「何をどのように書けばよいかわからない」と頭を悩ませる方が多いのが、履歴書の職歴欄です。
どこまで詳しく書くべきか、短い職歴やパート・アルバイト歴は省略してもよいのかなど、悩ましいポイントは多々あります。

そこで今回は、履歴書の職歴欄について、基本的なポイントや、職歴別の記載方法、よくある質問と答え、履歴書と職務経歴書の職歴欄の違いなどを解説します。

転職活動において、書類選考を突破し面接に駒を進めるためには、履歴書の仕上がりが重要です。
本記事の内容をしっかり理解し、採用担当者に好印象を与えられる履歴書を作成していきましょう。

履歴書の職歴欄の正しい書き方と記入例

まずは履歴書の職歴欄について、基本的な書き方をおさらいします。一般的な職歴の方であれば、以下をおさえるだけで職歴欄を完成させられるでしょう。

学歴の書き方

学歴の書き始めに決まりはありません。ただ、高校卒業から書き始めるのが一般的です。このとき、学校名や学部および学科名は、略称ではなく正式名称で記載しましょう。

職歴の書き方

職歴の書き方には、いくつかのルールが定められています。以下の4点について理解しておきましょう。

会社名や部署名などは正式名称で記入する

会社名や部署名は省略せず、正式名称で記入しましょう。会社名に関しては、世間的に認知されている名称が略称だったというケースもあるので要注意です。必ず会社の公式ホームページや求人情報などを確認するようにしましょう。

和暦・西暦どちらかに統一する

履歴書には日付の記入が必要な部分が数ヵ所ありますが、和暦・西暦どちらかに統一しましょう。現在の日付を西暦、学歴を和暦、職歴を西暦といったように表記が混在すると、採用担当者が混乱してしまいます。企業から指定がなければ、自分の書きやすい表記を選んで問題ありません。

入退社の年月は正確に記入する

入退社の年月はすべて正確に記入しましょう。万が一誤りが発覚すれば、虚偽の申告をしたのではと応募先企業からの信用を損なう原因となります。正確な年月を思い出せない場合は、源泉徴収票などを確認しましょう。

退職理由は簡潔に記入する

退職理由は、結論のみ簡潔に記入しましょう。何らかの事情があった場合でも、職歴欄に詳細を書く必要はありません。面接時に質問を受けた際に答えられるようにしておきましょう。

また、ネガティブな表現を避けることも重要です。なるべくポジティブな言い回しに変換し、記入できるようにしましょう。

【ケース別】履歴書の職歴欄を書く際のポイント

ここでは職歴欄の具体的な書き方をご紹介します。在職中のケースや退職予定日が決まっているケース、職歴が多すぎるケースなどさまざまなケース別の具体例をまとめました。自身の状況に当てはまるものを選び、ご参考ください。

在職しているケース

転職の場合、在職中に応募するケースも多いでしょう。その場合の職歴欄には、入社情報や部署名などを記入し上で改行し、「現在に至る」と記入します。

なお、「現在に至る」と記入した場合でも、「以上」の記入は必要です。「現在に至る」を記入した上で改行、右寄せで「以上」を記入しましょう。

退職予定日が決まっているケース

在職中の求人応募であっても、すでに退職予定日が決まっているケースでは、まず入社情報や部署名などを記入し、改行後に「現在に至る（〇年〇月〇日　退職予定）」と退職予定日を記入します。その後もう一度改行し、右寄せで「以上」を記入しましょう。

なお、入社可能日もすでに分かっているようであれば、「現在に至る（〇年〇月〇日　退職予定）」から続けて、「〇年〇月〇日より就業可能（もしくは入社希望）」と記入するとよいでしょう。職歴が多く、退職日を記入するスペースがないようであれば、本人希望欄に記入します。

派遣社員・契約社員の職歴があるケース

派遣社員の場合は、まず派遣会社の企業名を書き、その横には「入社」ではなく「登録」と記入しましょう。そのあと改行し、「株式会社〇〇にて派遣社員として就業」といった形で、派遣先の企業名や部署名を続けます。さらに下の行に簡単な業務内容を添えると、よりわかりやすくなるでしょう。

なお、職歴が多くスペースに余裕がない場合には、「株式会社〇〇より株式会社〇〇に販売員として派遣」など、1文にまとめても構いません。

退社情報については、派遣期間満了での退職であれば「派遣期間満了につき退職」、短期間で自社都合により辞めてしまった場合には「一身上の都合により退職」としましょう。

契約社員の場合も、正社員とは異なる雇用形態であることを示さなければなりません。そのため、「株式会社■■入社（契約社員）」や、「株式会社■■に契約社員として入社」と記入します。そのあとは、在職中なのか、退職予定日が決まっているのかによって書きわけましょう。

パート・アルバイトの職歴があるケース

パート・アルバイトの職歴についても、契約社員と同様の書き方で問題ありません。「●●株式会社入社（パートタイム勤務）」「●●株式会社にアルバイトとして入社」といった形で書きましょう。

パートやアルバイトであっても、よほど短期間でなければ職歴として記入して構いません。逆に、空白期間のつなぎとしてアルバイトをしていたなど、1ヵ月～2ヵ月程度の職歴については、記入しなくてもよいでしょう。

複数のアルバイトを掛け持ちしていた場合は、入社の古い順に時系列で記入しましょう。

異動・転勤があったケース

社内で異動があった場合には、その旨も職歴として異動年月から記入します。異動先の部署名や店舗名を記入し、その業務内容についても端的にまとめましょう。

なお、店舗異動があった場合には、入社情報の項目にも「店長として〇〇店に配属」など店舗名を記入します。職位異動や合併による転籍などについても、職歴として記入しましょう。

転勤があった場合も同様で、職歴として転勤した年月を記入します。転勤先の部署名や店舗名、業務内容をまとめて書きましょう。

出向・転籍のケース

グループ会社などへの出向や転籍があった場合も、職歴欄に記入しましょう。出向・転籍後に担当業務に大幅な変更が生じた場合は、簡潔に業務内容を添えておきましょう。出向・転籍となった理由についてもひと言記載しておくと、採用担当者からみてわかりやすい仕上がりになります。

出向した後、元の会社に戻ったり、出向先に転籍になったりした場合は、その旨も必ず記入しましょう。

会社名が変わっていたケース

履歴書の職歴を書く前には、念のため各企業のホームページを確認することをおすすめします。稀に社名変更が生じているケースがあるので、最新情報を把握しておきましょう。もし会社名が変更された企業があれば、「株式会社■■（現：株式会社▲▲）入社」といった形で職歴欄に記入しましょう。

公務員や病院、テレビ局で働いていたケース

公務員や病院、テレビ局の職歴は、一般企業の入退社にあたる表現が異なるので注意が必要です。公務員の入社にあたる言葉は「入庁」「入職」「奉職」、退社は「退庁」「退職」「辞職」などになります。病院は「入職」「退職」、テレビ局は「入局」「退局」と記入するのが一般的です。

職歴が多くて書ききれないケース

職歴が多くて書ききれない場合は、端的にまとめることを考えましょう。
たとえば、「株式会社■■入社（2019年9月自己都合により退職）」と一行にまとめれば、一行節約することが可能です。ただし、業務内容に触れるスペースがなくなってしまうので、職務経歴書に詳しく書きましょう。

また、応募先企業と関連が薄い職歴や、パート・アルバイト歴を省略するのも一つの方法です。ただしこちらも、必ず職務経歴書には記載するようにしましょう。

それでもスペースが足りない場合は、履歴書のフォーマットを自作する方法もあります。WordやExcelを使用すれば自分好みにレイアウトを調整できるので、余白やそのほかの欄を調整して、職歴の行数を多く確保できます。

職歴の空白期間があるケース

職歴に半年以上の空白期間がある場合には、なるべく明確な理由を記入しましょう。

たとえば、出産や介護を機に仕事から離れていた場合には、そのまま記入します。また、応募時点で復帰に支障がない場合には、その旨も記入しましょう。復帰する上でなんらかの支障や不安がある場合には、職歴ではなく本人希望欄にてその旨を伝えます。

仕事から離れていた理由があくまで一身上の都合であった場合でも、空白期間に取り組んでいたことがあれば記入します。たとえば、パート・アルバイト勤務、留学、資格取得など、仕事に関係するものが望ましいでしょう。

履歴書の職歴欄に関するQ&A

ここでは、履歴書の職歴欄について、多くの方が感じる疑問とその回答をご紹介します。

期間が短い場合も記入する必要はある？

働いていた期間が短い職歴に関しても、履歴書へ記載する必要があります。「短期間で退職した職歴はマイナス評価になるのでは」と不安な方もいるかもしれませんが、退職理由をきちんと説明し、経験をどう活かしていくのか、ポジティブな内容を伝えられれば、誠意は伝わるはずです。

どうしても記入したくない場合は記入しないことも一つの選択肢です。ただし、場合によっては経歴詐称と判断されて不採用になったり、採用が取り消しになったりするリスクがあります。

また、なかには「短期だし前後の職歴で調整しよう」と考える方もいるかもしれませんが、そのようなことはやめましょう。採用担当者が企業側へ問い合わせたり、社会保険の加入履歴を確認したりすれば、簡単に嘘が発覚してしまいます。

履歴書を提出後に記入漏れや間違いがあった場合どうすればいい？

履歴書を企業に提出後、記入漏れや誤りが発覚した場合は、気づいた時点で早急に採用担当者へ連絡しましょう。その後、正しい情報を記入した履歴書を再提出するのがベストです。口頭で説明できる内容であれば、電話で該当箇所を伝えましょう。そして再提出の意向を伝え、承諾をもらい、指定の方法で再提出します。ただし、先方から再提出の必要がないと言われれば、指示に従いましょう。

口頭で説明しにくい場合や、担当者が不在の場合は、メール連絡でも問題ありません。電話と同様、誤りがある旨と再提出の意向を伝えましょう。

アピールしたい経験やスキルはどう書けばいい？

履歴書の職歴欄は、あくまでも職務経歴にかかわる内容を書く欄です。そのため、余白がある場合などに限り、端的に記載しましょう。「●●プロジェクトで■■賞受賞」といった形で具体的に示します。その上で、補足や詳細については職務経歴書に記載します。ただし、応募先企業にまったく関連のない内容はアピールにはつながらないケースがほとんどなので、あくまでも関連性があるものに限ります。

なお、資格や免許に関しては専用の項目にまとめて記入しましょう。

履歴書と職務経歴書の職歴欄の違いは？

履歴書と職務経歴書には、どちらにも職歴欄が用意されていますが、まったく同じものを記入すればよいという訳ではありません。履歴書に記入するのはあくまで概要であり、詳細は職務経歴書にまとめます。

履歴書に必要なのは、これまでの勤務先の情報や勤務年数といった、あくまでざっくりとした経歴です。そのため、情報はなるべく簡潔にまとめるよう心掛けましょう。

実際にどのような業務を担当してどのような成果を出してきたのか、どのようなスキルや知識を身につけたのかといったアピールは、すべて職務経歴書で行います。

職歴だけでなく、履歴書全体の詳しい書き方については、以下のページもご覧ください。

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まとめ

履歴書の職歴欄は、職務経歴書とは違い、職歴の事実を端的に記載する欄です。しかし、西暦・和暦の統一など、マナーやルールを守れば、ビジネススキルの証明にもなり、採用担当者に安心感を与えられます。

職歴欄を含め、履歴書の作成に悩んでいる方は、ぜひ一度マイナビエージェントへご相談ください。マイナビエージェントは転職活動に精通したプロ集団。求職者一人ひとりに合わせたアドバイスをおこなっています。

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