「派遣社員の職務経歴は、どう書いたら良いのだろう？」
と、派遣社員経験がある方は、職務経歴書の書き方に悩んでいるのではないでしょうか。

派遣社員の職務経歴書は、正社員の職務経歴書とは異なる注意点があるため、事前にポイントを理解しておく必要があります。

そこで今回は、派遣社員の職歴の記載ルールや、作成時のポイント、ケース別の記入例、注意点などを解説します。

ルールに沿った書き方ができないと、採用担当者を混乱させる恐れもあるので、本記事でしっかりポイントをおさえておきましょう。

まずは「職務経歴書」と「履歴書」の違いを知ろう

「履歴書」と「職務経歴書」は混同されがちですが、それぞれの書類を提出する目的には、明確な違いがあります。履歴書は、氏名や住所、電話番号といった個人情報や、これまで在籍した企業などの基本的な情報を記載する書類です。分かりやすくいうならば、応募者の「プロフィール」を伝える役割を担っています。

一方で職務経歴書は、これまでに携わってきた業務で得た知識や経験、スキルを記載するものです。自身のキャリアを採用担当者に知ってもらうと同時に、自分を採用するメリットを伝える書類でもあります。

職務経歴書と履歴書を作成する際の基本ルールについては、以下の記事を参考にしてみてください。

職務経歴書に派遣社員の職歴を書く場合の基本ルール

まずは、派遣社員としての職歴を書くときに、明記する項目について解説します。派遣社員と正社員では、書き方が異なる部分もありますから、事前に記載方法を把握したうえで職歴を書くことが大切です。採用担当者に誤解を与えてしまわないよう、基本的なルールをしっかりと押さえておきましょう。

「派遣元」と「派遣先」は分けて書く

雇用契約を結んだ「派遣元」と、派遣スタッフとして勤務した「派遣先」は、どちらも職務経歴書に書きます。どちらか一方のみを記載した場合、直接雇用だと思われかねません。職務経歴書において、雇用形態は明確に記入するのがルールだと覚えておきましょう。

また、派遣元と派遣先が不明瞭にならないよう、「どの企業に登録」して「どの企業で派遣社員として従事」していたかを明記することが大切です。

就業期間と担当業務を明確にする

企業の採用担当者が知りたいのは、企業名だけではありません。「どのくらいの期間」に「どのような業務」を担当していたのかも、選考のポイントです。そのため、派遣先で働いた期間と、業務の内容を明らかにしましょう。

業務内容に関しては、具体的に書くことを意識してみてください。「事務」などと記載しただけでは、経験値やスキルが正確に伝わりません。電話対応、資料作成といったように、業務例を挙げて記載するのがベストです。

入社とは書かずに「登録」や「就業」と記載する

正社員などの直接雇用と大きく異なるのが、「入社」という表現を使わない点です。派遣社員（登録型）の場合、派遣元の社員になるのではなく、登録という形で派遣先の業務に従事します。そのため、「〇〇株式会社に登録」と記載しましょう。

派遣先を記載する際も同様に、正社員として雇用されるわけではないため、「入社」という表現は使いません。「〇〇株式会社に△△職として就業」などと記載します。

退社とは書かずに「派遣期間満了」と記載する

派遣社員としての期間を終えた場合、つまり期間を満了した場合には、「期間満了につき退職」と書きます。この場合の期間とは、最初に契約した期間の満了を指すので、契約延長を断った場合にも「期間満了」と記載して構いません。

派遣社員は基本的に、「退社」や「一身上の都合により退職」という表現は使いませんが、実は例外もあります。それは、自己都合により離職したケースです。契約が終了する期間を待たずに会社を離れた場合には、「一身上の都合により退職」と記載します。

職務経歴書を作成するポイント

過去の経歴は、採否を左右する大切な項目ですから、採用担当者に分かりやすく書くように心掛けましょう。最適なフォーマットを選択したり、ボリュームを意識したりすると、採用担当者にアピールポイントを伝えやすくなります。

また、応募先の企業が求める人材を意識したうえで、作成に取り掛かることも大切です。以下では、効果的にアピールするためのポイントを詳しく解説します。

職務経歴書の記載内容を理解しておく

職務経歴書の作成に入る際の大前提として、記載すべき内容をしっかり理解しておかなければなりません。記載内容が把握できていないと、盛り込むべき情報を拾いきれなかったり、アピールポイントが抜け漏れてしまったりと、不完全な職務経歴書に仕上がる恐れがあります。

職務経歴書に記載する主な各項目と内容は、以下のとおりです。

• 日付：応募先企業への提出日
• 名前：自分の名前
• 職務要約：過去の職務経歴の簡潔なまとめ
• 職務職歴：各職務経歴の詳細な説明
• 自己PR：職務経歴を踏まえたアピールポイント
• 資格・免許：応募先企業に関連するものを優先的に記載
• 活かせるスキル：応募先企業の業務に活かせるものを記載

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自分に合った形式を選ぶ

職務経歴書は応募者が自由に作成してよい書類ですが、基本として「編年体式」「逆編年体式」「キャリア式」の3つのフォーマットがあります。
「編年体式」は、勤務開始日が古い順に記載していく方法です。一般的なフォーマットとされている編年体式は、キャリアの成熟度が分かりやすいという利点があります。

編年体式とは反対に、現職からさかのぼって職歴を記載する方法が「逆編年体式」です。直近の実績を見てもらいたい場合には、この形式が適しています。

また、職務内容ごとに経歴をまとめる「キャリア式」は、転職回数が多い方におすすめです。

使用するフォーマットによって、実績をより強調できたり、転職回数の多さなどによるマイナスイメージを拭えたりするケースもあります。そのため、フォーマットは、自分をアピールしやすいものを選択しましょう。

フォーマット メリット 向いている人 編年体式 キャリアの成熟度が分かりやすい キャリアの意図がはっきりしており時系列で説明したい人 逆編年体式 直近の実績を強くアピールできる 直近の職歴と応募先企業に共通点がある人 キャリア式 転職回数の多さが目立たない 経験やスキルの熟練度をアピールしたい人

キャリア式の職務経歴書については以下の記事でも詳しく解説しています。

ボリュームにメリハリをつける

職務経歴書には、原則として、これまでの職歴をすべて記載する必要があります。その際、どの仕事も同じボリュームで記載されていると、魅力の伝わりにくい書類になってしまうでしょう。

応募先で役立つ部分の文字数を多めにし、そのほかの文字数を少なめにするなど、意図的に文字数を工夫すると効果的なアピールにつながります。特に多くの職歴がある方は、応募先に近い職種や、応募ポジションでの経験を詳しく記載したほうがよいでしょう。

応募先の企業を意識する

職務経歴書を書く際は、応募先企業が求める人材を把握したうえで、アピールする部分を探しましょう。企業の採用担当者は、応募者の職務経歴書から、企業とマッチする人材かどうかを判断しています。どれほど優れた経歴でも、それが応募先の企業に関連しないものであれば、アピールポイントにはなりません。

反対に、応募先企業が必要としている部分に合致するスキルや知識があれば、選考が有利に進みやすいといえます。アピールポイントがつかめない場合には、企業が求める人材を想像してみてください。

枚数は2枚に収めるのがベスト

職務経歴書の枚数は、A4サイズ2枚に収めるのが最適です。1枚だと情報量が不足するリスクが、3枚以上だと情報量が多すぎて採用担当者の負担になる可能性があります。2枚分を埋められないと感じる方は、まだアピールできる要素があるのではないかと認識し、記載する材料を集めましょう。反対に2枚では少ないと感じる方は、応募先企業に関連のある情報に絞ることが必要です。

職務経歴書の枚数については以下の記事も参考にしてみてください。

【見本あり】派遣社員としての職務経歴書の書き方

ここからは、実際の職務経歴書の見本をご紹介します。派遣先が1社の場合や、派遣先が複数の場合など、シチュエーション別の記載方法を見ていきましょう。また、派遣社員から直接雇用に切り替わった場合や、紹介予定派遣から正社員になったケースの書き方についても解説します。

職務経歴書の書き方見本

以下、派遣社員の職務経歴書の一例です。

続いて、ケース別に職務経歴部分の書き方をご紹介します。

1社の派遣先で働いた場合

1社の派遣元に登録し、1社の派遣先で継続的に働いた場合の書き方例をご紹介します。

複数の派遣先で働いた場合

1社の派遣元に登録し、複数の派遣先で働いた場合は、以下のような書き方となります。

派遣社員から直接雇用に切り替わった場合

派遣社員として登録し派遣された後、正社員などの直接雇用に切り替わった場合は、以下のような書き方となります。

派遣社員の職務経歴書を書く際の注意点

派遣社員として従事した期間を記載する場合、正社員の職歴とは書き方が異なる点が複数あります。正しい記載方法を知らないまま職歴を書いてしまうと、思わぬ誤解を招いてしまうかもしれません。ここでは、5つの注意点をご紹介します。

1.会社名は正式名称で書く

原則として、派遣元と派遣先の会社名は正式名称で記載します。（株）や（有）という表現は使わず、「株式会社」や「有限会社」と書きましょう。また、会社名が長い場合でも、略さずに記入してください。部署名も同様に、正式名称で書くのが基本です。

吸収合併や新設合併、出向などにより会社名が変わった場合には、変更後の社名も記載すると親切です。変更前、または変更後の社名を（）内に書きましょう。

2.守秘義務がある場合は派遣先を記載しない

派遣社員としての職歴を書く際は、記載できない企業があることも留意しておいてください。派遣先の企業と派遣元の企業が「秘密保持契約」を結んでいる場合、履歴書や職務経歴書で企業名を公表できません。業務にも守秘義務を設けているケースもありますから、事前の確認が必要です。

守秘義務があるのかどうかが分からない方は、派遣元企業との契約を確認します。それでも分からないときには、派遣会社に聞いてみましょう。

3.正社員と勘違いされる書き方はしない

職務経歴書には企業名だけでなく、雇用形態も明記します。その際、派遣社員ということが分かるように記載するのがポイントです。正社員として働いていたかのように書くと、経歴詐称を疑われてしまいます。

経歴詐称と判断されると、内定取り消しになるケースがあります。入社後に経歴詐称が発覚した場合には、解雇になる恐れもあるでしょう。故意的でなくてもリスクを伴いますから、派遣社員であることは分かりやすく記載してください。

4.正社員経験を優先して書く

正社員と派遣社員のどちらも経験している場合には、正社員の経歴を優先してアピールするのがおすすめです。派遣社員としての経験が、自己PRにならないわけではありません。しかし、「正社員としての職歴を中心に確認したい」と思う採用担当者もいます。

とはいえ、派遣社員は、半年や1年で派遣先が変わるケースも珍しくはないため、すべて記載するとボリュームが多くなってしまうかもしれません。派遣社員の職歴はシンプルに記載するなどの工夫をして、正社員としての経験を目立たせるとよいでしょう。

5.派遣社員としての職歴は必ず記載する

派遣社員としての職務経歴は、漏れなくすべて記載しましょう。「短期間だし書かなくて良いだろう」と省略してしまうと、職歴の空白期間に対して、採用担当者が疑問や不信感を抱く可能性があります。

職歴を省いていた事実が発覚すれば、「ほかの職歴も詐称しているのではないか」と疑われてしまい、採否に影響がおよぶリスクも否定できません。一度失った信頼を回復するのは簡単ではないので、きちんとすべて記載するようにしましょう。

マイナビエージェントで魅力的な職務経歴書の作成を

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マイナビエージェントを活用するメリット

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転職経験がない方、経験はあるものの職務経歴書の完成度に不安がある方は、マイナビエージェントを有効活用しましょう。

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マイナビエージェントでは、職務経歴書を作成できる自動生成ツールも提供しています。表示される質問に回答していくと、自動で職務経歴書が完成します。要所にポイントや記入例も表示されるので、迷ったときのヒントになるでしょう。手軽に早く職務経歴書を作成したいという方におすすめです。

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まとめ

派遣社員の職務経歴書を魅力的に仕上げるためには、まず基本的なルールや記載内容を理解しておきましょう。

キャリアの歩みは人それぞれ異なるので、自分の経歴にあった職務経歴書のフォーマットを選ぶことも大切です。正社員と派遣社員では職務経歴書の書き方も異なります。この記事の内容を参考に、適切な表現を使用するようにしましょう。

職務経歴書の書き方に自信がない場合は、キャリアアドバイザーの力を借りるのもひとつの手です。マイナビエージェントでは転職に関するさまざまなサポートを行っていますので、お気軽にご相談ください。

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