業績悪化は転職理由になる?|正しい伝え方とコロナ禍に言及する際の注意点

業績悪化は転職理由になる?|正しい伝え方とコロナ禍に言及する際の注意点

新型コロナウイルスの感染拡大は、多くの人の予想を超えた多大な影響を世界に及ぼし、現在でもその影響は完全には終息していないのはご存知の通りかと思います。

コロナ禍に加えて、ウクライナでの戦争による燃料高や食料品高など、幅広い業界、業種で売り上げが減少するなどしています。

今回は、新型コロナウイルスや物価高によって、勤務する企業や店舗の業績が悪化し、転職を考えている方々に、コロナ禍や物価高による業績悪化を理由にした転職は可能なのか、その場合応募先の企業に転職理由をどのように伝えればよいかについて述べていきたいと思います。

1.コロナ禍や物価高、円安......、会社の業績悪化に不安を抱く人が増加

業績悪化とは、過去と比較して企業の成果や実績がマイナスになっている状態を指す言葉です。コロナ禍では消費活動が減退したり、経済活動が停滞したりして、多くの業界や業種の売上が減少しました。

またコロナ禍だけでなく最近の物価高などによって、自分が働く会社の業績が悪化し、将来に不安を抱くようになった方々も数多くいらっしゃると思います。

また、企業業績の悪化は、家計に大きな負担を与えています。

さらには政治的な不安要素も多く、日本社会全体に厚い雲が覆っているような雰囲気さえ感じられます。

こうした状況が今後さらに悪化する可能性も予想され、自分の属する企業の業績不振も長期にわたる可能性があると不安に感じる方も多いのではないでしょうか。

1.1.コロナで業績が悪化して倒産する企業がさらに増える可能性も

東京商工リサーチが2022年9月2日に発表した『コロナ破たん、前年同期比3割増のペース 累計では4200件超え【9月2日16:00 現在】』によると、9月2日は16時時点で「新型コロナ」関連の経営破たん(負債1,000万円以上)が7件判明、全国で累計3,993件(倒産3,851件、弁護士一任・準備中142件)に達しています。

東京商工リサーチによると、「国内の企業数(358万9,333社、2016年総務省「経済センサス」)を基にした比率では、コロナ破たん率は0.117%で1,000社に1社が破たんした計算となる」といい、コロナ禍で業績悪化に陥る企業が拡大している状況がうかがえます。

また、「倒産集計の対象外となる負債1,000万円未満の小規模倒産は累計209件判明。この結果、負債1,000万円未満を含めた新型コロナウイルス関連破たんは累計で4,202件に達した」(同社)とし、経営悪化に陥る中小企業も日増しに多くなっている状況も指摘しています。

東京商工リサーチでは、「多くの企業で利用されたコロナ関連融資は、据え置き期間が終了し、返済開始を迎える時期に差し掛かってきた。だが、コロナ禍以前の水準にまで業績が回復せず、資材高や物価高などの事業環境の悪化も重なり、返済原資を捻出できないケースが増加している。過剰債務に陥った企業の息切れや脱落が件数をさらに押し上げ、コロナ破たんは引き続き増勢をたどる可能性が高まっている」(東京商工リサーチ)と、今後も業績不振による倒産が増える可能性を示唆しています。

1.2.業績悪化で潜在的な転職希望者が増加している可能性

そんな中、モノやサービスが売れなくなったことから、各企業で余剰人員が発生し、潜在的な失業者が増えていると推測されます。

仕事は単に生活費を稼ぐためのものではなく、個人個人のアイデンティティのよりどころとなるものですから、給料が保障されていたとしても、休業で自分が担当する業務が減るのは辛いことです。

そこで転職を考える人が増えるのは、自然な事かもしれません。

コロナ禍の中でも「第二新卒」を歓迎している企業も。
興味がある方は、こちらから企業一覧をチェックを。

今の仕事、会社がつらい場合は、無料で相談できる転職エージェント「マイナビエージェント」にご相談ください。

「マイナビエージェント」のご利用方法はこちら。

2.コロナ禍の影響が残る中、転職活動はすべき?

では、コロナ禍でダメージを受けた企業に在職している場合、転職すべきなのでしょうか。

ここで考えるべきなのは、「今は業績は悪いけれども、中長期的に見て回復する余地があるのか」という点です。

これは、業界、業種によって大きく異なりますので、以下で概況を見ていきます。

2.1.業種によってダメージの程度が違う

東京商工リサーチが3月31日に発表した「2021年1-3月 上場企業「早期・希望退職」実施状況」によると、「2021年1-3月に早期・希望退職者を募集した上場企業は41社(前年同期23社)で、前年同期の約2倍のペースで推移している。人数はすでに9505人を数え、前年同期(4447人)の2倍以上で、リーマン・ショック直後の2009年(1万60人)に次ぐ、12年ぶりの高水準で推移している」としています。

同社によると、「2019年秋以降、消費増税、新型コロナ感染拡大による消費低迷を背景に、アパレル・繊維製品をはじめ、外出自粛や緊急事態宣言により業務を縮小せざるを得なかった観光でも実施が目立ち、新型コロナの深刻な影響は上場企業でも人員削減などの形で顕在化している」といい、 「今後、2月期・3月期決算企業の決算発表や雇用調整助成金の特例措置終了が控えている。コロナ禍からの業績回復に時間を要するBtoC関連を中心に、上場企業の早期・希望退職募集がさらに加速する可能性がある」との見通しを示しています。

業種別にみると、「消費増税や外出自粛・在宅勤務の広がりで販売低迷が続くアパレル・繊維製品、拠点や既存事業の集約が進む電気機器が7社で並んだ」(東京商工リサーチ)といい、コロナ禍が影響しての早期・希望退職も増えている現状がうかがえます。

2.2.企業業績の改善傾向も変化の可能性

また、日本銀行は2021年7月1日、四半期ごとに実施している企業短期経済観測調査(日銀短観)の6月調査の結果を発表しました。これによると、大企業・製造業の景況感を示す業況判断指数(DI)はプラス14と、前回3月の調査を9ポイント上回り、4期連続で改善。業種別にみると、「非鉄金属」、「電気機械」、「化学」、「生産用機械」、「木材・木製品」などが改善しました。

一方、大企業・非製造業はプラス1と、前回調査から2ポイントの小幅な改善にとどまりました。業種別にみると、「対個人サービス」、「卸売」、「宿泊・飲食サービス」、「運輸・郵便」などが改善しましたが、「小売」は17ポイント悪化のプラス2となりました。

(出典:日本銀行「2021年6月企業短期経済観測調査」(日銀短観))

業種によって大きな差があり、業種によっては、転職時期について先延ばしにしても、状況が好転する見込みが必ずしもあるわけではないということが分かります。

2.3.雇用情勢の改善傾向も変化か

また、企業業績の悪化に伴い、雇用統計上でも新型コロナウイルス感染拡大の影響は顕在化しています。

総務省が2021年6月29日に発表した2021年5月の労働力調査(速報)の結果によると、5月の完全失業率(季節調整値)は前月比で0.2ポイント上昇し3.0%となりました。

(出典:総務省「労働力調査(基本集計) 2021年(令和3年)5月分結果」)

完全失業者数(原数値)は前年同月比13万人増の211万人で16か月連続の増加となりました。

さらに厚生労働省が同日発表した、2021年5月の一般職業紹介状況によると、5月の有効求人倍率(季節調整値)は前月と同じ水準の1.09倍となりました。

(出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和3年5月分)」)

2.4.コロナ渦の中の転職トレンド

こうした状況を踏まえ、コロナ渦の中の転職トレンドを見ていきます。

前述した6月の日銀短観によると、大企業の業況判断指数(DI)について、業種別では、前回調査より改善が見られたものの「宿泊・飲食サービス」がマイナス74、遊園地や劇場など「対個人サービス」がマイナス31でした。行動制限などコロナ禍の影響を最も受けやすい業種であったため、これらの業種への転職

また、好調だった「情報サービス」も3月の調査から5ポイント悪化のプラス26となり、少し陰りがみられます。「自動車」も7ポイント悪化のプラス3となりましたが、これは半導体不足の影響とみられます。

一方、「通信」は3月の調査から2ポイント改善のプラス31、「非鉄金属」も同18ポイント改善のプラス33、「電気機械」も同10ポイント改善のプラス28、「化学」も同18ポイント改善のプラス23、「木材・木製品」も同24ポイント改善のプラス18となっています。

(出典:日本銀行「2021年6月企業短期経済観測調査」(日銀短観))

電気機械や化学などの改善は、IT関連の需要が増加したことが影響しているものとみられます。木材・木製品に関しては、世界的に供給が不足していることで業況感に改善が見られました。

さらにどの業界にも共通しているトレンドとして、未経験者の採用が抑制されていることも挙げられます。コロナ禍の中、どの企業も人材育成を行う余裕はなくなっているとみられ、即戦力となる経験者採用の比重が高まっています。

従って、電気機械や化学に関わるスキルや経験を持つ人は転職活動を行っても問題はなく、待遇や業務内容が今の会社より良ければ、むしろ積極的に転職活動をすべきかもしれません。

一方、経験したことがない業界への転職を希望する場合は、休業期間などを利用して資格を取得するなど、自ら積極的にスキルを上げていく意欲がある方は転職活動をし、そうした意欲がなかなか持てないという方は、未経験職種への転職は避けたほうがいいといえます。

2.5.コロナ禍後の求人数は徐々に増加

コロナ渦が収まりを見せる中、求人数は少しずつ増加傾向にあります。

特に、コロナ禍で落ち込んだ宿泊・飲食といった対面サービス業の求人数は軒並み増加し、人出不足から混乱を招いている現場も見られるほどです。好条件の求人も多いため、転職を考える方も増えています。

しかし、依然として業績が悪い企業も多いことから、慎重にならざるを得ないのも事実です。

コロナ禍が落ち着いた今、転職を考えるなら、転職エージェントを上手に活用するのがおすすめです。

個人では聞きにくいことも間に入ってしっかり聞いてくれますし、株式会社マイナビが運営する転職エージェントサービス「マイナビエージェント」には非公開求人もありますので、自分にぴったりの職場が見つけられるでしょう。

【関連記事】「【仕事辞めたい】会社がつらいと思ったらやるべき事と辞める判断ポイント」

【関連記事】「【仕事行きたくない】行きたくなくなる主な理由とNG行動、行くための方法」

【関連記事】「【仕事休みたい】休む理由で気を付けたいポイントや伝え方を紹介」

【関連記事】「『ゲスの極み乙女。』の休日課長さんに聞く"困難な時代を生き抜く力"(前編)--「会社員時代に"自分を盛らないこと"を学んだ」」

【関連記事】「『解雇された暗黒兵士(30代)のスローなセカンドライフ』の原作者・岡沢六十四氏に聞く(前編)--作品に込められた読者へのメッセージ」

3.「コロナで業績悪化」は転職理由になるか

このように、新型コロナウイルスの感染拡大は、企業や社会に大きな影響を与え、その影響が転職市場にまで及んでいることが分かります。

では、「コロナで会社の業績が悪化」もしくは、「コロナで将来の業績悪化が不安」は、転職する理由として妥当なものなのでしょうか。

3.1.採用担当者が転職理由を聞く目的

ここで考えてほしいのは、企業側からの視点です。

企業が新しい人を採用しようとするのは、自社の売上拡大と利益向上が目的です。

そのために、採用担当者は応募書類や面接で、以下の3点を重要視します。

(1)「スキル・経験・人脈」

(2)「志望動機」

(3)「転職理由」

このうち、採用担当者が最も重視するのは、(1)の「スキル・経験・人脈」といえるでしょう。これは、入社志望者が入社後に自社の利益に具体的にどう貢献できるかに最も直接的に関わってくる要素だからです。

その次に重要なのは、(2)の「志望動機」です。入社希望者が自社にどう貢献するつもりなのか、自分のスキルや経験・人脈をどう生かすつもりなのかを確認し、本当にそれが実現できるかを吟味する必要があるからです。

この二つの次に来るのが、(3)の「転職理由」となります。なぜ転職するに至ったのかを聞き、それが「スキル・経験・人脈」や「志望動機」にどうかかわっているかを確認するのです。

3.2.「業績悪化」を言いすぎるべきではない理由

このように、企業側にとって、「転職理由」は、「スキル・経験・人脈」や「志望動機」に比べて、重要度がそこまで高くないことが分かります。

従って、「コロナで会社の業績が悪化」もしくは、「コロナで将来の業績悪化が不安」というのは、入社志望者の応募の妥当性を確認することはできても、企業側にとってそのほかの要素が十分なものでないと、採用までには至らないのです。

3.3.苦境の中で最後までどう頑張ったかが重要

では、コロナ禍で会社の業績が悪化しても、それは転職理由に妥当性を与えるにすぎないものなのでしょうか。

いえ、実は、このコロナ禍の中、転職に大きなプラスを与える要素があります。

それは、「この苦しい状況の中、それを乗り越えるためにどう頑張ったか」という事です。

人間は苦しい時こそ、その人が本来持っている性質が現れます。コロナ禍の中、早々に会社を見限るよりも、この苦境に立ち向かうために、会社にどのような貢献をしたか、が重要になるのです。

それは、会社に残る場合でも、転職をする場合でも同じです。

会社に残って会社の業績が回復した場合は、この苦境を乗り切った功労者の一人として扱われ、待遇も良くなる可能性があります。

また、転職をする場合でも、早々に見切りをつけた人よりも、最後までなんとかしようとした心意気と実績が、転職希望先の採用担当者に評価される可能性が高いです。

ここでは、コロナによる業績悪化を転職理由にする場合、どのように伝えたらいいのかを解説します。

4.「コロナで業績悪化」を転職理由にする場合の伝え方

従って、「コロナで業績悪化」を転職理由にする場合は、あまり強調しすぎないほうがいいといえるでしょう。

4.1.ポジティブな要素をメインに、プラス思考で

業績不振による希望退職をした場合は、「スキル・経験・人脈」をどう生かせるか、「志望動機」で、経験やスキルをどう転職志望先の会社で行かせるか、なぜその会社を選んだかなど、応募書類や面接でポジティブな要素をメインに伝えるべきでしょう。

あくまで、「転職して応募先の会社で貢献したいこと、できること」を中心に、プラス思考で転職に臨むことがおすすめです。

4.2.「業績悪化」の内容は具体的に

また、「業績悪化」の内容は具体的に述べたほうが、転職理由としての妥当性を採用担当者に分かりやすく伝えることができます。

例えば、「給料の支給が遅延しがちになった」、「自分の得意とする担当業務が事業縮小でなくなり、配置転換された」、「サービス残業を強要されるようになった」などのように述べることが必要です。

4.3.苦境の中で頑張った成果を強調

前述したとおり、「コロナで業績悪化」を転職理由にする場合でも、苦境の中で自分が会社のために貢献しようとした、貢献できたことを強調するようにしましょう。

そうすれば、企業側から、「うちの業績も悪くなったら、すぐ辞めるのではないか」などと余計な懸念を持たれることなく、逆に、「苦しい時でも一緒に頑張れる仲間になってくれるのではないか」と期待を寄せられる可能性が高くなります。

4.4.不安な場合は転職のプロに相談

転職の面接はただでさえ緊張するものです。

その上、転職の理由が前職の業績悪化という場合は、実際にどのような質問をされるのか不安になる方も多いでしょう。

履歴書の記載内容や面接に不安を感じたら、思い切ってプロに相談するのがおすすめです。

プロのキャリアアドバイザーがいる「マイナビエージェント」では、履歴書の添削から模擬面接までを無料で行ってくれるので、自信を持って本番に臨めます。1人で不安を抱えている方は、ぜひ「マイナビエージェント」のサポートを受けてみましょう。

5.「業績悪化」を転職理由として伝える際の心構え

コロナの影響による業績悪化や経営不振を転職理由として考える時に、インターネット上にある例文を参考にするのは一つの方法ですが、質問で深掘りされた際に表面的な回答にならないために、きちんとした準備と心構えが大切です。

5.1.会社の業績について自分にも責任の一端がある可能性を考慮する

雇用されている側からすると、業績悪化を理由に転職することは仕方のないことのように感じますが、雇用する側からすると感じ方が変わります。

会社としては、業績アップや会社の発展に対して責任感をもった社員でいてほしいと考えています。

そのため、「業績悪化」を転職理由にする場合は、会社の成長に対する責任感が希薄だと思われてしまう可能性もあるので注意が必要です。

面接などで表面的にを取り繕っても、そもそも会社の業績への責任感がなければ態度に現れてしまうでしょう。

従って、自分にも会社の業績について責任の一端がある可能性を考慮しておきましょう。

5.2.在籍中または前職の企業批判はNGと心得る

業績悪化以外の退職理由の場合もそうですが、在籍中または前職の会社に対して不満や不安があって転職を決意した場合に、面接において正直に全てを詳らかにする必要はないため、企業批判にならないように注意しましょう。

また、転職は自分のキャリアにとって前向きな行為として捉え、他責的な内容は避けた方が良いでしょう。

ただ、言い回しが難しい場合が多いため、転職理由を考える際には、信頼できる方や転職エージェントなどに確認してもらうことで、その理由から受ける印象を知ることができるのでおすすめです。

6.「業績悪化」で退職する場合の2つのパターン

「業績悪化」で退職する場合でも、2つのパターンがあります。これは「雇用保険の基本手当」、いわゆる「失業保険」をすぐに受けられるかどうかなどにも関わってきますので、注意が必要です。

(参考:マイナビエージェント「雇用保険(失業保険)の仕組みはどうなっている?」)

6.1.「自己都合」で退職

会社の業績が悪化し、将来の見通しがたたず、今後会社の業績の回復が見込めない場合などに、「自己都合」で退職するケースです。

急な倒産による失業などを避けられるというメリットもありますが、失業保険の給付を受けるまでに、準備期間が生じる点が大きなデメリットといえます。

生活費などがまかなえるだけの蓄えがあれば問題ないかもしれませんが、そうでない場合は、生活がいきなり成り立たなくなってしまう可能性があります。

6.2.「会社都合」で退職

会社が倒産するなどして退職した場合は、「会社都合」での退職ということになります。「自己都合」での退職とは異なり、失業保険の給付をすぐに受けることができるのがメリットです。

ただ、倒産した会社から給与や退職金などが払われないままになるリスクもあり、最後の最後まで頑張る、ことのリスクはあります。

転職を考え始めたら、
まずはプロにご相談ください
マイナビエージェントについて詳しく知る >

7.まとめ

在職している会社が新型コロナウイルスの感染拡大の影響で業績が悪化したとしても、まだ自分にはやれることがあり、そこで頑張ることが後々にプラスになる事も多いように思えます。

しかしながら、今回の景気悪化は中長期化する可能性もあり、ギリギリまで頑張っても事態は好転しない可能性もあります。

もしご自分なりに頑張ったけれども、長い目で見ても業績悪化は避けられない、そんな場合は転職エージェントの利用をおすすめします。

就活サイトでも利用した人が多いマイナビの運営する「マイナビエージェント」なら、業績悪化で転職を考えるようになった事情も踏まえ、的確なアドバイスをするアドバイザーが応募書類の書き方から面接対策まで、あなたの転職活動をサポートします。

やまない雨はありません。ぜひこの苦境を逆にチャンスとして、乗り越えましょう。


\転職するか迷っていてもOK/

マイナビエージェントに無料登録して
転職サポートを受ける

筆者プロフィール:石田哲也
福岡県出身。メーカーの経理部員、新聞記者、雑誌編集者などを経て、現在はWEBサイトの編集者・記者。
趣味は歴史小説を読むことで、特に戦国時代の場合、石田三成が豊臣家の忠臣と描かれているものを好む。
ただし、徳川家康も偉人と尊敬している。

この記事をシェアしよう!