新卒で就職してから数年、仕事に慣れ始めたころに「もっと自分に合う仕事があるのではないか」と考え、転職活動を始める第二新卒の方は少なくありません。しかし勤務年数が短いことから、外資系企業への転職を考えた際に、採用への不安を感じる方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、第二新卒から外資系企業に転職する際のポイントについて紹介します。外資系企業の特徴や、第二新卒ならではのメリットもみていきましょう。

第二新卒でも外資系企業に転職はできるのか

第二新卒で外資系企業への転職を考えている場合、「勤務年数の短さがマイナスに捉えられるのではないか......」と、ネガティブな気持ちを持ちながら転職活動をしている方もいるでしょう。

しかし実際には、第二新卒から外資系企業への転職は可能です。場合によっては、第二新卒であるからこそ、転職に有利になるケースもあります。まずは、第二新卒の強みや、外資系企業ならではの採用基準を確認してみましょう。

経験やスキル次第で転職は可能

第二新卒は、新卒同様に勤続年数の短さから企業風土に柔軟に対応しやすいと考えられ、外資系企業に限らず積極的に採用する企業が増えています。さらに第二新卒には前職で培ったノウハウや、ビジネスマンとしての基本マナーがあります。

これらの点をうまくアピールできれば、第二新卒からの転職の大きな強みになるでしょう。特に人員不足の企業では、即戦力として第二新卒の採用を歓迎しているケースもあります。

日本企業との採用基準の違い

外資系企業と比較すると、日本企業では「スキルアップ」や「キャリアチェンジ」があまり浸透していません。むしろ、ひとつの企業に対する勤続年数の長さを評価する傾向があります。

一方、海外ではキャリアアップのための転職が珍しくはありません。短期間での転職を繰り返していたとしても、転職理由によっては、「行動力がある」「視野が広い」と捉えられることもあります。

また、外資系企業の採用基準は、個人のスキルに重点を置いた実力主義です。会社に貢献できる技術やポテンシャルがあると見込まれれば、社会人経験の短い第二新卒であっても採用される可能性は大いにあります。

第二新卒を採用している外資系企業の特徴とは？

第二新卒で外資系企業への転職を検討している方の中には、「どのような外資系企業が第二新卒を募集しているか」について、詳しく知らない方もいるでしょう。第二新卒を募集している企業の傾向を知ることは、スムーズな転職活動につながります。

ここでは、幅広い採用を行う企業や、第二新卒の採用を積極的に行う企業の特徴をピックアップしました。これから転職を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

人手が不足している

外資系企業に限らず、人手不足に悩む多くの企業では、新卒から中途まで幅広い採用を検討しているのが特徴です。中でもポテンシャルの高い若年層を求めていることが多いため、第二新卒であれば採用率は比較的高いといえるでしょう。

人手不足を理由に業界未経験者を歓迎する傾向が強い職種もあります。具体的には、MR（医薬情報担当者）や営業職などは、第二新卒の採用が多い職種です。

人材を育成するだけの余裕がない

手厚い新人教育を行う時間が取れない企業では、第二新卒を積極的に採用する傾向があります。既にビジネスマナーが身についている第二新卒を採用することで、教育にかける時間を最小限に抑えられるためです。

専門用語が行き交う外資系企業の場合、ビジネスマナーのほかにも専門的な知識についての教育を行う必要があります。そのため同じ業種からの転職であれば、即戦力として期待されるかもしれません。

日本国内での企業の知名度が低い

海外での企業規模に関わらず、日本国内での知名度や認知度が低く採用活動が難航している外資系企業では、第二新卒の採用にも積極的です。同じ外資系企業であっても、大企業に比べ、中小企業は特に応募者が集まらない傾向があります。そのため、第二新卒を含めた採用を行う外資系企業には、中小企業が多いのも特徴です。

第二新卒で転職するメリット

第二新卒で外資系企業に転職した場合、得られるメリットは主にキャリアアップに関することです。ここでメリットの詳細を確認し、現職と比較しましょう。比較することで、外資系企業に転職することや、いまのタイミングでの転職が正解かを客観的に検討できます。

成果次第では高収入が狙える

外資系企業は実力主義であることが多く、成果に応じたインセンティブに重きを置く賃金体系であるケースがほとんどです。成果を上げられれば、年齢や経験年数に関係なく、高年収を狙えます。

日本企業に多い年功序列制度や、仕事の出来や早さが評価されづらい仕組みに嫌気が差している方ほど、外資系企業への転職時にメリットとして感じやすいでしょう。

職場に馴染みやすく柔軟に対応できるメリットがある

第二新卒で転職する場合、これまでの就業経験が仕事に活きるというメリットがあります。たとえばあいさつの仕方や電話の受け方、社内や社外で守るべきマナーに関しては、既に身についている場合も多いでしょう。

また、これまでに社員としての就業した経験が浅ければ、新しい社風に馴染みやすいという点もメリットです。働くうえで必要なマインドを持ち合わせている場合には、業務に慣れるまでの期間も短いでしょう。

性別に関係なくキャリアを積める

実力主義である外資系企業では、年齢や経験年数だけでなく、性別に関しても平等な傾向があります。仕事のできる女性であれば、結婚や出産などがキャリアアップを阻む理由にはなりにくいでしょう。

女性管理職も多くみられ、男女平等な労働環境を作るべく、産休や育休といったワークライフバランスを取るための福利厚生に力を入れている企業もあります。

第二新卒で外資系企業に転職する際の注意点

日本企業で馴染みのある風土も、外資系企業には当てはまらないケースがあります。日本企業と働き方が異なるため、転職後に戸惑う方も多いでしょう。ここでは、雇用形態や福利厚生について、外資系企業への転職で注意するポイントをご紹介します。

中途としては経験不足？待遇面で下がる可能性も

第二新卒で転職する場合のデメリットとされるのが、転職先での待遇面でしょう。第二新卒は、前職の勤務歴が短いことから、中途として採用されない可能性があります。企業によっては、新卒と同様の期待値からスタートするケースもあり、前職よりも待遇が下がるかもしれません。

また離職理由によっては、「今回も長続きしないのではないか」とマイナスイメージを持たれてしまう可能性もあります。

長期雇用（終身雇用）が前提ではないことが多い

外資系企業と日本企業の働き方の大きな違いに挙げられるのが、長期雇用（終身雇用）に対しての考え方です。長期に渡って働くことを前提とする日本企業と違い、外資系企業では短期間での転職が多い傾向があります。終身雇用の風潮がない外資系企業において、「定年まで同じ企業で働く」というキャリアプランは、考えにくいかもしれません。

海外では、スキルの向上や高い収入を求めて転職を繰り返すことは、むしろ重要なことだと認知されています。第二新卒で外資系企業に採用された場合でも、企業側が長期雇用を前提としていない可能性もあることを視野に入れておきましょう。

日本企業に比べると福利厚生が手薄な企業も

日本企業と違い、外資系企業はたとえ大手であっても福利厚生が手薄な傾向があります。日本国内で経済活動を行う外資系企業にも、労働法規で定められている法定福利厚生はもちろんありますが、企業独自の福利厚生は少ないかもしれません。

スポーツジムの割引や社内託児所、リフレッシュ休暇や資格取得のための費用など、日本企業で魅力的といわれる福利厚生は、多くの外資系企業ではあまり期待できないでしょう。入社後にガッカリしてしまわないよう、転職先の福利厚生は事前に調べておくことをおすすめします。

第二新卒者が外資系企業への転職で求められるスキル

外資系企業への転職を考えている第二新卒者は、転職において求められるスキルを理解しておくとよいでしょう。たとえば社会人としての基本的なビジネスマナーや語学力は、必要なスキルのひとつです。

また外資系企業と日本企業は風土が異なるため、外資系企業に合わせたマインドを持ち合わせておくとよいかもしれません。転職したい職業が明確な場合、必要なスキルを把握しておくとよいでしょう。ここでは、大きく4つのスキルについてご紹介します。

基本的なビジネスマナー

多くの企業では第二新卒者を採用する場合に、基本的なビジネスマナーは習得していることを前提としています。具体的には、正しい言葉遣いやあいさつ、電話対応などが挙げられるでしょう。身だしなみを整えることも、ビジネスマナーのひとつです。

第二新卒としての転職を考えている場合には、ビジネスマナーの基礎知識を再確認してきちんと身につけておきましょう。希望する職種がある場合には、職種についての基礎知識を持ち合わせていると、アピールポイントになります。

自己主張ができる能力

日本企業と異なり、外資系企業では自己主張できる能力が必要です。異なるバックグラウンドを持つ仲間と働くときに、日本人特有の「謙虚さ」や「奥ゆかしさ」は通じないでしょう。謙虚であるがゆえに、積極性がないと捉えられてしまうかもしれません。

自己主張ができるかどうかは、面接時にもチェックされています。面接官に対しても、これまでの経験や自身の考え方、自分を採用することが企業のプラスとなる理由などをはっきりと伝えることが大切です。

高い語学力

多くの外資系企業では、英語をはじめとする語学力が求められます。日本企業と異なり、経営陣や顧客がほとんど外国人というケースも珍しくはないでしょう。語学力が必要とされるシーンは、取引先や同僚との会話、上司とのコミュニケーションなどさまざまです。

面接時においても、語学力をチェックしている企業も多いようです。企業によっては、面接官が外国人の場合もあります。面接時の対応はもちろんですが、入社後の業務に向けて、外国語に触れる機会を増やすとよいでしょう。

業界別に求められる能力

希望の職種がある場合には、その職種において求められるスキルを理解しておきましょう。たとえば顧客への連絡が多いコンサルタント系では、交渉力に加えて、その場を指揮する能力が求められます。

IT系への転職の場合に要求されるのは、プログラミング言語の知識です。また商品のブランディングを行うメーカー系では、基本的な知識のほかに、スムーズな意思疎通を図る能力が必要です。

第二新卒から外資系企業を目指す際のポイント

第二新卒から外資系企業への転職を目指すなら、最低限「英語での面接対策」と「応募先企業のリサーチ」は徹底しましょう。なぜこれらのポイントが重要であるかだけでなく、具体的な方法まで解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

英語での面接対策をしておく

外資系企業では、社内の公用語を英語としていることも多く、英語力を見極めるため、面接をすべて英語で行うケースもあります。履歴書の内容やアピールポイントは、英語で伝えられるように準備しておきましょう。

ただし丸暗記はおすすめしません。文法や発音が正しいに越したことはありませんが、面接時に特に重視されるのはコミュニケーション能力です。外資系企業では多様な価値観や文化的な背景を持つ同僚と信頼関係を築く必要があり、そのためには臆せずに自分の意思を伝える姿勢や柔軟な対応力が求められます。

応募先企業への理解を深めておく

質疑応答の中で応募先企業の解像度の高さを伝えることは、転職意欲の高さのアピールにつながります。応募先企業の経営理念や従業員数をはじめ、さまざまな情報を幅広くリサーチしましょう。

また業種や職種に応じて、諸外国の政治的・社会的事情にも精通しておくと、面接時にも慌てることなく幅広い質問に対応できるでしょう。

転職を成功させるならマイナビエージェントで！

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まとめ

第二新卒から外資系企業への転職は、決して不可能なことではありません。しかし日本企業とは企業風土が大きく異なるケースも多い外資系企業への転職対策には、多くの知識が必要です。

社会人経験が少なく、転職に不安を抱えているのなら、マイナビエージェントまでぜひご相談ください。外資系企業への転職を含め、理想の転職をかなえられるまでサポートいたします。