会社に入って間もない新入社員でも、会社を辞めたいと思うことはあるでしょう。「短期間で辞めるのは甘えだ」との意見もよく聞かれ、早期に退社することにはデメリットがあるのも事実ですが、状況によっては早めに辞めた方が良い場合もあります。
本記事では、新卒や中途で入社してすぐの新入社員が会社を辞めたいと感じた時の対処方法や相談先、退職する際の注意点をご紹介します。新入社員で会社を辞めたいと感じている方は、ぜひ最後まで読み進めてどのように行動すべきか検討しましょう。
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1. 新入社員でも「辞めたい」と言っていい？
結論から言うと、入社して間もない新入社員でも、仕事を辞めても問題ありません。周囲には短期間で辞めるのは甘えと言う人もいるかもしれませんが、仕事内容や職場環境が合わないまま続けると、自身が望むキャリアが築きづらくなったり、体調面に悪影響が出たりすることもあるでしょう。
ただし、注意も必要です。入社して半年程度、それ未満の1ヶ月〜3ヶ月といった短い期間で退職してしまうと、転職活動の際に「またすぐ辞めてしまうのでは」と懸念される可能性があります。また、賞与や失業手当の対象外になる可能性も高まります。
そのため、本当に退職すべきかどうか、慎重に判断する必要があると言えるでしょう。
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2. 新入社員が会社を辞めたいと思う理由とは
株式会社マイナビ「転職動向調査2025年版（2024年実績）」によると、転職活動を始めた理由（単一回答）一位は「給与が低かった」、次いで「職場の人間関係が悪かった」「仕事内容に不満があった」などが上位に挙がっています。新入社員が会社を辞めたいと思うのも、似たような理由であることが多いです。
【出典】株式会社マイナビ「マイナビ転職動向調査2025年版（2024年実績）」
【出典】マイナビキャリアリサーチLab「転職動向調査2025年版（2024年実績）」
これらのデータを参考に、以下では新入社員が会社を辞めたいと思う主な理由を6つご紹介します。
2.1. 給与や待遇に納得いかない
入社前は給与や待遇に対して納得していても、いざ働き始めてみると不満を抱いてしまう場合があります。
例えば、入社前に想定していた業務量よりも多い、残業が多いといった場合、給与や待遇が見合っていないのではないかと感じてしまうことがあるでしょう。
2.2. 仕事内容が想像と違った
求人情報や募集要項と異なる仕事内容を任されると、不満を感じて辞めたいと思ってしまうケースも多いです。
「こんな仕事がしたい」「この仕事ができる」と希望や期待を持って入社したものの、それがかなわなかった場合はモチベーションも下がってしまいます。
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2.3. 希望していた部署に配属されなかった
特に新卒採用の場合、希望の部署に配属されなかったことが会社に対する不満につながることも多いです。
社内の人事担当がそれぞれの適性から判断しているのは理解できていても、その判断に納得いかないこともあるでしょう。
2.4. 会社の人間関係が良くない
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社内の人間関係を理由に退社する方も多く、新入社員の場合も同様です。新入社員の場合は、直属の上司や先輩、OJTの担当者との人間関係で悩む場合が多いと思います。
人間関係でストレスを抱え、その悩みや不安から解消されたい気持ちが強くなって、会社を辞めたいという考えに至るのです。
【関連記事】「職場の人間関係がストレスで仕事行きたくない...原因や心身への影響、対処法を解説」
2.5. 将来性がなく学べることがないと感じる
新入社員の多くはやる気や希望に溢れて入社してきます。しかし、周りの先輩社員に向上意欲がないことや、会社の業績が悪く将来性に期待できないことなどから、モチベーションが下がってしまうことがあります。
自分が思い描くキャリアを実現できるような、もっと自分が成長できる職場が良いと考えて、辞めたい気持ちが強くなるのです。
2.6. 会社の社風が合わない
会社の社風が合わないことも新入社員が辞めたいと感じる要因です。社風が合わないと感じるケースには、例として以下のようなものがあります。
- 年功序列（上からの命令が絶対）
- 売上重視で成果に厳しい
- 個人主義的
同じ会社にいても人によって感じ方はさまざまですが、会社の価値観や方針と合わないと感じると、その息苦しさから辞めたいと思うようになってしまいます。
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3. 新入社員でも会社を辞めたほうが良いケース
会社を辞めたいと思っていても、本当に辞めても良いのか悩んでいる方も多いかもしれません。しかし次のようなケースでは、たとえ入社から間もなくても会社を辞めたほうが良いと言えるでしょう。
3.1. 長時間労働など労働環境が悪い
例えば、長時間労働やサービス残業が慢性化している、休日出勤が多くプライベートの時間を確保できないというような会社が挙げられます。
このような状況が続くと心身ともにストレスがたまり、健康面でのトラブルにも繋がる可能性があります。心身ともに健康的な生活をするためにも、環境を変えることが望ましいでしょう。
3.2. 自身の体調や精神に影響が出ている
職場環境や働き方などが原因で自身の体調や精神面に影響が出ている場合は、早めに会社を辞めた方が良いでしょう。早めに休職や退職をして療養や治療を優先することが大事です。
身体を壊してまで働くことは、おすすめできません。これ以上の悪化を防ぐために、無理をしないことが先決です。
【関連記事】「【専門家監修】ストレスが原因で起きる症状・病気と対処法」
3.3. ハラスメント行為が横行している
パワーハラスメントやセクシャルハラスメントは会社内でのハラスメントとして社会的に大きな問題になっていますが、こうしたハラスメント行為が横行している会社に在籍し続けるのは望ましくありません。
ハラスメント行為はされた人、さらには周りの人にとっても精神的なストレスが溜まりやすいものです。
なお、パワーハラスメントに関しては以下の記事で詳しくご説明しています。あわせてご覧ください。
【関連記事】「どこからがパワハラ？職場での被害事例や対策方法を解説」
3.4. 業績悪化などで会社に将来性がない
入社後に会社に将来性がないことに気づいたときは、退職をしてほかの職場を探しても良いかもしれません。
例えば、赤字続きの会社ならば、倒産する前に転職を検討した方が良いでしょう。もし会社が倒産してしまった場合、自分も仕事がなくなってしまうので、早めの行動を意識することが大事です。
【関連記事】「業績悪化・不振は転職理由になる？｜伝える際の例文とコロナ禍に言及する際の注意点」
3.5. 会社が違法性のある行為をしている
会社が会計情報をごまかしている、虚偽の書類の作成や詐欺まがいの行為を命じられる、残業代が支払われないなど、違法性のある行為をしている会社にいる場合、自分自身もそれに加担することになってしまうため、早めに転職を考えたほうが良いでしょう。
その行為に違法性があるのかどうか判断がつかない場合は、会社とは関係のない外部の人や窓口、専門家などに相談して、判断や対応を検討することをおすすめします。
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4. 会社を辞めたいと思ったときの相談先
会社を辞めたいと考えているときは、相談できる相手がいると心強いです。ここでは、会社を辞めたいと思ったときに相談できる人や窓口をご紹介します。
【関連記事】「退職を考えている時は誰に相談すると良い? 相談する相手や注意点を紹介」
4.1. 会社の上司や相談窓口
上司は一緒に仕事をする時間が長いため、自分の仕事ぶりを理解してくれていることが多いでしょう。仕事ぶりや性格を理解してくれている上司なら、適切なアドバイスがもらえるかもしれません。
反対に、上司との人間関係などに悩んでいる場合は、社内の相談窓口で相談してみることをおすすめします。例えば人事や労務などの部署では、退職に関する相談を受け付けていることが多いです。
4.2. 家族や友達など身近な人物
社内の方に知られたくない場合は、家族や友人など身近な方に相談してみましょう。仕事で関わらない人だからこそ、固定概念にとらわれないアドバイスや良いアイデアを得られる可能性があります。
ただし、実際に会社で働いている姿を見ているわけではないので、相談する際は自分の考えや不満だけを一方的に吐き出すのではなく、社内でどういった状況にあり、どうして辞めたいと思ったのかを具体的に伝えるようにしましょう。
4.3. 労働基準監督署(パワハラなどの場合)
パワハラなどハラスメント行為に悩んでいる場合は、労働基準監督署に相談してみてください。労働基準監督署は、会社が労働関係の法律を守っているかを監督する機関で、ハラスメント行為に関しても相談することが可能です。
相談後に労働基準監督署から会社に連絡が入り、会社としても対策が進められる場合もあります。
4.4. ハローワーク(公共職業安定所)
ハローワークは転職や就職に関する支援を行うための公的な機関です。現在の職場の悩みを相談する目的で利用する場所ではありませんが、会社を辞める決断をして次の仕事探しをするタイミングで話を聞いてもらうと良いでしょう。
ハローワークは現状を考慮しながら、仕事探しに関するさまざまな相談・支援に対応してくれます。転職の決意が固まっているなら、職種やエリアなどから求人情報をピックアップしてくれますし、面接や試験の日程の取り次ぎなどのバックアップも受けられます。
4.5. 転職エージェント
転職エージェントは、仕事を探している方の転職活動を総合的にサポートしてくれます。会社を辞めたいという状況そのものについても相談することが可能で、利用者にとってどのような道が最適であるかを検討するサポートをしてくれます。
転職エージェントの「マイナビエージェント」では、初めての転職の方にも経験豊富なキャリアアドバイザーが担当してくれます。各業界に精通した専任アドバイザーが多数在籍しており、手厚いサポートが受けられます。
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5. 新入社員が会社を辞める際に注意すべきこと
会社を辞めると決めてしまう前に、事前に確認しておきたいことがあります。軽はずみに退職してしまうと、その後の生活などに支障がでる可能性もありますので、一つの側面だけで判断しないようにしましょう。
5.1. 自身の経済状況
まずは今のタイミングで仕事を辞めても金銭的に問題がないかどうかを確認することがポイントになります。
転職先が決まっていない状態で会社を辞めてしまうとその後の収入がなくなりますので、次の職場が決まるまでの蓄えがなければ生活ができません。また、家族からの支援が必要な場合は、早めに相談しておくことも大事です。
5.2. 退職以外の解決策がないか
本当に退職しなければ解決できない問題があるのかどうかもしっかりと確認しておきたいところです。会社をやめたくなる理由はさまざまですが、退職が本当にベストな選択であるかをあらためて考えてみてください。
例えば、入社時は希望の部署に配属されなかったとしても、そのまま在籍して部署異動を希望することも可能です。また、ある程度の期間仕事を続けてみると、自分が思っている以上に能力を発揮できる部署だった、ということもあるかもしれません。
5.3. 退職理由が明確になっているか
退職理由が明確にないまま何となくで仕事を辞めてしまうと、転職活動が上手くいかなかったり、転職先でも同じような状態に陥ってしまったりする可能性が高くなります。
また、現在の会社としても、あいまいな理由で辞めたいと言われたら引き止めざるを得ないでしょう。
今の職場が自分に合わない理由が明確に分かっていれば、次の仕事や職場に求めることも具体的になり、理想のキャリアビジョンを描けるようになります。
5.4. 経済情勢や雇用情勢
会社を辞める前には、経済情勢や雇用情勢を調べて自分を取り巻く世の中の状況を把握することも大切です。経済情勢や雇用情勢に良くない影響がでている時期に会社を辞めて新しい仕事を探すのは、難しさがあるでしょう。
例えば、有効求人倍率が低いなどの状況では、前職よりも待遇などが悪くなることも考えられます。また、希望する職種や業界の景況感が冷え込んでいる可能性もあります。
こうした情勢を確認してから辞める決断をしても遅くはありません。転職エージェントのキャリアアドバイザーなどに専門的な知見を教えてもらっても良いでしょう。
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6. 退職前にやっておくべきこと
会社を辞めることを決断したら、退職前にするべきことを確認しましょう。実際に退職するとなると確認すべきことや手続き以外に多くあります。
6.1. 就業規則を確認する
退職を申し出る前に、まず会社の就業規則を確認してください。円満退社をするためにも、規則に反するような辞め方は避けるべきです。
例えば、法律上は退職したいと考えている日から2週間前までにその意思を会社側に伝えれば良いとなっていますが、就業規則では1ヵ月前などそれより長い期間を定めている場合もあります。
6.2. 退職願・退職届を作成する
就業規則を確認したら、退職願や退職届を作成しておきましょう。
退職願は、会社に対して退職したい旨を願い出る書類になります。いつまでに退職したいのか、日付を記載し上司に提出します。こちらは必ずしも書面にする必要はなく、口頭でも問題はありません。
退職届は退職が決定したのちに、契約を解除し退職を届け出るための書類です。会社によって書類のフォーマットや提出先が違うため、必ず確認しておきましょう。
6.3. 仕事の引継ぎ資料を作成する
退職の日程が決まったら、自分の仕事をほかの社員に引き継いでいきます。これまで自分が担当した仕事について、引き継ぎ資料を作成していきましょう。引き継ぎ資料をしっかりと作っておくことで、退職前後のトラブルが起きにくくなります。
新入社員の場合は担当した仕事が少ないかもしれませんが、引き継ぎが必要な作業があれば資料を作成しておきましょう。
6.4. 転職エージェントに登録する
まだ次の仕事が決まっていないのなら、転職エージェントに登録しておきましょう。転職エージェントの魅力は、自分に転職ノウハウがなくても効果的な仕事探しや選考対策ができることです。
転職エージェントでは現状のヒアリングから、書類添削や面接指導などさまざまなサポートを受けられます。給与の交渉や入社日の調整など、自分で行うには負担の大きい部分もサポートしてもらえるため、登録しておくと良いでしょう。
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7. まとめ
待遇面から人間関係や将来性まで、新入社員が辞めたいと思う理由はさまざまです。本当に辞めても良いのか悩む場合もあるかと思いますが、心身ともに影響が出ている場合などは、我慢はせずに退職を検討することも大事です。
一人で悩まずに、まずは信頼できる人や窓口に相談してみるのも良いでしょう。焦らずに退職前に準備をしっかりと整え、次のステップアップにつなげましょう。
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