との人間関係で悩む場合が多いと思います。
例えば、仕事で困ったことがあり上司に相談してみたところ、「こんなこともわからないのか！」と怒られてしまったが、自分で判断して行動すると今度は「勝手に行動するな！」といわれてしまい、誰にも相談できずに悩みや不安を一人で抱え込んでしまう、などの例が挙げられます。
最終的に、悩みや不安から解消されたいという考えが強くなり、会社を辞めたいと思い始める原因になるのです。
【関連記事】「職場の人間関係が辛い...ストレスの原因や心身への影響、対処法を解説」
(6)将来性がなく学べることがないと感じる
新入社員の多くはやる気や希望に溢れて入社してきます。しかし、周りの先輩社員に向上意欲がないことや、入社後に業績が悪化して将来性がないと感じてしまうと、途端にモチベーションが下がってしまうことがあります。
将来性を感じられないと自分自身が成長しようという気持ちがなくなってしまうだけでなく、これ以上多くの事を学べないと感じれば、もっと自分が成長できる職場がいいと考えて、辞めたいと思ってしまうのです。
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【関連記事】「仕事の辞め時っていつ？辞める前に確認すること、見極めるポイントを紹介」
【関連記事】「【辞められたら困る人】の特徴とは？辞めてしまう理由や対処法」
2.新入社員でも辞めてもいい場合
会社を辞めたいと思っていても、すぐに退職に踏み切れない方も多いと思います。特に昨今のように経済情勢が厳しい中、所属している会社を本当に辞めてしまって良いのか判断に困ることもあるでしょう。
ここでは、新入社員であっても辞めてもいい場合についてご紹介します。自分が会社を辞める際の判断基準の一つにしてみてください。
(1)長時間労働など労働環境が悪い
労働環境があまりにも悪い会社は、辞めた方が良いでしょう。例えば、長時間労働やサービス残業が慢性化しているような会社です。
長時間労働が毎日のように続くと心身ともにストレスがたまり、私生活にも悪影響がでます。さらに、年齢を重ねるにつれて健康面でのトラブルにも繋がる可能性があります。
休日出勤が多く、なかなかプライベートの時間を確保できない場合も同じです。休日出勤が当たり前の生活が続くと充実感を得にくくなります。心身ともに健康的な生活をするためにも、体力があるうちに辞めることが望ましいでしょう。
(2)自身の体調や精神に影響が出ている
長時間労働や人間関係などが重なって自身の体調や精神面に影響が出ている場合は、早めに会社を辞めた方が良いです。仕事でストレスが溜まると、うつ状態が続いたり不眠症になったりと、さまざまな病気にかかりやすくなります。
ストレスが原因で病気にかかってしまったときは、早めに休職や退職をして治療を優先することが大事です。身体を壊してまで働くことは、おすすめできません。体調や精神に影響が出ているならば、早期退職も検討してください。
【関連記事】「【専門家監修】ストレスが原因で起きる症状・病気と対処法」
(3)ハラスメント行為が横行している
ハラスメント行為が横行している会社の場合も、辞めることを検討してください。ここ数年、「〇〇ハラスメント」と呼ばれる行為が増えてきましたが、なかでもパワーハラスメントやセクシャルハラスメントは会社内でのハラスメントとして大きな問題になっています。
ハラスメント行為はされた人、さらには周りの人にとっても精神的なストレスが溜まりやすく、仕事のモチベーションが上がらなかったり体調を崩したりする可能性があります。ハラスメント行為が横行している会社にいる場合は、在籍し続けるのは望ましくありません。
なお、パワーハラスメントに関しては以下の記事で詳しくご説明しています。あわせてご覧ください。
【関連記事】「どこからがパワハラ？職場での被害事例や対策方法を解説」
(4)入社して初めて会社に将来性がないことなどに気がついた
入社後に会社に将来性がないことに気づいたときは、早期退職をして別の道やほかの会社を探しても良いかもしれません。例えば、赤字続きの会社ならば、倒産する前に転職を検討した方が良いです。
もし会社が倒産してしまった場合、働く場所がなくなるということになりますので、早めの行動を意識することが大事です。
しかし、会社の業績悪化などの理由以外で会社に将来性を感じていない場合は、まず自分が会社に貢献しているかどうかも振り返る必要があります。ほかの社員よりも実績が出せていない中で、将来性を感じないというのは自分勝手な考えと思われてしまう可能性があるからです。
【関連記事】「業績悪化は転職理由になる？｜正しい伝え方とコロナ禍に言及する際の注意点」
(5)会社が違法性のある行為をしている
会社が会計情報をごまかしている、虚偽の書類の作成や詐欺まがいの行為を命じられる、残業代が支払われないなど、違法性のある行為をしている会社にいる場合、自分自身もそれに加担していることになってしまうので、早めに転職を考えた方が良いでしょう。
その行為に違法性があるのかどうか判断がつかない場合は、会社とは関係のない外部の人や窓口、専門家などに相談をして、判断や対応を検討することをおすすめします。
3.半年程度で会社を辞めても大丈夫なのか
自分が想像していた働き方と違い、まだ入社して半年程度、あるいは1ヶ月〜3ヶ月ほどしか経っていないにも関わらず会社を辞めたいと悩んでしまうケースは少なくありません。
このように入社してから月日が経っていない場合でも、会社を辞めるのは問題ないのでしょうか？
(1)入社後間もなく辞めても大丈夫
結論から言うと、入社してから半年やそれ未満で会社を辞めても問題ありません。
続けていくうちに仕事内容や社風などが合わないと感じながらも、辞めてもいいのか悩んでいる人は多いはずです。周囲には短期間で辞めるのは甘えと言う人もいるかもしれません。
しかし、仕事内容や職場環境が合わないまま続けてしまうと、自身が望むキャリアが築きづらくなったり、大きなストレスを抱え、体調面に影響が出たりすることもあるでしょう。このままここで働き続けることはできないと感じる場合は、辞める選択をすることも重要です。
(2)入社後短期間で辞めるメリット
新入社員が会社を半年で辞めた場合、その後自分に合う職場が見つかれば、人間関係や仕事内容がリセットされることも相まって、仕事へのモチベーション向上が期待できるでしょう。
また、第二新卒などまだ年齢が若いうちは、異業種などへの転職チャンスも多くあり、新しいことに挑戦するのに向いています。やりたいことがある場合は、早めに行動するのがおすすめです。
(3)入社後短期間で辞めるデメリット
一方デメリットは、半年やそれ未満という短い期間で退職をしてしまうと、転職活動の際に「長続きしない人」とイメージを持たれかねないことです。企業から見た場合、「またすぐに辞めてしまうのでは」と懸念されてしまう可能性があります。
そのため、短期間で退職する際は、どのような背景があったのか、自分の思い描く未来を実現するために何が欠けていたのかなどを整理した上で、慎重に検討することが大切です。
さらに、賞与や失業手当がもらえない可能性もあります。賞与は会社が定めた期間に在籍していなければもらえません。失業手当も支給条件は原則として「被保険者期間が12カ月以上」です。金銭面のことは退職後の生活にも関わるので、考慮しておく必要があります。
【関連記事】「求職者給付(失業手当)とは? もらえる時期や条件、金額の計算方法を解説」
4.新入社員が辞める前に確認すべきこと
労働環境の悪さや体調の悪化などの理由で「辞める」と判断したら、事前に確認しておきたいことがあります。軽はずみに退職してしまうと、その後の生活に支障がでる可能性もありますので、辞める前に必ず確認しておきましょう。
(1)まずは現状の生活の状態を把握する
会社を辞めようと決断したら、まずは現状の経済状況を把握してください。転職先が決まっていない状態で会社を辞めてしまうとその後の収入がなくなりますので、次の職場が決まるまでの蓄えがなければ生活ができません。勢いで退職しないよう慎重に判断しましょう。
まずは仕事を辞めても金銭的に問題がないかどうかを振り返ることがポイントになります。また、家族からの支援が必要な場合は、早めに相談しておくことも大事です。
(2)本当に退職がベストな選択かどうか
本当に退職しなければ解決できない問題があるのかどうかもしっかりと確認しておきたいところです。前述のとおり、会社をやめたくなる理由はさまざまですが、その理由は退職に直結するものなのかあらためて振り返ってみてください。
例えば、希望の部署に配属されなかったとしても人間関係が良好で働きやすい環境だった場合は、仕事をそのまま継続して部署異動を希望することも可能です。また、ある程度の期間仕事を続けてみると、自分が思っている以上に能力を発揮できる部署だった、ということもあるかもしれません。
このように会社を辞めたいという気持ちが大きくなったとしても、退職が本当にベストな選択であるかを振り返ることが大事です。
(3)退職理由が明確になっているか
退職理由が明確にないまま何となくで仕事を辞めてしまうと、転職活動が上手くいかなかったり、転職先でも同じような状態に陥ってしまったりする可能性が高くなります。
転職活動の軸が定まっていないと、退職理由を明確に答えられないことで選考に通りにくくなったり、自分に合った企業に入社できず何度も転職を繰り返すことになったりします。また、現在の会社としても、あいまいな理由で辞めたいと言われたら引き止めざるを得ないでしょう。
逆に退職したい理由が明確にあれば、次の仕事や職場に求めることも具体的になり、自身のキャリアのビジョンを描けるようになります。そうすれば、企業探しや選考もスムーズに進むでしょう。
(4)次に何をしたいか明確になっているかどうか
会社を辞めるときは、次に何をしたいのかを明確にすることがポイントとなります。「早く辞めたい」という気持ちが先行してしまい、次にやりたいことを決めずに退職してしまうと、なかなか仕事が決められず、再就職に時間が掛かってしまう可能性もあります。
例えば、「給料を上げたい」「開発系のエンジニアに挑戦したい」「テレワークができる会社で働きたい」などのように、大枠だけでも構いませんので退職後の指針がわかるように目標を明確にしておきましょう。
将来的にどのようなキャリアを歩んでいきたいのか、自分を見つめ直して考えてみてください。
(5)経済情勢や雇用情勢を調べる
会社を辞める前には、経済情勢や雇用情勢を調べて自分を取り巻く世の中の状況を把握することも大切です。例えば、有効求人倍率が低いなどの状況では、前職よりも待遇や職場環境が悪くなる場合も考えられます。経済情勢や雇用情勢に良くない影響がでている時期に会社を辞めて新しい仕事を探すのは、難しさがあるでしょう。
体調不良などでいますぐ転職せざるを得ない場合は別ですが、そうではなく転職市況が良くない場合は本当にいま会社を辞めていいのか、あらためて検討しましょう。
また、経済情勢が変わり希望する職種や業界の景況感が冷え込む可能性もあるでしょう。経済情勢や雇用情勢を確認してから、辞める決断をしても遅くはありません。
こうした雇用情勢については、転職エージェントのキャリアアドバイザーなどに専門的な知見を教えてもらっても良いでしょう。
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5.会社を辞めたいと思ったら誰に相談すればいい？
会社を辞めたいと考えても、自分一人で判断したり行動したりできない方もいます。そんなときは、相談できる相手や窓口を知っておくと心強いです。ここでは、会社を辞めたいと思ったときに相談できる人や窓口をご紹介します。
【関連記事】「仕事を辞めたいと思ったら誰に相談すればいい？相談する相手や注意点を紹介」
(1)会社の上司や相談窓口
会社の上司であれば一緒に仕事をする時間が長いため、自分の仕事ぶりを理解してくれていることが多いでしょう。会社を辞めたいと感じたときも、自分を理解している上司に相談してみてください。仕事ぶりや性格を理解してくれている上司だからこそ、適切なアドバイスがもらえる可能性があります。
反対に、上司との人間関係などに悩んでいる場合は、社内の相談窓口で相談してみることをおすすめします。人事や労務などの部署の方であれば、退職に関する相談を受けることも多いため、意見をもらえる可能性があります。
なお、上司や相談窓口での相談は、あらかじめ相談したい日時を伝えるなどアポイントを取ることが必要です。急な相談では上司や相談部署に迷惑がかかることがあるため、注意しましょう。
(2)家族や友達など身近な人物
社内の方に知られたくない場合は、家族や友人など身近な方に相談してみましょう。仕事で関わらない人だからこそ、固定概念にとらわれないアドバイスがもらえます。家族や友人は社内の方とは違う経験を持っていたりもするので、良いアイデアを得られる可能性があります。
ただし、こういった方は実際に会社で働いている姿を見ているわけではありませんので、アドバイスの妥当性に欠ける可能性もあります。また、近しい存在だからこそ「辞めたいのは甘えではないのか」といった厳しい言葉を投げかけられる可能性もあります。
相談する際には、自分の考えや不満だけを一方的に吐き出すのではなく、社内でどういった状況にあり、どうして辞めたいと思ったのかを具体的に伝えるようにしましょう。
【関連記事】「仕事辞めたいは甘え? 甘えと思われる理由と転職前にするべきこととは」
(3)ハローワーク(公共職業安定所)
ハローワークは転職や就職に関する支援を行うための公的な機関なので、現在の職場に関する悩みを相談できる場所ではありませんが、会社を辞める決断をして次の仕事探しをするタイミングで話を聞いてもらうと良いでしょう。
転職の決意が固まっているならば、職種やエリアなどから求人情報をピックアップしてくれますし、面接や試験の日程の取り次ぎなどのバックアップを受けられます。ハローワークは現状を考慮しながら、仕事探しに関するさまざまな相談・支援に対応してくれます。
(4)労働基準監督署(パワハラなどの場合)
パワハラなどハラスメント行為に悩んでいる場合は、労働基準監督署に相談してみてください。労働基準監督署は、会社が労働関係の法律を守っているか監督する機関で、パワハラに関しても相談することが可能です。
相談後に労働基準監督署から会社に連絡がいくことがあり、会社としても対策が進められる場合もあります。ただし、ハラスメント行為かどうかの判断は難しい部分もあり、自分が労働基準監督署に相談したからといってすぐにすべてが解決するわけではないので、注意しましょう。
(5)転職エージェント
転職エージェントは、仕事を探している方の転職活動を総合的にサポートしてくれます。ハローワークや求人誌に掲載されていない求人情報を持ち合わせていることも多く、より求職者にマッチする企業を紹介できることが強みです。
また、会社を辞めたいという状況そのものについても相談することが可能なため、仕事探しのサポートをするだけではなく、利用者にとってどのような道が最適であるかを検討するサポートをしてくれます。
転職エージェントの「マイナビエージェント」では、初めての転職の方にも経験豊富なキャリアアドバイザーが担当してくれます。各業界に精通した専任アドバイザーが多数在籍しており、手厚いサポートが受けられます。
まずは、無料の転職支援サービスの利用を検討してみてください。
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6.退職前にやっておくべきこと
会社を辞めることを決断したら、退職前にするべきことを確認しましょう。実際に退職するとなると確認すべきことや手続きがあります。それぞれについて詳しくご説明します。
(1)就業規則を確認する
退職前は、まず会社の就業規則を確認してください。これは退職の意思を伝えてから、実際に退職できるまでの期間を確認する必要があるからです。民法では「雇用の期間に定めがないときは、解約の申入れから2週間が経過すると雇用契約が終了する」となっています。
つまり、法律上は退職したいと考えている日から2週間前までに、その意思を担当部署や上司などに伝えれば良いこととなっています。
ただし、就業規則では1ヵ月前など、2週間より長い期間を定めている場合もあります。そのため、就業規則を再確認していつまでに退職の意思表示をすれば良いのか確認する必要があります。退職を考えていることは言いづらいかもしれませんが、もう決断しているのなら、できるだけ早めに伝えておいた方が良いでしょう。
(2)退職願・退職届を作成する
就業規則を確認したら、退職願と退職届を作成しておきましょう。「退職願」と「退職届」は混同しやすいですが、提出するタイミングや意味が変わってきます。
退職願は、会社に対して退職したい旨を願い出る書類になります。いつまでに退職したいのか、日付を記載し上司に提出します。こちらは必ずしも書面にする必要はなく、口頭でも問題はありません。
退職届は退職が決定したのちに、契約を解除し退職を届け出るための書類です。会社によって書類のフォーマットや提出先が違うため、必ず確認しておきましょう。
(3)仕事の引継ぎ資料を作成する
退職の日程が決まったら、自分の仕事をほかの社員に引き継いでいきます。これまで自分が担当した仕事について、引き継ぎ資料を作成していきましょう。引き継ぎ資料をしっかりと作っておくことで、退職前後のトラブルがおきにくくなります。
新入社員の場合は担当した仕事が少ないかもしれませんが、引き継ぎが必要な作業があれば資料を作成しておきましょう。
(4)転職エージェントに登録する
まだ次の仕事が決まっていないのなら、転職エージェントに登録しておきましょう。転職エージェントの魅力は、多くのステップを経ずに仕事探しができることです。
転職エージェントでは現状のヒアリングから、書類添削や面接指導などさまざまなサポートを受けられます。給与の交渉や入社日の調整など、自分で行うには負担の大きい部分もサポートしてもらえるため、登録しておくと良いでしょう。
7.まとめ
待遇面から人間関係や将来性まで、新入社員が辞めたいと思う理由はさまざまです。本当に辞めても良いのか一人で悩まずに、まずは信頼できる上司や家族に相談をしてみましょう。
また、心身ともに影響が出ている場合は、我慢はせずに退職を検討することも大事です。焦らずに退職前に準備をしっかりと整え、次のステップアップにつなげましょう。
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