更新日:2024/03/15
この記事のまとめ
外資系企業への憧れはあるものの、「第二新卒では無理」と諦めている人もいるのではないでしょうか。第二新卒採用に積極的な外資系企業はあります。ただし、転職を成功させるためには、外資系企業ならではの転職事情を理解しておくことが必要です。
そこでこの記事では、第二新卒として外資系企業への転職を実現するためのポイントを解説します。外資系企業が第二新卒に求めるスキルや能力を事前に身につけておけば、理想の転職をかなえられるでしょう。
目次
外資系企業も第二新卒枠での採用を行っています。しかし、採用の際に重視されることは日本企業とは異なる面があります。その違いを理解したうえで、転職先として外資系企業を目指すかどうかを決めるとよいでしょう。ここでは、外資系企業への転職を目指す際に知っておきたい3つのポイントを解説します。
外資系企業では、業務において担当範囲が明確に決められているケースが多く、専門分野に特化したスキルや能力のある人材が必要とされています。第二新卒の強みといえば若さによる柔軟性や将来性の高さですが、それに加えて一定レベルのスキルがなければ、採用には結びつきません。
スキルや専門知識、同じ業界で働いた経験など、外資系企業にアピールできる強みがあるかどうかが転職を判断するひとつのポイントになるでしょう。
一般的に、日本企業と外資系企業とでは、社員に求めるビジネスへの姿勢や企業風土に大きな違いがあります。日本では美徳と見なされがちな「謙虚さ」や「周りに合わせる」ことが、「消極的」「指示待ち人間」と評価されることも十分考えられます。
日本企業の面接で意欲をアピールする際に使われる「入社後に学んでいきたい」というフレーズは、外資系企業ではアピールになりません。転職に向けてすでに学んでいること、企業のビジネスにプラスになる強みを持っていることを積極的にアピールできなければ、採用担当者の目には留まりづらいことを覚えておきましょう。
外資系企業では、本社の拠点言語を話す人はもとより、さまざまな国籍や言語の人が働いていることも少なくありません。社内のコミュニケーション言語を、英語に設定しているケースもあるでしょう。入社後、上司や本社との連絡に英語を使わなければならないことは十分考えられます。
そのため、外資系企業への転職を目指すのであれば、ビジネスレベルで使える英語力を高めることがポイントといえます。日常会話だけではなく、業務に必要な専門用語なども使いこなせる英語力が求められます。
外資系企業の中には、第二新卒を積極的に採用しているところも少なくありません。外資系企業が第二新卒を求めている理由が分かれば、転職へ向けてより具体的な対策を講じられるようになるでしょう。ここでは、第二新卒を採用している外資系企業の特徴を3つ紹介します。
日本でのビジネスを拡大させている外資系企業では、新規事業の立ち上げに伴い新たな人材を必要とするケースが多く見られます。その際には、優秀な人材を確保するため、新卒だけでなく第二新卒・経験者採用など異なる条件で積極的な採用活動が行われています。
短期間とはいえ、すでに社会人経験がある第二新卒は即戦力になる可能性があるため、外資系企業にとっても魅力的な人材といえます。なお、MR(医薬情報担当者)や営業職など人材が不足しがちな職種においては、第二新卒の採用も比較的多く行われているようです。
手厚い新人教育を行う時間が取れない企業では、第二新卒を積極的に採用する傾向があります。すでにビジネスマナーが身についている第二新卒を採用することで、教育にかける時間を最小限に抑えられるためです。
専門用語が行き交う外資系企業の場合、ビジネスマナーのほかにも専門的な知識についての教育を行う必要があります。そのため同じ業種からの転職であれば、即戦力としての活躍が期待されてより採用されやすくなるでしょう。
海外での企業規模にかかわらず、日本国内での知名度や認知度が低く採用活動が難航している外資系企業では、第二新卒の採用にも積極的です。同じ外資系企業であっても、大企業に比べ中小企業は特に応募者が集まらない傾向があります。そのため、第二新卒を含めた採用を行う外資系企業には、中小企業が多いのも特徴です。
第二新卒で外資系企業に転職した場合、得られるメリットは主にキャリアアップに関することです。ここでメリットの詳細を確認し、現職と比較しましょう。比較することで、外資系企業への転職やいまのタイミングでの転職が正解かを客観的に検討できます。
外資系企業は実力主義であることが多く、成果に応じたインセンティブに重きを置く賃金体系であるケースがほとんどです。成果を上げられれば、年齢や経験年数に関係なく、高年収を狙えます。日本企業に多い年功序列制度や、仕事の出来や早さが評価されづらい仕組みに嫌気が差している人ほど、外資系企業への転職時にメリットとして感じやすいでしょう。
第二新卒で転職する場合、これまでの就業経験が仕事に活きるメリットがあります。たとえば、あいさつの仕方や電話の受け方、社内外で守るべきマナーなど、ビジネスの基本スキルがすでに身についていることも多いでしょう。
就業経験が浅く、特定のやり方や考え方が染みついていないため、新しい社風になじみやすい点もメリットです。働くうえで必要なマインドを持ち合わせている場合には、業務に慣れるまでの期間も短いでしょう。
実力主義である外資系企業では、年齢や経験年数だけでなく、性別に関しても平等な傾向があります。仕事のできる女性であれば、結婚や出産などがキャリアアップを阻む理由にはなりにくいでしょう。
女性管理職が多いのも外資系企業の特徴です。男女平等な労働環境を作るべく、産休や育休といったワークライフバランスを取るための福利厚生に力を入れている企業もあります。
外資系企業は基本的に実力主義です。そのため、実力をアピールできる材料を持っていなければ、なかなか採用にはつながりません。ここでは、外資系企業への転職を目指す第二新卒が身につけておきたい4つのスキルや能力について解説します。
多くの企業が第二新卒者を採用する場合、基本的なビジネスマナーを習得していることが前提とされます。具体的には、正しい言葉遣いやあいさつ、電話対応などが挙げられるでしょう。身だしなみを整えることも、ビジネスマナーのひとつです。
第二新卒としての転職を考えている場合には、ビジネスマナーの基礎知識を再確認してきちんと身につけておきましょう。希望する職種がある場合には、職種についての基礎知識を持ち合わせているとアピールポイントになります。
外資系企業といっても、業界や職種によって必要とされるスキルや知識は異なります。IT系企業では、すでにプログラミングの知識がある人材を採用する傾向があります。コンサルタント系企業では、基礎的な学力はもとより、情報処理の能力、論理的思考力、リーダーシップなど、幅広い能力が必要とされるでしょう。メーカー系企業では、プレゼンテーション能力やコミュニケーション能力が求められます。
外資系企業への転職を目指す際にはビジネスの内容や取り扱う業務をしっかりとリサーチし、必要なスキル・知識を理解しておくことが重要です。
外資系企業において英語はマストではあるものの、必要とされるレベルは企業の考え方や業務内容によって異なります。社内公用語が英語、または業務において英語が必要とされる外資系企業を目指しているのであれば、高レベルの英語力が必要になるでしょう。この場合には、TOEICの点数よりもビジネス英会話の実務経験が重視される傾向があります。
アパレル系企業や日本企業をクライアントとするメーカーの営業職などでは、業務に英語を使うシーンがあまりないため、高いレベルは求められていません。ただし、キャリアアップしていくためには、英語力を伸ばしていかなければならないでしょう。
外資系企業では、求職者のスキルや能力、適性などを診断する目的でさまざまなテスト方法が採用されています。面接では「カフェの売り上げを2倍にするにはどうしたらよいですか」などのケース問題が問われることもあります。持っている知識を使って数字を予測するフェルミ推定や過去の事例から法則を見いだし結論に活かすケーススタディなどであらかじめ学習し、慣れておくとよいでしょう。
Webテストや筆記試験では、既存の診断サービスを利用することもあれば、オリジナルの試験を作成するケースもあります。対策本などで基本レベルを確認しておきましょう。
外資系企業では日本企業とは異なる価値観やビジネス・キャリアに対する考え方が見られるため、これまでの常識にとらわれていると思わぬ失敗をしてしまうこともあります。そのような価値観や考え方のギャップが、転職にどのような影響をおよぼすのか、3つのケースを紹介します。
第二新卒で転職する場合のデメリットとされるのが、転職先での待遇面です。第二新卒は、前職の勤務歴が短いことから、中途としては採用されない可能性があります。企業によっては、新卒と同様の期待値からスタートするケースもあり、前職よりも待遇が下がることも十分考えられます。
外資系企業と日本企業にはさまざまな違いがありますが、中でも大きく異なるのが長期雇用(終身雇用)に対しての考え方です。長く腰を据えて企業に貢献することを期待する日本企業と違い、外資系企業では短期間での転職が多い傾向があります。終身雇用の風潮がない外資系企業において、「定年まで同じ企業で働く」というキャリアプランは考えにくいかもしれません。
海外では、スキルの向上や高い収入を求めて転職を繰り返すことは、むしろ重要だと認知されています。第二新卒で外資系企業に採用された場合でも、企業側が長期雇用を前提としていない可能性があることを視野に入れておきましょう。
日本企業と違い、外資系企業はたとえ大手であっても、福利厚生が手薄な傾向があります。日本国内で経済活動を行う外資系企業にも労働法規で定められている法定福利厚生はもちろんあるものの、企業独自の福利厚生は少ないかもしれません。
スポーツジムの割引や社内託児所、リフレッシュ休暇、資格取得のための費用支援など、日本企業で魅力的といわれる福利厚生は外資系企業ではあまり期待できないでしょう。入社後に落胆してしまわないよう、転職先の福利厚生は事前に調べておくことをおすすめします。
第二新卒として外資系企業への転職を目指す場合には、日本企業への転職とは少し違った角度での転職準備が必要です。耳慣れたやり方とは違う部分もあるため、しっかりと情報収集をし、理解したうえで取り組むことが不可欠といえるでしょう。ここでは3つの準備ポイントを解説します。
外資系企業への転職で必ずしも求められるわけではありませんが、英文の履歴書が必要となることがあります。レジュメ(resume)やCV(Curriculum Vitae)とも呼ばれる英文履歴書は、プロフィールや経歴をまとめた応募書類です。
記載する内容は、名前と連絡先、希望する職種、サマリー(要約)、職歴、学歴、資格などです。日本の履歴書のように定型のフォーマットがあるわけではありません。自分を効果的にアピールするため、情報を絞って転職後の仕事に関連する内容にまとめたり、職歴の一貫性が分かるように記入したりするなどの工夫が必要です。
作成に時間がかかることもあるため、早めに準備に取りかかりましょう。内容に自信がない場合には転職エージェントなどの第三者の添削を受けたり、アドバイスをもらったりするのも有効です。
外資系企業では社内の公用語を英語としていることが多く、英語力を見極めるために面接をすべて英語で行うケースがあります。履歴書の内容やアピールポイントは、英語で伝えられるように準備しておきましょう。
ただし、丸暗記はおすすめしません。文法や発音が正しいに越したことはありませんが、面接時に特に重視されるのはコミュニケーション能力です。外資系企業では多様な価値観や文化的な背景を持つ同僚と信頼関係を築く必要があり、そのためには臆せずに自分の意思を伝える姿勢や柔軟な対応力が求められます。
質疑応答の中で応募先企業に対する理解度を伝えることは、転職意欲の高さのアピールにつながります。応募先企業の経営理念や従業員数をはじめ、さまざまな情報を幅広くリサーチしましょう。
また業種や職種に応じて、諸外国の政治的・社会的事情にも精通しておくと、面接時にも慌てることなく幅広い質問に対応できるでしょう。
若さと社会人経験という第二新卒ならではの強みを転職に活かしたい方は、マイナビエージェントをぜひご利用ください。マイナビエージェントは外資系企業だけでなく、幅広い業界・職種を取り扱っているため、本当に自分に合った仕事、自分を必要としてくれる企業に巡り合えます。
また、担当のキャリアアドバイザーが各企業の採用方法に合わせた書類作成や面接対策もサポートするため、安心して転職活動を進めることが可能です。納得のいく転職をしたいのであれば、ぜひマイナビエージェントにお任せください。
第二新卒を積極的に採用している外資系企業はありますが、第二新卒の武器ともいえる若さとポテンシャルだけでは採用には結びつきません。転職を成功させるには、実務につながるスキルや能力を積極的にアピールし、即戦力になり得る人材であることを印象づけることが必要です。
第二新卒としてやりがいのある仕事への転職を目指しているのであれば、マイナビエージェントをぜひご利用ください。あなたの強みを活かせる企業、あなたが思い描く理想のキャリアマップを実現できる企業への転職をサポートします。
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