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更新日：2024/03/11

履歴書

【例文あり】在職中の履歴書の書き方は？3つの重要なポイントを解説！

この記事のまとめ

在職中の履歴書は、「入社可能日」「連絡可能時間帯・方法」を本人希望欄に明記する。
退職予定日が決まっていない場合は無理に入社可能日を書かなくてもよいが、早めにハッキリさせる必要がある。
在職中に転職活動を進める際は、現職の業務引き継ぎや有給休暇の消化などを考慮したスケジュールを立て、円満退社を心掛ける。

履歴書の書き方は「在職中」と「退職後」で若干異なります。履歴書は採用の可否に影響する重要な書類であるため、書き方のポイントを押さえておくことで有利に転職活動を進められます。

そこでこの記事では、在職中の方へ向けて履歴書の書き方と例文をご紹介します。在職中の履歴書に関するよくある質問やスムーズに転職活動を進めるポイントについてもまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

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在職中の履歴書の書き方は？3つの重要ポイント

在職中の履歴書では、はじめに押さえておきたいポイントが3つあります。これらはしっかりと記載する必要があるため、書き始める前に箇条書きするなどの整理をしてみましょう。

1.職歴は時系列で省略せずに書く

在籍期間が短いからと職歴を省略したり、記載が面倒だからと企業名を省略したりすることは避けましょう。転職時の履歴書では、「どのような企業でどのような働き方をしてきたか」がひと目で分かることが求められます。具体的な書き方は以下をご確認ください。

学歴・職歴は時系列で記載する

学歴・職歴は時系列で、省略せずに記載しましょう。ただし、学歴は小学校を省略し、中学校卒業から記載しても構いません。

時系列での記載が基本となるので、最初に学歴、次に職歴を記載します。このとき、正社員または契約社員・派遣社員として在籍していた企業については、たとえ短期間であっても省略せずに記載しましょう。もし書かなかった場合、後々マイナスイメージにつながることも考えられます。

職歴の最後は「現在に至る」と記載し、在籍中だと分かるようにすることも大切です。「以上」をつけることも忘れないようにしましょう。

会社名を省略しない

企業規模にかかわらず、会社名は正式名称を記載しましょう。よくあるのが、「株式会社」を抜いたり、（株）などと省略して記載したりといった失敗です。正しく記載しないと非常識な人物と判断されることもあります。

また、会社名の横に業種と従業員数を記載すると、見る相手が企業規模を想像しやすくなり、より親切な履歴書となるでしょう。

2.いつから働けるのかを明記する

「退職予定日」と「出社可能日」を転職履歴書の本人希望欄に記載し、いつから働けるのかを明記しましょう。在職中の応募者を採用する際、採用企業は入社予定時期がいつ頃かを気にかけます。

退職時期や出社予定日が不明のままでは、採用企業側から「本当に転職する気があるのか」と思われてしまうことも。また、企業側の望む時期に来てくれるのかが分からず、不採用とされてしまうケースもあるでしょう。こうした失敗を避けるためにも、転職履歴書の本人希望欄には「退職予定日」と「出社可能日」を記載します。

注意したいのが退社予定日の設定です。退社が決定してから退社日を迎えるまでには、退社の交渉や引き継ぎ、諸手続きなどが必要となるため、およそ1ヵ月〜2ヵ月ほどかかるのが通常です。これ以上早く退社日を設定すると、採用担当者から「計画性がない」「企業と個人の間に問題があるのでは」と思われ、マイナスイメージを持たれる恐れも出てきます。

退社準備にかかる期間は、採用企業の人事側も理解しています。「早く入社できると書いたほうがよいのでは」と思うかもしれませんが、焦らず無理のない日程を設定しましょう。

3.連絡が取りやすい時間帯や方法を明記する

在職中に限らず、応募企業からの連絡に対応できる時間帯は人それぞれです。希望先の企業に手間をかけさせないためにも、本人希望欄には連絡が取りやすい時間帯や方法を明記するようにしましょう。このとき、「就業中であるため」というように、端的な理由も添えます。

なお、転職希望先と現職の営業時間が重なっている場合であっても、営業時間後を指定するのはあまりおすすめできません。昼休憩の時間帯を指定するか、それも難しい場合にはメールで連絡をしてもらうなど、相手方の都合を優先する姿勢を見せましょう。

【項目別】在職中の履歴書の例文

ここでは、在職中の履歴書に記載する内容を例文と併せて具体的にご紹介します。退職予定日や連絡可能時間帯など項目別にまとめました。現職や転職希望先企業に合わせて、適切に書き換えてご活用ください。

【例文】退職予定日が分かっている場合

退職予定日のみを履歴書に記載する場合、書き方は2つに分かれます。ひとつは職歴欄に記載するケースです。

退職予定日を職歴欄に記載する場合

年	月	学歴・職歴
〇年	〇月	株式会社〇〇入社
		現在に至る（〇月〇日　退職予定）
		以上

現職の職歴を記載し、「現在に至る」としたうえで退職予定日を記載するとよいでしょう。もうひとつは本人希望欄に記載する方法です。

退職予定日を本人希望欄に記載する場合

【例文】
〇月〇日に退職を予定しています。

本人希望欄は端的かつ分かりやすいことが重要であるため、基本的には上記のような記載で十分です。

【例文】入社可能日が分かっている場合

入社可能日は、履歴書の本人希望欄に記載しましょう。

【例文】
退職予定日：〇月〇日、入社可能日：〇月〇日

【例文】
現職の退職予定日が〇月〇日であるため、〇月〇日以降の入社を希望いたします。

以上のように、入社可能日は退職予定日とセットで記載するのが望ましいでしょう。退職予定日を職歴欄に記載した場合でも、本人希望欄では改めてセットで記載したほうが分かりやすいため、おすすめです。

【例文】連絡可能時間帯・方法

連絡可能な時間帯や方法を指定する際には、履歴書の本人希望欄を活用します。

【例文】
在職中につき、ご連絡に応答しやすい時間を記載いたします。
・平日：〇時～〇時、土日：〇時～〇時
・連絡先：（携帯電話番号、もしくはメールアドレス）
上記時間のご連絡が難しい場合や、応答できなかった場合には、留守番電話かメールでメッセージを残していただければ幸いです。折り返しご連絡いたします。

以上のように、端的かつ配慮が伝わる文章を心掛けましょう。

在職中の履歴書に関するQ&A

ここでは退職予定日の決め方や、在籍期間の短い職歴をどのように記載するかなど、在職中の履歴書に関するよくある質問をまとめました。ここで小さな疑問まで解消したうえで履歴書の作成に取り組めば、スムーズに転職を進められるでしょう。

Q.退職予定日はどのように決めたらよい？

退職予定日は、原則として就業規則に応じて決められます。多くの場合、退職の1ヵ月〜3ヵ月前に退職の意思表示をするよう定められているでしょう。

しかし、実際には上司と相談のうえ、仕事の状況に合わせて退職予定日を決めるのが一般的です。スムーズに退職予定日を決めたいのであれば、繁忙期を避けて意思表示することをおすすめします。

Q.退職意思を伝えていなくても退職予定日は書くべき？

退職の意思表示を現職の上司にまだ伝えていないのであれば、原則として履歴書には退職予定日を記載しません。

ただし、選考が進めばいずれ「いつから入社可能か」を尋ねられるでしょう。その際に答えられないと、選考に影響する恐れがあります。退職予定日および入社可能日の調整はなるべく早めに進めましょう。

Q.記入するのは「退職」と「退社」のどちらが正しい？

履歴書に記載する言葉としては、「退職」が適切だといわれます。なぜなら、退社には「会社を辞める」以外に、「勤務を終えて帰宅する」という意味もあるためです。どちらも誤りではありませんが、念のため「退職」を使うのが無難でしょう。

Q.有給消化中の期間は「在職中」になる？

最終出社日を過ぎていたとしても、退職日までの期間は在職中の扱いになります。そのため、有給消化中であっても在職中の履歴書と書き方は変わりません。なお、有給消化中の入社は、現職と転職希望先の了承が取れれば可能です。

Q.現職の在職期間が短くても職歴欄に書いたほうがよい？

原則として、履歴書にはすべての職歴を書く必要があります。不要だと勝手に判断して省略すると、職歴詐称として内定取り消しになる恐れがあるからです。たとえ短期間の職歴であっても記載しましょう。

ただし職歴が多くて履歴書に書ききれない場合には、詳細は職務経歴書に記載するとして、履歴書の中では省略しても問題ありません。

Q.アルバイトやパートも記載するべき？

アルバイトやパートは職歴とみなされないことが多いため、基本的には記載する必要はありません。ただし、アルバイト経験が活かせる仕事に応募する場合や、その期間が長い場合は記載したほうがよいでしょう。アルバイトやパートの職歴が多い場合は、「主に軽作業の仕事に従事」とまとめた記載でも構いません。

Q.勤めていた会社の名前が変わった場合はどう記載する？

勤めていた会社が合併したり分社化したりして社名が変わった場合、変更前・変更後の両方の社名が分かるように記載しましょう。その際は「株式会社〇〇（現・株式会社〇〇エージェント）」といったように、変更後の社名をかっこ内に記載します。

ただし、変更後の新しい社名のほうが一般的に認知されている場合は、変更前の社名をかっこ内に記載するとよいでしょう。

在職中に転職活動をするメリット・デメリット

在職中の転職活動は、履歴書の作成を含め、勝手が分からずに苦労する方も多いのではないでしょうか。転職のタイミングは、ご自身の環境や精神状態などを鑑みながら見極めることが大切です。

ここでは、在職中の転職活動におけるメリットとデメリットをご紹介します。両方の側面を知り、ご自身の状況と照らし合わせてみましょう。

【メリット】経済面が安定し、離職期間がなくて済む

在職中に転職活動をする主なメリットとして、経済面の安定性が挙げられます。「いつまでの期間に転職を決めなければ収入がなくなる」といった焦りが生まれません。もし転職活動が思うように進まなくても、現職に留まるという選択肢も選べます。

また、離職期間がないことから、転職活動が長引いてそれが不利に働くこともありません。安定性を求める方におすすめの方法といえるでしょう。

【デメリット】スケジュール調整がしにくい

在職中に転職活動をする主なデメリットは、スケジュールの調整が難しいことです。働きながらの転職活動は、効率よく動かなければなかなかスムーズに進みません。

また、時間に追われることで判断力が鈍ったり、疲れによって転職へのモチベーションが下がったりといった懸念点もあります。自己管理があまり得意でない方にとって在職中の転職活動は、デメリットが目立つ方法かもしれません。

スムーズに転職活動を進めるためのポイント

転職の経験が少ない場合、どのように転職活動を進めたらよいか悩む方も多いのではないでしょうか。転職活動のポイントを知らずに行動すると、転職先が決まらずに長期化したり、焦って転職先を決めて失敗したりする恐れもあります。ここで紹介する3つのポイントを押さえ、転職活動をスムーズに進めていきましょう。

余裕を持ってスケジュールを立てる

在職中の転職活動は余裕を持ってスケジュールを立てることが大切です。まずはゴール（転職希望日）を決めましょう。転職希望日を3ヵ月後とするならば、そこから「面接」「応募」「応募書類の作成」といったように逆算してスケジュールを立てます。

注意したいのは「退職の1ヵ月前には申告しなくてはいけない」といったように、それぞれの会社で退職の申し出についてルールがある点です。採用が決まってもすぐには退職できないことを留意し、転職活動をしましょう。

円満退社を心掛ける

気持ちよく転職するためにも円満退社を心掛けましょう。現職を退職すれば、あなたが担当していた業務を誰かが引き継ぐこととなります。業務の引き継ぎは通常業務と並行して行うことが多いため、引き継ぎに必要な日数を計算して余裕を持って進めることが大切です。

また有給休暇を多く持っている方は、使うタイミングを上司に相談することをおすすめします。有給休暇をすべて消化したいからといって、現職の事情を配慮せずに申請すれば迷惑がかかるかもしれません。有給休暇が残っている場合は、仕事量や引き継ぎの状況を考慮して消化スケジュールを立てましょう。

職務経歴書も作成するのを忘れない

会社によっては履歴書のほかにも職務経歴書の提出を求められる場合があります。職務経歴書はこれまでの職歴や保有スキル、何に気をつけて仕事をしていたかなどを記入する書類です。企業は職務経歴書を見てあなたの能力や経験が自社に合っているか判断します。

職務経歴書は履歴書よりも時間がかかる場合があるため、同時進行で作成するとよいでしょう。

マイナビエージェントでスムーズな転職を！

「在職中の転職活動は時間の確保が難しい」「忙しくて思ったように転職活動が進まない」と悩んでいる方は、転職エージェントの力を借りるのもおすすめです。

マイナビエージェントでは、一人ひとりの希望に合った企業情報をリサーチするのはもちろん、面接日や入社日の調整、さらには年収交渉まで代行しています。キャリアアドバイザーと二人三脚で進めていくため、在職中で転職活動に時間を割くのが難しい方であっても、スムーズかつ希望どおりの転職に近づけるでしょう。転職に関して不安や悩みがある方は、ぜひマイナビエージェントの利用を検討してみてはいかがでしょうか。