仕事を辞めたいほど疲れた時は？｜限界前の対処法と判断基準

「疲れて仕事に身が入らない」「仕事に疲れた、辞めたい」と悩んでいる人もいることでしょう。疲れを感じている時は、まずは休むことを優先し、誰かに相談したり、業務の調整を打診したりして解決を図ることが大切です。

本記事では、仕事に疲れて辞めたいと感じた時の対処法や、そう感じる原因の例、更に仕事を続けるべきか辞めるべきかといった観点からも解説をします。仕事での精神的・肉体的な疲労が続いている場合は、ぜひ参考にしてください。

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1. 「仕事に疲れた、もう辞めたい」と感じた時は？

「仕事に疲れた」と感じ、辞めたい気持ちも生まれている時は、まずは休息を取ることが最優先です。疲れをそのまま放置すると、心身の健康に影響が出るかもしれません。

また、「仕事を辞めたい」という気持ちがある場合は、周囲に相談したり、退職以外の選択肢も考えたりしながら、慎重に対処することが大切です。

1.1. 仕事に悩みを感じている人は多い

一日のうち多くの時間を仕事に費やすなかで、疲れやストレス、職場環境への不満など、さまざまな悩みを抱える人は少なくありません。

厚生労働省の「令和6年「労働安全衛生調査（実態調査）」によると、仕事に関する強い不安や悩み、ストレスを感じる労働者の割合は68.3％でした。

また、その内容としてもっとも多かったのは「仕事の量」43.2％、次いで「仕事の失敗、責任の発生等」36.2％です。

この調査結果から、仕事に関する強い不安や悩み、ストレスを感じている労働者は少なくないことがわかります。

出典厚生労働省「令和6年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況｜【個人調査】(1) 仕事や職業生活に関するストレスの状況」

1.2. 限界を感じるまで頑張らないことが大切

疲れを感じて仕事を休んだり、誰かに頼ったりするのは甘えや逃避だと思ってしまう方もいるかもしれません。

しかし、疲れを感じる背景には、業務過多や業務内容・環境とのミスマッチなどがある場合が多く、放っておくと更なる疲労につながってしまいます。

無理をし過ぎると心身の健康にも悪影響を及ぼしかねないため、リフレッシュしたり、業務内容や環境の改善につながるよう周囲に相談したりするなど、早めに対策を取りましょう。

2.仕事に疲れて辞めたいと感じる原因を探ろう

イラスト：斉田直世　漫画の続きはこちら＞

「仕事に疲れた」「もう辞めたい」と感じる背景には、どのような原因があるのでしょうか。原因によって対処法も変わってくるため、自分に疲れをもたらしているものは何なのか、以下を参考に考えてみましょう。

ここでは、厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果」」に掲載されている、転職入職者が前職を辞めた理由を参考に、仕事に疲れたと感じる背景の例を紹介します。

2.1.人間関係による精神的な疲れ

厚生労働省の「令和6年雇用動向調査結果」によると、仕事を辞めた理由として「職場の人間関係が好ましくなかった」と回答したのは、男性で9.0％、女性は11.7％でした。

会社では、さまざまな年齢・経歴を持つ人と一緒に仕事をします。上司や同僚とのコミュニケーションに難しさを感じる、職場内で孤立感を覚えるなど、人間関係の悩みが、ストレスの一因となることもあります。

職場の人間関係が、仕事への意欲に影響する場合もあります。関係に悩みを抱えることで、仕事への意欲が低下することもあるでしょう。

2.2. 業務量が多く、残業が続いている

同じく厚生労働省の「令和6年雇用動向調査結果」によると、「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」という理由で退職した人は、男性8.6％、女性12.8％でした。労働時間や休日などの労働条件が、自分の希望や体調に合わない場合、心身の負担につながることがあります。

例えば、抱えている仕事量が多く残業が続くと、心身ともに疲労を感じやすくなるでしょう。1日の残業はそれほど長くなくても、毎日のように積み重なれば疲れやストレスは増大します。

プライベートの時間が削られてワーク・ライフバランスが崩れ、疲労を回復する時間を十分に持てなくなる可能性もあるでしょう。

2.3. 仕事の内容と給与が見合っていない

厚生労働省の「令和6年雇用動向調査結果」において、「給与等収入が少なかった」という理由で会社を辞めた人の割合は、男性10.1％、女性8.3%でした。

仕事内容と給与のバランスが合わないとモチベーションが低下しやすく、結果としてストレスや疲労感につながることもあるでしょう。

給与に納得できない背景には、評価方法や役割・業務量とのバランス、昇給制度などが関係している場合があります。まずは、自分の業務内容や評価基準、給与制度を確認してみましょう。

2.4. 仕事に対してやりがいが感じられない

「毎日同じことの繰り返しで退屈」「上司にやらされている感が強い」など、仕事へのやりがいを感じられないことで、業務への意欲が低下し、負担感が強まる場合があります。

日々の業務に飽きてしまったり、仕事への興味が薄かったりすると、「疲れた」と感じやすくなるでしょう。

例えば、厚生労働省の「令和6年雇用動向調査結果」では、「仕事の内容に興味を持てなかった」と感じて退職した人は男女ともに4%前後でした。

何をやりがいと感じるかは人それぞれです。仕事に意義や面白さを感じられない状態が続く場合は、業務内容や役割、職場環境が自分の希望と合っているかを見直してみましょう。

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2.5. 業務内容や職場環境とのミスマッチを感じる

厚生労働省の「令和6年雇用動向調査結果」によると、「能力・個性・資格を生かせなかった」と感じて退職した人は男女ともに4％弱でした。疲れを感じる状態としては、以下のような例が考えられます。

このような状態は、個人の能力や特性の問題だけでなく、職場の組織体制・サポート体制などが影響していることもあります。また、職場ごとの業務の進め方や職場内での立場・役割が自分と合わないこともあるでしょう。

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3.仕事を続けるか辞めるかを判断するポイント

「疲れた」という理由で仕事を辞めて良いのか、悩む方もいるでしょう。仕事を続けるか辞めるかを判断する際は、一時的な気持ちだけで決めるのではなく、疲れの原因や現在の状況を整理することが大切です。

3.1. 辞めたい気持ちは一時的なものか

「仕事を辞めたい」「疲れた」と感じることは、誰にでも起こり得るものです。しかし、その気持ちが一時的なものであれば、すぐに退職を決断せず、一度立ち止まって考えてみましょう。

衝動的に仕事を辞めてしまうと、冷静になった際に後悔したり、転職先を慎重に選べなかったりするかもしれません。

業務の優先順位や進め方を見直したり、業務量の調整や異動について相談したりする方法があります。ただし、本人だけでは解決が難しい問題もあるため、無理に一人で改善しようとせず、上司、人事、社内外の相談窓口などに相談しましょう。

3.2. 心身に不調が出ていないか

仕事を辞めたいと感じる際は、一時的なものだけでなく、心身の状態にも目を向けましょう。疲労やストレスが蓄積していると、体調や仕事に影響が出る可能性があるため、無理は禁物です。

心身の不調が生じている場合は、会社の就業規則等に休職制度が定められていれば、休職を検討できる場合があります。休職の条件や期間、休職中の賃金、復職手続きは会社によって異なるため、人事担当者等に確認しましょう。

業務外の病気やけがで働けず、給与が支給されない場合などには、加入先の健康保険から傷病手当金を受けられる可能性もあります。

3.3. 今の職場で働き続けることに不安がないか

会社の業績や事業の見通し、経営方針などに不安がある場合は、公開情報や社内で共有されている情報を確認し、必要に応じて転職を選択肢の一つとして検討してみましょう。

例えば、新規顧客の減少や業績の悪化が長期間続いている、退職者が多く人員の補充や引き継ぎが追いついていない、経営方針や意思決定の過程が不透明で新しい提案が通りにくい、といった状況がある場合は、今後も安心して働き続けられるか慎重に確認しましょう。

また、会社の業績や経営状況だけでなく、昇給やキャリアアップの機会があるか、働き方が今後も自分に合っているかなど、長期的に働き続けられる環境かどうかも確認してみましょう。

3.4. 自分で解決できる問題か

今の仕事を続けるか辞めるかを判断する基準の一つとしては、「疲れの原因を考えた時、今の職場で解決できる問題かどうか」が挙げられます。

例えば業務量が問題である場合、職場内で分担して調整できれば、辞める必要はないかもしれません。

まずは、悩みの原因を紙に書き出すなどして、冷静に状況を整理したうえで解決策を模索し、今の会社での改善が見込めない場合は、退職を検討するのも一つの方法です。

また、「転職で解決できる問題かどうか」もあわせて考えてみましょう。今の仕事を続けるべきか迷う場合は、自分の状況を客観的に整理してみることも大切です。

その際、診断コンテンツなどを活用してキャリアを見つめ直すのもおすすめです。「仕事どうする!? 診断」では、30秒ほどで8つの質問に答えることで、自分の現状や今後の行動を考えるヒントを簡易的に確認できます。

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4.仕事を続ける場合の対策

今の会社を辞めずに仕事を続ける場合は、以下のような対策を取りながら、精神的・肉体的な疲れを溜め込みすぎないようにしましょう。

4.1. 休暇を活用して心身をリフレッシュする

仕事での疲れをそのままにすると、集中しづらくなったり、ミスが起きやすくなったりする場合があるため、心身の健康維持のためにも休養を取りましょう。

休みづらさを感じてしまうかもしれませんが、有給休暇は原則として理由を問わず取得できる労働者の正当な権利です。

体調不良の場合は、無理に出勤せず、就業規則や社内ルールに従い、すぐに会社へ連絡しましょう。当日の欠勤を年次有給休暇として扱うかどうかは、会社の手続きや運用も確認する必要があります。

また、企業によっては「リフレッシュ休暇」など、独自の休暇制度を使える場合もあります。プライベートの時間を確保し、趣味や旅行など仕事から離れる時間を作ると良いでしょう。以下は、取り組みやすいストレス解消法の一例です。

このようなリフレッシュ方法をいくつか見つけておくことで、その時々の状況に合う行動を取りやすくなります。加えて、リラックスできる入浴法を取り入れたり、睡眠の質を高めたりすることで、疲れを翌日に持ち越しにくくなるでしょう。

・職場環境が原因の場合は周囲に相談する

休暇を活用したリフレッシュだけでは、なかなか改善しにくいケースもあります。特に、長時間労働や過重な業務、人間関係の問題など、職場環境そのものがストレスの原因となっている場合は、個人の気分転換だけでは解消が難しいかもしれません。

このような場合は、上司や人事、社内外の相談窓口への相談も併せて検討しましょう。

4.2. 目標を立てながら仕事に取り組む

ネガティブな気持ちが強いと、特に精神的な疲れを感じやすくなってしまいます。その対策の一つが、目標を立てながら仕事に取り組むことでモチベーションを維持する方法です。

具体的には、1週間、1カ月などの短期的な目標と、その先にある中長期的な目標を設定します。

「〇歳までに年収〇〇〇万円を目指す」「〇年後までに担当業務の幅を広げる」など、将来の希望から逆算して、今取り組める小さな目標に落とし込みます。ただし、心身の不調を感じる際は、休養や治療を優先しましょう。

また、将来的にキャリアチェンジしたい場合は、「資格を取得して専門性を活かせる職場を目指す」「ITスキルを身に付けて、リモートワークに対応している職場も選択肢に入れる」など、必要な資格やスキルの習得を目標にする方法もあります。

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4.3. 周囲に相談してみる

知人や同僚、上司など、自分をよく知る身近な相手に仕事の悩みを相談するのも良いでしょう。人に相談することで、客観的なアドバイスがもらえたり、解決の糸口が見つかったりすることも少なくありません。

また、話すことで自分自身の気持ちや考えが整理され、建設的な思考ができるようになることもあります。

身近な人に相談しにくい場合は、会社の相談窓口や産業医、保健師、カウンセラーなどを活用するのも一つの方法です。今後の働き方や転職について相談したい場合は、転職エージェントの利用も検討してみましょう。

4.4. 担当業務の調整や異動を打診する

職場の上司などに相談する場合、業務の調整や部署異動を相談してみるのも一つの方法です。職場にもよりますが、担当業務の軽減や変更、今より負担の少ないポジションへの異動などの対処法が取れる場合もあります。

会社を辞めなくても、仕事内容や環境が変わることで、疲れやストレスが軽減される可能性もあります。 所属部署の上司や人事部など、相談先や申請方法を確認し、まずは相談してみましょう。

4.5. 必要に応じて医療機関なども頼る

「仕事を辞めたい」と思うほど疲れている方のなかには、心身の不調を感じている方もいるかもしれません。そのような場合は、積極的にカウンセラーや医療機関などを頼りましょう。

特に、ある程度の休養を取っても回復しない場合は注意が必要です。一人で抱え込まず、早めに医療機関や専門窓口に相談し、必要に応じて治療や療養について相談しましょう。

5.仕事を辞める場合の準備

仕事を辞めると決めた場合は、次のステップに進むための準備を整えることが大切です。ここでは、転職に必要な準備について解説します。

5.1. 疲れる理由・辞める理由を明確にする

転職先で同じ問題に陥らないためにも、今の仕事で疲れる理由・辞める理由を明確にしておきましょう。

職場の人間関係や労働環境、給料など、人によって疲れを感じる原因はさまざまです。どのようなシチュエーションで疲れを感じるのかまで具体的に整理しておくと、転職先でも同じ問題を避けやすくなるでしょう。

5.2. 優先したいことや将来像を明確にする

疲れる理由や辞める理由、次の仕事に求める希望条件は人それぞれであるため、重視したい条件や、優先順位をはっきりさせておきましょう。それを転職活動の軸にすれば、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。

その際、将来の自分をイメージしながら優先順位付けを整理するのがおすすめです。1〜3年後程度の比較的近い将来からイメージし始めたり、それより先の将来から逆算したりしても良いでしょう。

採用面接などでも「自分の将来像」について問われることがあるため、こうしたキャリアプランの明確化が役立ちます。

5.3. 自己分析や企業分析を行う

自分の理想の働き方を実現させるためには、自己分析と企業分析も重要です。自分自身について理解を深め、興味のある業界や企業を調査したうえで、応募先を決めましょう。

自己分析とあわせて業界分析や企業研究を行うことで、自分の理想像とマッチする企業の特徴が見えてきます。自分に合う企業を見極めやすくなり、入社後のミスマッチも防ぎやすくなるでしょう。

5.4. 就業規則を確認して退職時期を検討する

仕事を辞める場合は、就業規則を確認して退職時期を検討しましょう。退職の意思は退職希望日の1ヵ月前〜3ヵ月前までに伝えるよう定めている会社が多いものの、期間の定めのない労働契約の場合、民法上は、原則として退職の申し出から2週間が経過すると退職できます。

ただし、年俸制などでは扱いが異なる場合があるため、契約内容や就業規則を確認し、できるだけ早めに会社へ相談しましょう。退職に関する具体的な扱いがわからない場合は、労働基準監督署や総合労働相談コーナーなど、公的な相談窓口の利用も検討してください。

また、会社の就業規則で退職を伝えるタイミングが明記されているケースもあるため、就業規則に沿って退職の意思を伝えることで、円満退職につながりやすくなります。

出典厚生労働省「労働政策審議会労働条件分科会　第49回資料

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5.5. 有給休暇を消化する

有給休暇の日数は、勤務期間によって異なります。基本的にいつでも自由に取得できますが、引き継ぎとのバランスを考えたスケジュールを組むことで、退職までの業務をスムーズに進めやすくなるでしょう。

なるべく早めに有給を消化したい旨を伝えておくことで、十分な引き継ぎ期間を確保できます。

また、引き継ぎの際はマニュアルを作成したり、取引先に後任者を紹介したりするなど、退職後も業務が滞りなく進むよう準備しておくことが大切です。

5.6. 利用できる制度を確認する

退職する際は、利用できる公的な制度を確認しましょう。具体的には、失業手当（失業保険）や再就職手当が挙げられます。

失業手当（失業保険）は、早期の再就職を後押しするために支給される手当であり、次の就職先を探す間に受給できます。

また、失業手当を受給できる方が早期に再就職した場合に支給されるのが、再就職手当です。転職先が早く見つかった場合は、受給要件を満たしているか確認しましょう。

出典厚生労働省「離職されたみなさまへ」

5.7. 転職エージェントに登録する

転職活動をスムーズに進めたい場合は、転職エージェントへの登録を検討してみましょう。一人で求人を探したり応募先を選んだりするよりも、自分の希望に近い求人を提案してもらえるため、効率的に転職活動を進めやすくなります。

「マイナビ転職エージェント」では、各業界に精通したキャリアアドバイザーが在籍しています。自分の強みや性格、希望条件に合う業界や職種、企業を見つける際に、プロの視点からアドバイスを受けられるため、必要に応じて相談を検討しましょう。

6.まとめ

仕事で疲れてしまう原因は、職場の人間関係や、業務量の多さ、業務内容や環境とのミスマッチなどさまざまです。限界を迎えてしまう前に、まずは休息を優先し、周囲への相談や業務の調整、異動などの対処法も検討しましょう。

退職の意思が強い場合は、就業規則を確認して退職時期を検討したり、転職エージェントに登録したりするなど、次のステップへ進むための準備を進めるのがおすすめです。

本記事を参考に、仕事を続けるか辞めるかを冷静に判断し、自分に合った働き方を見つけていきましょう。