電気設備設計

住宅、ビル、商業施設など、設計を手掛ける建物は多岐にわたります。これらの建物に照明や空調などの電気設備が適切に設置されなければ、住人や利用者の快適さや安心は実現できません。人々の生活に電気が欠かせない以上、電気設備設計は大きな責任を担う仕事でしょう。

電気設備設計は、建築関連の仕事の中にあって「内部設備」を担当します。建築に関する設計の仕事には、内外装のデザインを担当する「意匠設計」や、建物の構造と安全性を担当する「構造設計」などがあります。

電気設備設計者は、その中でも電気設備に関するスペシャリストとして、建物内の電気設備の設計を任されます。意匠設計や構造設計が人体の「骨格」づくりを担っているとすると、電気設備設計はその「内臓や血管」を作っているといえるでしょう。

冒頭からお伝えしているとおり、電気設備設計なくして私たちの日常生活は成立しないといっても過言ではなく、地域や季節を問わず必要とされます。また近年ではAIやIoT技術の活用が注目を浴びており、数年後の未来にはさらなる技術革新が期待されています。

つまり、既存設備のメンテナンス改修需要のみならず、新たな電気設備の需要も伸びてくる可能性があります。

責任やプレッシャーを背負う場面も多くあるかもしれません。だからこそ、一つひとつの仕事を完遂したときの達成感は何ものにも変え難く、「自分の仕事が世の中に役立っている」と実感できるのです。

また、スキルや経験を積むほど担える電気設備の種類が増える点も見逃せない魅力です。住宅やビル、商業施設、公共施設など、あらゆる建物の電気設備設計に携われるようになれば、選べる会社や仕事の幅も広がるでしょう。

私たちの暮らしや社会生活は数え切れないほどの電気設備によって成立しているものであり、電気設備の不具合は大きな損失や生活上の危険につながります。設計段階で生じた少しの狂いが大きなトラブルになることもありうるので、高い集中力と専門性が必要です。

また、継続的な知識のアップデートも欠かせません。日々進化を遂げる最新技術の動向に気を配り、実務に反映できるものは積極的に取り入れて、高い顧客満足を獲得できる設計技術を提供していくことが求められます。

また、ひと口に電気設備設計といっても就職先の企業や本人の技量によって任せられる業務範疇には大きな幅があり、それによっても年収には幅が出ます。年功序列というよりも実力で評価される業界のため、高い技術力を取得する、人並み以上の経験を積む、難易度が高い国家資格を取得するなど、誰の目にも明らかな成長を遂げられれば、その成長は年収にも反映されます。

頑張れば頑張っただけ年収として自分に返ってくるのが電気設備設計の仕事です。高年収を狙いたい、堅実にキャリアを構築したいという方の場合は、モチベーション高く仕事に取り組めるでしょう。

電気設備設計の仕事では、電気に関する知識があることが大前提となります。独学で網羅するのは難しく、応募条件に大卒以上を求める企業も見られるため、電気・工学系の大学で一通りの知識を身につけておくのが近道です。

製図作業に使用するCADの操作スキルも電気設備設計においては必須です。平面対応の2DCAD、立体対応の3DCADがあるので、携わる案件によって使い分けができるよう双方のスキルを身につけると良いでしょう。

電気設備全般の技術的な理解はもちろん、案件ごとに何が求められているのかを判断する理解力や、知識を組み合わせてより良い設計につなげるための応用力も重要なスキルとなります。

電気設備設計の仕事では、ほかの設計者や関係部署など、さまざまな立場の人と接することになります。したがって、最低限のコミュニケーション能力は必須です。また、時に電気設備の知識がまったくない発注者と接する機会もあります。その際には、相手が意図することを的確に汲み取り、こちらの意向をかみ砕いてわかりやすく伝える力も求められます。

電気設備設計を施す対象は住宅や商業施設などの建築物ですが、なかには構造設計の理解が必要な場面もあります。したがって、建設に興味がある人は電気設備設計者に向いています。

電気設備設計では、得意分野・専門分野以外の知識や情報が必要になる場面が多々あります。自らの業務領域を限定したり馴染みのない分野を毛嫌いしたりすることなく、自ら積極的に情報を入手し実務に活かせる人は、電気設備設計に向いているでしょう。

日々あらゆる分野で技術革新が進んでいる現代では、常に自らの知識をアップデートしていかなければ質の高い仕事はできません。向上心を持ちゴールのない学びをコツコツ積み重ねていける人は、電気設備設計者に向いている人といえます。

電気設備設計者となるために絶対に必要な資格はありませんが、資格を取得することで知識が深まり、手掛けられる設備設計の幅が広がります。

また、資格を持っていることで責任ある立場を任され、規模の大きな仕事を担当することにもつながるため、ぜひ取得を目指してください。

経済産業省が認定する国家資格であり、電気工事に携わる際に必要になるのが「電気工事士」です。電気設備設計に従事する多くの人が最初に取得を検討する登竜門のような資格であり、電気工事のプロフェッショナルであることが証明できます。

資格は「第一種電気工事士」「第二種電気工事士」の2種類が設けられており、第一種は最大電力500キロワット未満の需要設備や一般用電気工作物の電気工事を、第二種は600ボルト以下の一般用電気工作物の電気工事を担えるようになります。

「電気工事施工管理技士」とは、実際に電気設備を施工する際に、施工プランや施工図の作成、工程や安全面の管理を行うための国家資格です。

電気工事の計画や施工図作成を行うスペシャリストであることを証明するもので、建設工事現場に必ず1名は置く必要があります。検定試験は1級と2級に分かれていて、どちらも一般建設業の営業所で「専任技術者」に就くことが可能です。

電気設備設計士は、実際に現場に立って工事を担当するわけではありません。それでも、施工に関する知識や技術を学ぶことは、電気設備のプラン作成や設計を行う際に大いに役立ちます。いきなり取得を目指すのではなく、第二種電気工事士、第一種電気工事士の資格を取得した後に電気工事施工管理技士を目指すケースが多いようです。

電気設備設計には法的に制限されている分野があり、代表的なものとしては、非常用照明装置、予備電源設備、避雷設備など、防災に関わる設備が挙げられます。これらの設備設計プランを立てる場合は、一級建築士もしくは二級建築士の資格取得者である必要があります。

建築士の資格を取得することで、設計を手掛けられる電気設備（建物）の幅が広がります。手掛ける建物の種類を増やしたい人や大規模な建物の電気設備設計に携わりたい人にとって必須の資格といえるでしょう。

電気設備設計の有力な転職先としては、建設会社や設備保全会社などが挙げられます。

建設会社では、電気工事の施工管理として現場の指揮を任されるケースが多くなります。人材や工程の管理も担うため、マネジメント要素も求められるでしょう。

設備保全会社では、工場内の製造ラインが順調に稼働し、安全面に問題がないかを探ります。もし不具合を発見した場合は、適切な対策を見極めて対処し、経過観察を行います。そのため、多角的な視点や論理的思考が求められるポジションです。

建築・土木業界と密接に関係し、新築や増改築に限らず建物の工事があれば必ず求められるのが電気設備設計の仕事です。しかし、旺盛な需要に応えるほど人材が多いわけではありません。また、経験豊富なシニア層が多い一方、次世代を担う若年層は不足しています。

そのため建設業界では未経験者を一から育てていく傾向がはっきり見られ、未経験でも業界外からでも電気設備設計者を目指しやすい環境が整っているといえるでしょう。もちろん、経験者や関連資格の所有者にとっても転職しやすい状況であることはいうまでもありません。

先ほどもご紹介したとおり、電気設備設計の仕事に必須の資格は存在しません。しかし、建築士や電気工事士の資格を取得することで手掛けられる電気設備の幅が広がり、より大きなスケールの仕事を担えるようになります。責任ある立場で規模の大きいプロジェクト（建物）に関わることは、本人のスキルアップはもちろん、周囲からの評価にもつながります。

また、有資格者となることでキャリアアップや待遇の向上も見込め、その後のキャリアプランの形成にも役立ちます。

とはいえ、それを一人で見いだし、実行するのは困難ですから、あなたをフォローしてくれる転職エージェントへの登録がおすすめです。

建物の電気設備設計を行う際は、ただ図面を引くだけでなく、利便性や安全性、経済性、法規などを考慮しなければなりません。また、発注者や施工者に設計の意図が十分に伝わらない場合は、設計図のほかに概要書や比較・検討するための資料、さらには計算書などを用意することもあるでしょう。

応募書類や面接の自己PRでは、第一に電気設備設計に関する広い視野と判断力を有していることを伝えてください。その上で、クライアントや工事を担当する人に設計の意図を正しく理解してもらうための「コミュニケーション能力」を有していることも、積極的にアピールするようにしましょう。

転職活動は一人で行うことができますが、転職エージェントを利用したほうがスムーズに進みます。転職情報と支援内容が充実しているマイナビエージェントは、次のような転職支援サービスをご提供しています。