新卒で就職した職場に慣れてくると、そろそろ新しいステージにステップアップしたいと考える方も多いのではないでしょうか。

法的な定義ではありませんが、新卒で就職してから約1年～3年程度で転職活動をおこなう人を「第二新卒」と呼びます。

第二新卒として転職する場合、新卒後の勤務年数が短いことから、採用への不安を感じる方も多いでしょう。

特に外資系企業への転職を検討している場合、「第二新卒でも採用されるだろうか......」と、転職に踏み切れない気持ちがあるかもしれません。

そこでこの記事では、第二新卒が外資系企業へ転職する際のポイントについてご紹介します。

転職活動のコツや注意点をみていきましょう。

第二新卒でも外資系企業に転職はできるのか

第二新卒で外資系企業への転職を考えている場合、採用の可否が気になる方も多いでしょう。

「勤務年数の短さがマイナスに捉えられるのではないか......」と、ネガティブな気持ちで転職活動をしている方を見受けることもあります。

しかし実際には、第二新卒で外資系企業に転職することは可能です。

場合によっては、第二新卒であるからこそ、転職に有利になるケースもあります。

まずは、第二新卒の採用の可能性を知ることから始めましょう。

経験やスキル次第で転職は可能

経験やスキルがある場合、第二新卒も外資系企業への転職が可能です。

第二新卒は、前職で培ったノウハウを習得しているとみなされます。

新卒にはない技術や知識を持ち合わせていることは、大きな強みだといえるでしょう。

特に人員不足の企業では、即戦力として第二新卒の採用を歓迎しているケースもあります。

また第二新卒を含む若年層のほうが、企業風土に柔軟に対応できると考えて積極採用を行う外資系企業もあります。

ただし、企業の方針や個人の持つ能力によって転職のしやすさは異なるでしょう。

日本企業との採用基準の違い

日本企業は外資系企業と比較すると、「スキルアップ」や「キャリアチェンジ」があまり浸透していません。

1つの企業に長期間勤務しているほうがよい、といった「はえぬき社員を大事にする」ような風潮もあります。

そのため、3年程度での転職を繰り返していると、採用担当者によっては不利に働いてしまう傾向もあるようです。

しかし海外では、キャリアアップのための転職は珍しくはありません。

転職理由によっては、「行動力がある」「視野が広い」と捉えられることもあります。

そのため海外の企業風土が馴染んでいる外資系企業の場合、第二新卒を歓迎しているケースも多いでしょう。

外資系企業では個人のスキルに重点を置くことが多いため、会社の力になれる技術や能力があれば、第二新卒が採用される可能性も大いにあります。

第二新卒で転職をするメリット・デメリット

転職を考えたとき、転職後のメリットやデメリットが気になる方も多いのではないでしょうか。

特に第二新卒の場合には、現職と比較して仕事面や待遇面に不安を持つ方がいるかもしれません。

第二新卒は社会人としての経験があるため、メリットが多いのも事実です。

しかし企業によっては、不満が残る待遇を受ける可能性もあります。

ここからは、転職後のメリットやデメリットについて、詳しくみていきましょう。

職場に馴染みやすく柔軟に対応できるメリットがある

第二新卒で転職する場合、これまでの就業経験が仕事に活きるというメリットがあります。

たとえば、挨拶の仕方や電話の受け方、社内や社外で守るべきマナーに関しては、既に身についている場合も多いでしょう。

そのため新卒と比較して、人材育成への課題が少なく、教育コストがかからない傾向があります。

また、これまでに社員としての就業した経験が浅ければ、新しい社風に馴染みやすいという点もメリットです。

働くうえで必要なマインドを持ち合わせている場合には、業務に慣れるまでの期間も短いのではないでしょうか。

中途としては経験不足？待遇面で下がる可能性も

「ビジネスマナーの習得度が高い」「働くうえでの心構えがある」など、大きな強みを持つ第二新卒ですが、実はデメリットも存在します。

第二新卒で転職する場合のデメリットとされるのが、転職先での待遇面でしょう。

第二新卒は、前職の勤務歴が約1年から2年程度であることが多く、中途として採用されない可能性があります。

企業によっては、新卒と同様の期待値からスタートするケースもあるでしょう。

その場合、前職よりも待遇が低いかもしれません。

また離職理由によっては、「今回も長続きしないのではないか」とマイナスイメージを持たれてしまう可能性もあります。

第二新卒を採用している外資系企業の特徴とは？

第二新卒で外資系企業への転職を検討している方の中には、「どのような外資系企業が第二新卒を募集しているか」について、詳しく知らない方もいるでしょう。

第二新卒を募集している企業の傾向を知っておくことは、スムーズな転職活動につながります。

ここでは、幅広い採用を行う企業や、第二新卒の採用を積極的に行う企業の特徴をピックアップしました。

これから転職を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

人手が不足している

社員の数が足りていない外資系企業では、第二新卒を採用している可能性が高いでしょう。

外資系企業に限らず、人手不足に悩む多くの企業では、新卒から中途まで幅広い採用を検討しているのが特徴です。

また希望する職種によっては、人材不足などの理由から、その業界での経験がない応募者を採用している場合があります。

具体的には、MR（医薬情報担当者）や営業職などは、第二新卒の採用が多い職種のひとつです。

若年層の力を利用したいと考えている人手不足の企業では、求める条件を満たすことで、採用の可能性が高まります。

人材を育成するだけの余裕がない

手厚い新人教育や、新入社員のための研修を行う時間が取れない企業では、第二新卒を採用する傾向があります。

特に専門用語が行き交う外資系企業の場合、ビジネスマナーのほかにも専門的な知識についての教育を行う必要があるでしょう。

しかし、既にビジネスマナーが身についている第二新卒を採用することで、教育にかける時間を最小限に抑えることができます。

同じ業種からの採用の場合、即戦力として期待されるかもしれません。

日本国内での企業の知名度が低い

第二新卒を採用する外資系企業の中には、日本国内での知名度や認知度が低く、採用活動が難航しているケースがあります。

認知度が高い外資系企業では、欲しい人材の獲得が容易かもしれません。

しかし認知度が低い外資系企業の場合、海外での企業規模に関わらず、採用に苦戦する企業もあるでしょう。

同じ外資系企業でも、大企業より中小企業は応募者が集まらない傾向があります。

そのため第二新卒を含めた採用を行う外資系企業には、中小企業が多いのも特徴です。

第二新卒者が外資系企業への転職で求められるスキル

外資系企業への転職を考えている第二新卒者は、転職において求められるスキルを理解しておくとよいでしょう。

たとえば社会人としての基本的なビジネスマナーや語学力は、必要なスキルのひとつです。

また外資系企業と日本企業は風土が異なるため、外資系企業に合わせたマインドを持ち合わせておくとよいかもしれません。

転職したい職業が明確な場合、必要なスキルを把握しておくとよいでしょう。

ここでは、大きく4つのスキルについてご紹介します。

基本的なビジネスマナー

多くの企業では、第二新卒者を採用する場合に、基本的なビジネスマナーは習得していることを前提としています。

具体的には、正しい言葉遣いや挨拶、電話対応などが挙げられるでしょう。

また身だしなみを整えることも、ビジネスマナーのひとつです。

そのため第二新卒としての転職を考えている場合には、ビジネスマナーの基礎知識を再確認してきちんと身につけておきましょう。

希望する職種がある場合には、職種についての知識を持ち合わせていると、さらによいかもしれません。

自己主張ができる能力

日本企業と異なり、外資系企業では自己主張ができる能力が必要です。

異なるバックグラウンドをもつ仲間と働くときに、日本人特有の「謙虚さ」や「奥ゆかしさ」は通じないでしょう。

謙虚であるがゆえに、積極性がないと捉えられてしまうかもしれません。

自己主張ができるかどうかは、面接時にもチェックされています。

そのため面接官に対しても、これまでの経験や自身の考え方、自分を採用することが企業のプラスとなる理由などをはっきりと伝えることが大切です。

高い語学力

多くの外資系企業では、英語をはじめとする語学力が求められます。

語学力が必要とされるシーンは、取引先や同僚との会話、上司とのコミュニケーションなどさまざまです。

また日本企業と異なり、経営陣や顧客がほとんど外国人というケースも珍しくはないでしょう。

そのため面接時においても、語学力をチェックしている企業も多いようです。

企業によっては、面接官が外国人の場合もあります。

面接時の対応はもちろんですが、入社後の業務に向けて、外国語に触れる機会を増やすとよいでしょう。

業界別に求められる能力

希望の職種がある場合には、その職種において求められるスキルを理解しておきましょう。

たとえば顧客への連絡が多いコンサルタント系では、交渉力に加えて、その場を指揮する能力が求められます。

またIT系への転職の場合に要求されるのが、プログラミング言語の知識です。

商品のブランディングを行うメーカー系では、基本的な知識のほかに、スムーズな意思疎通を図る能力が必要になります。

第二新卒で外資系企業への転職を目指す場合の注意点

日本企業から外資系企業への転職を目指すのであれば、働き方や企業風土の違いについて理解しておく必要があるでしょう。

日本企業で馴染みのある風土も、外資系企業には当てはまらないケースがあります。

また日本企業と働き方が異なるため、転職後に戸惑う方が多いかもしれません。

ここでは、雇用形態や福利厚生について、外資系企業への転職で注意するポイントをご紹介します。

長期雇用（終身雇用）が前提ではないことが多い

外資系企業と日本企業の働き方の大きな違いに挙げられるのが、長期雇用（終身雇用）に対しての考え方です。

長期に渡って働くことを前提とする日本企業と違い、外資系企業では短期間での転職が多い傾向があります。

終身雇用の風潮がない外資系企業において、「定年まで同じ企業で働く」というキャリアプランは、考えにくいかもしれません。

海外では、スキルの向上や高い収入を求めて転職を繰り返すことは、むしろ重要なことだと認知されています。

そのため第二新卒で外資系企業に採用された場合でも、企業側が長期雇用を前提としていない可能性もあることを視野にいれておきましょう。

日本企業に比べると福利厚生が手薄な企業も

充実した福利厚生を受けられる日本企業と違い、外資系企業は福利厚生が手薄な傾向があります。

日本国内で経済活動をおこなう外資系企業にも、労働法規で定められている法定福利厚生はもちろんありますが、企業独自の福利厚生は少ないかもしれません。

スポーツジムの割引や社内託児所、リフレッシュ休暇や資格取得のための費用など、日本企業で魅力的といわれる福利厚生は、多くの外資系企業ではあまり期待できないでしょう。

入社後にガッカリしてしまわないよう、事前に転職先の福利厚生を調べておくことをおすすめします。

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第二新卒で外資系企業への転職を成功させたい場合には、安心できる転職エージェントの力を借りるのがおすすめです。

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まとめ

第二新卒の場合でも、外資系企業へ転職することは可能です。

採用条件や採用後の待遇は企業によって異なりますが、これまでの経験やスキルが転職活動に活きる場合もあるでしょう。

企業によっては、即戦力となれるため、あえて第二新卒者を採用する場合もあります。

そこで押さえておきたいポイントが、求められる能力を知っておくことです。

語学力やコミュニケーション能力、基本的なビジネスマナーなど、企業が要求するスキルを身につけておくとよいかもしれません。

また外資系企業への転職ということもあり、風土についても理解しておく必要があるでしょう。

併せて、詳しい企業情報を把握できるとよいのではないでしょうか。

マイナビエージェントでは、各業界に精通したキャリアアドバイザーが、親身なサポートを行います。

もしも転職への疑問や不安がある場合には、一緒に解決していきましょう。

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