仕事と休暇のバランスは、充実した生活を送るうえで重要な要素のひとつです。しかし、「年間休日」という言葉を耳にしても、具体的な日数や定義について詳しく知らない方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では年間休日の平均や最低ラインについて、具体例を交えながら詳しく解説します。働き方を見直すきっかけや、転職先を決める際の参考として、ぜひご覧ください。

年間休日の定義

年間休日は、労働環境や働き方に大きな影響を与える重要な指標です。年間休日には法定休日と法定外休日が含まれ、その内訳や最低ラインについて理解することが、転職活動において重要です。以下では、年間休日の定義、含まれる休暇、最低ラインについて詳しく解説します。

年間休日とは

年間休日とは、会社が定める1年間の休日の総数です。1年間にどのくらい休みを取れるかが決まるため、企業の労働環境や従業員の働き方に大きな影響を与える重要な指標といえるでしょう。労働基準法では年間休日の日数についての具体的な定めはなく、各企業が独自に設定しています。年間休日数は、企業の規模や業種によっても異なるため、転職先を選ぶ際の判断材料のひとつになるでしょう。

年間休日に含まれる休暇

年間休日には、法定休日と法定外休日が含まれます。法定休日は労働基準法で定められた週1日以上の休日を指し、法定外休日は企業が独自に設定する休日です。夏季休暇や年末年始休暇、会社創立記念日などが法定外休日に該当します。これらの休暇は、会社の就業規則で「休日（公休日）」として定められている場合に年間休日にカウントされるのが一般的です。

一方、有給休暇や慶弔休暇、結婚休暇、バースデー休暇などは年間休日に含まれません。これらは個人によって取得状況が異なり、会社全体の公休日ではないためです。

年間休日の最低ライン

労働基準法では、使用者は労働者に『毎週少くとも一回の休日を与えなければならない』と定められています。そのため、最低でも年間52日の休日が必要です。また、1週間の法定労働時間は40時間以内と規定されています。

これらの規定から、1日8時間労働の場合、年間の休日日数は最低105日です。ただし、この105日は最低ラインであり、多くの企業ではこれを上回る休日を設定しています。転職の際は、この基準を参考にしつつ、よりよい労働条件を提供する企業を探すことが大切です。

参照：労働基準法（昭和二十二年法律第四十九号）｜e-GOV法令検索

年間休日の平均はどれくらい？

厚生労働省の「令和5年就労条件総合調査」によると、年間休日の平均は110.7日です。前年度の調査結果の107.0日と比べて3.7日増加していることから、働き方改革の影響が表れていると考えられます。企業規模別の年間休日総数の平均は、以下のとおりです。

1,000人以上の大企業では116.3日、30人～99人の中小企業では109.8日と、企業の規模によって差があることが分かります。また年間休日数は、企業規模だけでなく、業種によって違いがあることも覚えておくとよいでしょう。

参照：令和5年就労条件総合調査概況｜厚生労働省

年間休日｜日数ごとの具体例

年間休日の具体的な日数とその内訳について、代表的な事例を見ていきましょう。完全週休2日制を採用する120日から、労働基準法に基づく最低ラインである105日、さらには96日という少ない休日数の場合まで、それぞれの特徴や働き方の違いを解説します。

年間休日120日の場合

年間休日120日の場合、多くの企業で完全週休2日制に加えて祝日休みが採用されています。1年間の週数は52週なので、週に2日では年間104日、そこに年間16日の祝日が加わることで120日程度です。

年間120日を超える企業では、これに加えて、夏季休暇や年末年始休暇なども含まれることが一般的です。このような休日設定は、従業員のワークライフバランスを重視する企業で多くみられます。

年間休日110日の場合

年間休日110日は、週休2日制を基本としつつ、祝日や夏季・年末年始休暇を含む休日設定が多い傾向です。週2日の休みで年間104日、そこに祝日や特別休暇を6日加えることで110日となります。ただし、企業によっては月に数回週休1日の週を設けて、祝日や夏季・年末年始の休日を多くするなど、休日の配分方法に違いがあります。

年間休日105日の場合

年間休日105日は、1日8時間労働の場合、労働基準法に基づく最低ラインです。週40時間、1日8時間労働を前提に計算すると、年間の労働可能日数は約260日です。365日から260日を引くことで、105日の休日が導き出されます。この日数は、週休2日制（月8日〜9日程度の休み）に相当します。そのため、祝日休みや夏季・年末年始休暇を導入している企業では、週1回の休みになる週もあるでしょう。

年間休日96日の場合

年間休日96日の場合、休日は月に8日です。週の労働時間を40時間以内に収める必要があるため、週6日出勤する場合は1日の労働時間を6.5時間以下にしたり、6日のうち2日を半日の4時間勤務にしたりといった調整が必要です。また、繁忙期の労働時間を増やし閑散期には労働時間を減らす、変形労働時間制を導入している企業もあります。

関連記事

転職でワークライフバランスを実現するには？ポイントとおすすめの業界・職種

関連記事

女性が働きやすい会社の特徴とは？転職先を探すときにチェックしたいポイント

年間休日｜転職先を選ぶ際の注意点

転職先を選ぶ際、年間休日数は重要な判断基準のひとつです。しかし、単に日数だけを見て判断するのは適切ではありません。実際の労働条件や休日の取得しやすさなど、考慮したい点は多岐にわたります。ここでは、年間休日に関する転職先選びの注意点を3つ紹介します。これらのポイントを押さえることで、よりよい労働環境を持つ企業を見つけられるでしょう。

「完全週休2日制」と「週休2日制」では意味が異なる

「完全週休2日制」と「週休2日制」は、一見似ているようで実は大きく異なります。完全週休2日制は1年を通じて毎週2日の休みが基本ですが、週休2日制は週2日の休みが毎月1回以上あればよいとされています。

つまり、週休2日制の場合、月に1週だけ2日休みがあれば、ほかの週は週1日休みでも問題ありません。求人情報をチェックする際は、この違いに注意が必要です。また、「完全週休2日（土・日）」のように明記されていない場合、休日の曜日が固定されていない可能性もあります。週によって休める曜日が変わることもあるため、詳細を確認することが重要です。

労働条件は企業ごとに異なる

年間休日数が同じでも、実際の労働条件は企業ごとに大きく異なります。休暇制度、休日の曜日、年次有給休暇の日数、夏季休暇や年末年始休暇の長さなど、詳細な条件はさまざまです。

 たとえば、年間休日120日の企業でも、祝日出勤がある場合や、土日以外の平日に休日が設定されていることもあります。入社後のミスマッチを避けるには、事前に就業規則を確認し、福利厚生の内容も含めて詳しく調べることが重要といえるでしょう。

年間休日数以外の企業研究も念入りに行う

年間休日数だけを重視して転職先を決めるのは危険です。休日が多くても、仕事内容や社風が合わなければ早期退職のリスクが高まります。企業研究では、まずは仕事内容や裁量、キャリアパスといった年間休日以外の要素も考慮しましょう。ワークライフバランスを重視したい人は、有給休暇の取得しやすさや福利厚生の充実度も確認しておくと安心です。育児・介護休暇、リモートワーク、フレックスタイム制など、仕事とプライベートの両立を支援する制度の有無も確認しておきたいポイントといえます。

また、厚生労働省認定の「安全衛生優良企業」や「健康経営優良法人」などの各種認定制度も、働きやすさの指標として参考になるでしょう。総合的な視点で企業を評価することで、長期的に働きやすい環境を見つけられる可能性が高まります。

関連記事

転職先選びの決め手は？迷ったときに後悔しないためのポイントを解説します

関連記事

転職の軸とは？軸となる3つの条件や考えるポイントについて解説します

転職先選びで悩んだらマイナビエージェントに相談！

転職先選びで悩んでいる方は、マイナビエージェントにご相談ください。マイナビエージェントは、各業界の転職市場に精通したキャリアアドバイザーが年間休日だけでなく、休暇制度や労働時間といった細かな労働条件まで丁寧にヒアリングしたうえで希望に合う企業をご紹介します。

書類作成や面接対策などのサポートも充実していますので、年間休日を含めた労働条件で悩んでいる方は、ぜひマイナビエージェントを活用してみてください。

まとめ

年間休日は、仕事と生活のバランスを左右する重要な要素です。しかし、企業によって休日の定義や運用はさまざまです。理想的な労働環境を求めて転職を考える際は、年間休日数だけでなく、実際の取得しやすさやほかの労働条件も含めて総合的に判断することをおすすめします。

マイナビエージェントでは、経験豊富なキャリアアドバイザーが、あなたの希望に沿った企業を丁寧に紹介します。年間休日や休暇制度はもちろん、労働時間や福利厚生など、細かな条件まで考慮した企業選びをサポートしますので、ぜひご相談ください。