更新日:2023/10/18
この記事のまとめ
在職中の転職活動に対して引け目を感じる方は少なくないでしょう。
しかし、日本では職業選択の自由が法律として定められているため、在職中の転職活動は基本的に問題ありません。むしろ収入の安定を望むのであれば、在職中の転職活動がおすすめです。
しかし、在職中の転職にはメリットだけでなく、デメリットもあります。
そこで今回は、転職活動におけるメリットとデメリットを在職中と退職後の2つに分けてまとめました。
デメリットについては、解決策もご紹介しています。自分にぴったりの転職タイミングを見つけるため、ぜひこちらの情報をお役立てください。
目次
在職中の転職活動にも退職後の転職活動にも、それぞれメリットとデメリットがあります。総合的にはどちらが有利なのでしょうか。
転職活動は、⼀般的に以下のような流れで進みます。
この流れは、在職中か退職後かに関わらず同⼀です。これを踏まえて、在職中、または退職してから転職活動する際のメリットとデメリットを⾒ていきましょう。
転職活動中は、⽣活費に加えて活動に必要な経費がかかります。
交通費、書類代、印刷代、場合によってはスーツなどの⾐服代...。⼀つひとつはそれほど⼤きな額ではないように⾒えても、積み重なれば⽣活を圧迫することになりかねません。
貯⾦を切り崩して⽣活するにしても、万が⼀活動が⻑引いたときが不安です。精神的に追い詰められて「もうどこでもいい!」と妥協して就職すれば、ほどなくして「こんなはずじゃなかった」という不満が頭をよぎってくるでしょう。
安定した⽣活基盤があってこそ、転職活動も安定して⾏うことができるのです。
いくら転職のための離職期間であるとはいっても、ブランクはないほうが有利です。退職理由に疑問を持たれ、書類選考で落選してしまうのはとてももったいないことです。
「現在の仕事にも意欲的に取り組んでいるが、さらに⼤きな魅⼒を御社に感じている」ということを書類上でアピールするためにも、ブランクは作らないことをおすすめします。
デメリットとしては、現在の仕事と並⾏して活動するため、とにかく忙しいということが挙げられます。今の会社に迷惑をかけるわけにはいきませんから、プライベートな時間を使って活動するしかありません。
有給休暇がとりにくかったり急な残業が多かったりする場合、思うように選考が進まず、転職活動が⻑期化する可能性もあります。
退職してからの転職活動における最⼤のメリットは、時間があるということです。
書類作成にも企業の選定にも、じっくり時間をかけることができます。キャリアの⽅向性を検討したり、今後に備えて資格を取ったりするのもいいでしょう。
退職するということは、毎⽉の収⼊が途絶えるということです。活動が⻑引けば⽣活が苦しくなり、ストレスで⾃暴⾃棄になったり、妥協して転職先を決めてしまったりしがちです。
「失業保険があるから⼤丈夫!」と考える⼈も多いようですが、失業保険はすぐ受け取れるものではありません。退職後に活動するなら、貯蓄と節約が必須です。
退職後は時間に余裕がある分、ついだらだらと活動してしまいがちです。結果的に「無職」の期間が⻑くなってしまうこともあります。
離職期間が⻑いと、企業には悪い印象を与えかねません。
「在職中」にも「退職後」にもそれぞれ良さがありますが、メリットの多さから在職中の転職活動をおすすめします。⾃分の⽣活や企業に与えるイメージを考えても、在職中の活動のほうが有利といえるでしょう。
在職中に転職活動をする場合、履歴書の書き⽅に注意する必要があります。
重要なポイントは以下の2つです。
在職したまま転職活動を始める⽅の中には、現職での在籍期間が短く、そのことを引け⽬に感じている⼈もいるのではないでしょうか。確かに、短期間での転職がマイナスになる場合もあります。しかし、最近では、期間よりも「そこでどんな経験をしてきたか」に注⽬する企業が増えてきました。
たとえ期間は短くても、勤務先で得たものは必ずあるはずです。⾃信を持って職歴を記載しましょう。
また、会社名は常に正式名称で記⼊します。「株式会社」「有限会社」を抜いたり、(株)と略して書いたりしてはいけません。
こうした書類上のマナーは最低限の常識です。うっかりミスで印象を悪くしないよう気を付けましょう。
会社名の横に「業種」「従業員数」を併記すると、採⽤担当者が企業規模をイメージしやすくなりますので、できるだけ記⼊しましょう。
職歴の最後には、在職中であることを相⼿に伝えるため、「現在に⾄る」と記載します。
採⽤担当者が書類を⾒て「良さそうだな」と感じたとき、気になるのは「いつから働けるのか」という点です。特に⽋員補充やプロジェクトの都合などで中途採⽤を⾏っている企業は、できるだけ早く働き始めてほしいと考えているはずです。
「在職中ではあるが、退職の意思がある(退職⽇が決まっている)」ことを⽰して熱意を知ってもらうためにも、履歴書の本⼈希望欄に「退職予定⽇」と「勤務開始可能⽇」を書くのを忘れないようにしましょう。
このとき、「退職するつもりはあるけど、まだ⽇にちは確定していないから」と適当に予定⽇を記⼊すると、後々信⽤を失うおそれがあります。
上司との交渉や後任への引継ぎに要する時間などを考え、退職の申し出から2ヵ⽉弱余裕を⾒て、無理のない予定⽇を設定しましょう。
在職中の転職活動では、「時間的余裕がない」という点に加えて、解決すべき問題がいくつかあります。
会社は、優秀な⼈材をできるだけ引き留めようと⼒を尽くします。「辞めたい」と申し出て「そうですか」で終わることはまずないでしょう。上司との話し合いが何度も⾏われ、その度に慰留されて、話がまったく前に進まない...ということもあるかもしれません。
そんなときも、イライラしたり焦ったりするのは禁物!「こんなに評価してくれていたのだな」という感謝の気持ちを持って、真摯に退職の意思を伝え続けましょう。
強⼒な慰留など、上司や会社の対応が事前に予測できるときは、活動計画の遅れを防ぐため、会社には内密のまま先に転職活動を進めるのも⼿です。
応募先の企業から就業期間中に電話がかかってきたり、メールが来たりしても慌てず、さりげなくオフィスを抜け出して対応するなどの⼯夫をしましょう。
現在の仕事に余裕がないと、転職活動の時間を捻出できません。
⾃分の時間を確保し、前職の会社に迷惑をかけないためにも、繁忙期や年度末など、会社が忙しい時期の転職活動・退職は避けましょう。引継ぎに関しては、退職の意思を固めた時点で資料を作り始めるといいでしょう。
在職中の転職活動は、とにかく時間の余裕がありません。現在の仕事を滞りなく⾏いつつ転職活動を進め、引継ぎもきちんと完了させるために、「プロの⼿」を借りることも視野に⼊れましょう。
転職エージェントは、求職者に代わって求⼈情報を選定し、スキルや希望にマッチした企業を紹介してくれます。⾯接⽇の設定なども代⾏してくれますので、在職中の求職者にはぴったりです。
⾃分の志望する業界に強い転職エージェントを⾒つけておくと、活動を始めるときのサポートも受けられます。
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