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更新日：2024/12/24

職務経歴書

職務経歴書はどこまでさかのぼる？効果的な作成方法を解説

この記事のまとめ

職務経歴書は原則としてすべての経歴を省略せずに記載したほうがよい。
転職回数が多い場合、応募職種に関連する経歴を強調し、ほかは簡潔にまとめるのもひとつの方法。
業界や職種ごとのポイントを押さえたうえで作成するとよい。悩んだときには、転職エージェントに相談しよう。

転職を重ねた方や職歴が多彩な方にとって、職務経歴書の作成は悩みの種かもしれません。「職歴はどこまでさかのぼるのが正しいのか」「アルバイトやパートはどう扱えばよいか」「長期のブランクはどう説明するか」といった疑問もあるでしょう。

この記事では、強みを最大限にアピールできる職務経歴書の作り方を紹介します。作成方法のコツをつかめば、転職回数が多くても効果的な職務経歴書で自身の価値を高められるでしょう。

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職務経歴書はどこまでさかのぼる？

職務経歴書に記載する職歴はどこまでさかのぼるのが正しいのか、多くの方が悩むポイントでしょう。原則として、すべての職歴を書くのが望ましいものの、キャリアが長く転職回数が多い場合は工夫が必要です。ここでは、職務経歴書の一般的な記載期間や転職回数が多い場合の効果的な記載方法、アルバイトやパートの扱い方について詳しく解説します。

職務経歴書の一般的な記載期間

職務経歴書は、原則としてすべての職歴を記載したほうがよいでしょう。しかし、キャリアが長い方や転職回数が多い方の場合、すべてを詳細に書くと冗長になる恐れがあります。そのため、直近10年〜15年程度の職歴を中心に記載し、それ以前の経歴は簡潔にまとめるのが効果的です。

また、応募する職種や業界によって重視される経歴の範囲が異なることに注意しましょう。たとえば、IT業界は技術の進歩が速いため、比較的最近の経験が重要です。一方、管理職や経営層の場合、長期的なキャリアパスが重要視されます。

転職回数が多い場合の記載方法

転職回数が多い場合、職務経歴書の作成には工夫が必要です。すべての経歴を省略せずに記載することを前提としたうえで、応募企業に響くように適切なフォーマットを選びましょう。

フォーマットは「逆編年体式」や「キャリア式」がおすすめです。逆編年体式は最新の経歴から記載するため、採用担当者は応募者の最新スキルをすぐに把握できます。一方、業務内容ごとに経歴を分類するキャリア式は、経験・スキルを効果的にアピールできます。

また、やむを得ない転職理由がある場合、簡潔に補足説明を加えることで採用担当者の不安を軽減できるでしょう。自己PRでキャリアの軸となる経験・スキルをアピールし、応募企業で活かせることを伝えれば、一貫性のあるキャリアパスを示せます。

アルバイトやパートの扱い方

アルバイトやパートの経験も、職務経歴書に記載することで自身の強みをアピールできます。特に、正社員経験が少ない場合や応募先の業務に関連するスキルを身につけた場合は積極的に記載しましょう。たとえば、飲食店でのアルバイト経験から得た接客スキルは、営業職への応募時に活かせます。記載する際は、具体的な業務内容や成果、習得したスキルを簡潔に述べることが重要です。

ただし、応募先と関連性の低いアルバイト経験は、期間と業務内容を簡単に記すにとどめましょう。また、アルバイトを複数経験している場合、応募先の求める人物像に合わせて優先順位をつけ、関連性の高いものを中心に記載するのが効果的です。

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職務経歴書の戦略的な作成方法

転職回数が多い方の職務経歴書の作成には、戦略的なアプローチが不可欠です。ここでは、効果的な職務経歴書の作成方法を4つ紹介します。これらの方法を活用することで、豊富な経験を持つ方でも、簡潔で印象的な職務経歴書を作成できるでしょう。

応募職種に関連する経歴を強調する

応募職種に関連する経歴を強調することは、職務経歴書作成の要といえるでしょう。採用担当者は応募者のスキルと求人要件の適合性を重視するためです。

まず、応募先の求める人材像を把握し、自身の経験から関連するものを選び出します。たとえば、営業職から事務職への転職を考えている場合、顧客対応スキルを活かせる点をアピールするのが効果的です。直接的な経験がなくても、業務の共通点や転用可能なスキルに焦点を当てることで自身の適性を示せます。

また、職務内容の記述では、具体的な成果や数値を用いて実績を示すことが重要です。応募職種に沿った経歴の強調は、採用担当者の目に留まりやすく、面接機会の獲得につながります。

長期のブランクはポジティブに書く

職歴に長期のブランクがある場合、ポジティブに説明することが重要です。家族の介護や育児のために退職した場合、その経験で得た忍耐力や時間管理能力をアピールできます。自己啓発期間と捉え、その間に取得した資格や学んだスキルを具体的に記載することで、積極性をアピールできるでしょう。海外滞在経験があれば、語学力や異文化理解力を強調し、グローバル企業への応募時に強みとなります。

重要なのは、ブランク期間を単なる空白ではなく自己成長の機会として前向きに捉え、その経験が今後の仕事にどう活かせるかを明確に示すことです。このアプローチにより、長期ブランクを乗り越え、新たなキャリアへの意欲を効果的にアピールできるでしょう。

海外での職歴は内容をアピールする

海外での職歴は、グローバル化が進む現代のビジネス環境において貴重な経験です。職務経歴書に記載する際は単に勤務先と期間を書くだけでなく、その経験で得た具体的なスキルや成果を強調しましょう。

たとえば、異文化コミュニケーション能力や語学力の向上、国際的なビジネス慣習の理解を具体的に記述します。海外で直面した課題と解決方法を簡潔に説明することで、問題解決能力や適応力をアピールできるでしょう。さらに、海外での経験が現在の日本企業でどのように活かせるかを明示することで、自身の付加価値を効果的に伝えられます。

海外経験を持つ人材の需要が高まっている今、経験を戦略的に活用することで、ほかの応募者との差別化を図れるでしょう。

A4サイズで2枚程度にまとめる

職務経歴書を2枚程度にまとめるのは、転職回数が多い人にとって大きな課題です。しかし、適切な戦略を用いれば、豊富な経験を効果的に凝縮できます。

まずは、最新かつ関連性の高い職歴に焦点を当て、詳細に記述します。それ以前の経歴は、要点を簡潔にまとめましょう。箇条書きを活用し、各職歴の主要な成果や習得したスキルを強調します。また、類似した職務経験はグループ化し、重複を避けるのもポイントです。

レイアウトは、適切な余白や行間を設定し、読みやすさを確保します。フォントサイズは小さくしすぎず、10ポイントから12ポイントを維持しましょう。これらの工夫により、多様な経歴を持つ人でもコンパクトで印象的な職務経歴書を作成できます。

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職務経歴書を書く際の注意点

職務経歴書の作成には、いくつかの注意点があります。転職回数が多い場合、どこまでさかのぼって記載するか悩むところですが、適切な戦略を立てることが大切です。ここでは、職務経歴書作成時によくある間違いや注意点、記載内容の真実性と法的責任、プロによるサポートの活用方法について解説します。

職務経歴書作成時の注意点とよくある間違い

職務経歴書を作成する際は、よくある間違いに注意が必要です。たとえば、1枚にまとめようとするあまり、内容が薄くなってしまうケースがあります。また、時系列にこだわりすぎて読みづらくなることも考えられるでしょう。その場合、スキルや実績を中心に構成すると、採用担当者の目に留まりやすくなります。

また、専門用語や社内用語の多用も避けたほうがよいでしょう。採用担当者は多くの職務経歴書を見るため、誰にでもわかる言葉で表現することが重要です。さらに、自己分析が不十分で、自分の強みをアピールできていないケースもあります。第三者の意見を取り入れるなど、客観的な視点で強みを見極めることが大切です。

職務経歴書の真実性と法的責任

職務経歴書の記載内容は、真実であることが大前提です。虚偽記載は信頼関係を損なうだけでなく、法的責任を問われる恐れがあります。経歴詐称は民法上の詐欺に該当し、採用取り消しや損害賠償請求の対象となる場合があるため注意しましょう。

ただし、真実性を重視するあまり、自身の強みを控えめに記載するのも得策ではありません。職務経歴書は、自己PRの場でもあります。重要なのは、事実に基づいて自身の経験や成果を効果的に表現することです。具体的な数字や実績を用いて、客観的に自身の能力をアピールしましょう。

プロによるサポートの活用方法

転職活動を成功に導くには、プロの力を借りるのも効果的です。転職エージェントの経験豊富なキャリアアドバイザーは、企業の求める人材像を熟知しており、経験やスキルを最大限に活かす方法を提案してくれるでしょう。キャリアアドバイザーの客観的な視点は、自分では気づかなかった強みの発見やより効果的なアピール方法の提案につながります。

また、添削サービスを利用することで、誤字脱字のチェックはもちろん、業界特有の表現や採用担当者の心をつかむ表現力も身につきます。プロの力を借りることで、自信を持って転職活動に臨めるでしょう。

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業界別・職種別の職務経歴書作成ポイント

転職回数が多い場合、職務経歴書の作成には特に注意が必要です。ここでは、IT業界、営業職、クリエイティブ職、管理職・経営層の4つの業界・職種別に、効果的な職務経歴書の作成ポイントを紹介します。各業界や職種の特性を踏まえて、「職歴をどこまでさかのぼるか」「どのようにスキルや実績をアピールすればよいか」など、具体的なテクニックを確認しましょう。

IT業界

IT業界の職務経歴書は専門性が重視されるため、開発環境や使用技術を明確に記載することが重要です。たとえば、「Java、Python、AWS環境での大規模Webアプリケーション開発経験あり」のように具体的なスキルセットを示すことで、即戦力としての価値をアピールできます。過去の業務経験は、表形式でまとめると一目で理解しやすいでしょう。

職務要約では「大手EC企業で5年間、決済システムの設計・開発に従事」といった具合に、3〜4行で経歴の概要を示します。職務経歴の詳細では、「2018年4月〜2023年3月：○○株式会社システム開発部」のように、期間、部署、業務内容、特徴を具体的に記載しましょう。

さらに、「チーム10名のリーダーとして、売上30%増加に貢献するシステム改善を実現」など、自己PRとなる強みや成果を簡潔にまとめることで応募先への熱意が伝わります。

SEの場合、「Linux、Oracle、JavaScript」などのOSや言語、ツールを明記し、専門用語は適度に抑えて見やすさに配慮すると効果的です。ITコンサルタントは、「年間売上100億円規模の製造業向けDX推進プロジェクトをリード」のように、プロジェクト全体像と自身の役割、成果を明確に示すことが求められます。

営業職

営業職の職務経歴書は、具体的な数字を用いて実績をアピールすることが重要です。たとえば、「前年比120%の売上達成」「新規顧客獲得数30社」といった具体的な成果を記載しましょう。担当した業界や顧客の規模、商材の特徴も明記することで、よりしっかりと経験が伝わります。

営業スタイルや強みも忘れずに記載し、自身の営業力をアピールしましょう。「提案型営業を得意とし、顧客の潜在的ニーズを引き出す力がある」といった具合です。チームマネジメントの経験がある場合、チーム全体の成果や育成した部下の実績も盛り込むとよいでしょう。これらの情報を簡潔にまとめることで、採用担当者に自身の営業力を効果的にアピールできます。

クリエイティブ職

クリエイティブ職の職務経歴書は、ポートフォリオとの連携が鍵となります。デザイナーやライターの場合、実績を視覚的に示すことが重要です。

職務経歴書には、担当プロジェクトの概要や役割、成果を簡潔に記載し、詳細な作品はポートフォリオで補完しましょう。「大手化粧品ブランドのウェブサイトリニューアルを担当し、ユーザビリティ向上により問い合わせ数が30%増加」といった具体的な成果を示すことで、スキルと実績をアピールできます。

また、使用ツールやソフトウェアのバージョンも明記し、技術力をアピールしましょう。フリーランス経験がある場合、主要クライアントや業界を記載し、幅広い経験をアピールすることが効果的です。

管理職・経営層

管理職や経営層の職務経歴書は、リーダーシップとマネジメント経験を効果的に記載することが重要です。責任範囲と規模を明確にし、「30名のチームを統括し、年間売上高50億円の事業部を管理」といった具体的な数字を用いて実績をアピールしましょう。社内独自の役職名を使用する場合、「（部長クラス）」という補足説明を加え、客観的に理解できるようにします。

また、担当領域を具体的に示し、「新規事業開発部門責任者として、IoT関連サービスの立ち上げを主導」といった形で記載すると効果的です。職務概要を冒頭に配置し、すぐにキャリアの概要を把握できるように工夫しましょう。自己PR欄では、マネジメントにおいて大切にしている考え方や姿勢を記述し、人柄や仕事への取り組み方をアピールすることが重要です。