金融業界の職種図鑑

エコノミスト

エコノミストの男性

経済状況の情報収集・分析・予測を行う専門家。国やマーケット全体の経済動向の分析などを行います。

  • 活かせる知識

    経済学・統計学など

エコノミストとは、証券会社などの金融機関や官公庁・シンクタンク・大学などで、
日本・外国の景気や金融市場の動向といった経済状況について
情報収集・分析・予測を行う職種です。

ここでは、エコノミストの主な仕事内容や年収、キャリアパス、
転職するときに必要なスキルや資格などについてご紹介します。

エコノミストに転職されたい方へ
マイナビ金融エージェントが
あなたの転職をサポートします

無料転職サービスに申し込む

エコノミストとは?

エコノミストとは?

エコノミストは、証券会社などの金融機関や官公庁・シンクタンク・大学などで、日本・外国の景気や金融市場の動向といった経済状況について情報収集・分析・予測を行う職種です。

エコノミストに似た職種としては、アナリストが挙げられますが、エコノミストはいわゆる「マクロ」と呼ばれる国やマーケット全体の経済動向を取り扱うのに対し、アナリストは個々の業界や企業を取り扱うという点で異なる役割を担っています。

エコノミストの仕事内容

エコノミストは、国内外の景気や金利・為替の変動、また株式市場・債券市場をはじめとする金融市場の動向といった比較的大規模な経済状況について、関連する情報を収集・分析してレポートを作成したり、今後の経済状況に関する予測を提示したりします。

多かれ少なかれ専門性が高いのが金融業界の仕事ですが、エコノミストはその中でも、経済状況に関する豊富な知識や統計分析のための専門的な手法を身につけていることが要求される点で、より高い専門性を伴う仕事であると言えます。

エコノミストの分析・予測がどのような役割を果たすのかはエコノミストの所属によって異なり、たとえば官公庁であれば政策立案のための参考資料に、証券会社などの金融機関であれば投資戦略を立てるための参考資料に用いられます。また、所属や専門によってはメディアで執筆・発言し、社会に広く影響力を発揮することもあります。

エコノミストのやりがい

エコノミストのやりがいは、まずはやはり、自分の専門分野での知見を活かした仕事ができるというところにあると言えるでしょう。しかしエコノミストは、専門職であるといっても、実は狭い世界に閉じこもる仕事ではありません。エコノミストはむしろ、経済現象という生の現実を取り扱うという点で、社会のリアルな現場と関わることのできる職業です。「経済は生き物だ」と言われることがありますが、その言葉のとおり日々目まぐるしく変化する経済の世界を相手にする喜びも感じられるのがエコノミストという仕事です。

また他にも、自分の情報分析や予測が新たな政策の立案や金融商品の改善につながり、最終的に社会に還元されていったときには、多くの人々のより良い生活に貢献できたのだという充実感も得られます。

エコノミストに向いている人

エコノミストは経済分析のエキスパートですので、まず第一に、経済学・統計学といった分野に深い関心を持っている人経済学・統計学といった分野に深い関心を持っている人が向いていると言えるでしょう。

しかし先にも述べたとおり、エコノミストは生の経済の世界を相手にする仕事ですから、つねに理論と現実のギャップの間を行き来することになります。そのため、単に理論的な作業に長けているだけでなく、現実世界の動向に敏感に反応し、わずかな変化からも重要な意味を読み取れるような人は、エコノミストとしてより良い実績をあげることができるでしょう。また、何事にも好奇心をもってあたれる人というのも大事な要素となります。

半面、エコノミストは日頃から地道に情報収集を続けたり、予測が外れてしまった場合の責任を負ったり、つねに精神力が問われる仕事でもあります。失敗のプレッシャーに耐え、たゆまずに努力し続けられることも、エコノミストに求められる気質だと言えるでしょう。

エコノミストに必要なスキル・資格

エコノミストとして働くうえで必ず取得していなければならない資格はありませんが、やはり前提として、経済学・統計学といった分野の知識・手法を身につけている必要があります。そのため、大学時代に経済学を専攻して基本的な知識・方法を学んだり、場合によっては大学院に進学してさらに専門の知見を深めたりしたうえで金融機関への就職を目指すケースが少なくありません。

エコノミストの年収

アナリストとエコノミストを合わせたデータではありますが、マイナビエージェントの調査では、平均年収は824万円とかなりの高水準に達しています。特に年収の上げ幅が他の職種に比べて非常に高く、20代の583万円に対し、30代では一気に973万円と、1000万円が目前に迫ることになります。

また男性はとりわけ年収が高く、30代男性では平均年収が1350万円にもなるとされています。もともと年収が高めな金融業界のなかでもトップクラスの年収が期待できると言えます。

エコノミストの就職/転職先・活躍の場

官公庁や大学への就職を目指す場合には、前者であればまず国家公務員試験に合格することを目指し、また後者であれば大学卒業後大学院に進学し、博士号を取得して経済分析に携わるアカデミックポストに就くことを目指します。

また就職活動でエコノミストを目指す場合については、証券会社をはじめとする金融機関への就職を希望することになります。とはいえ、新卒採用ではじめからエコノミストを募集することはほとんどなく、就職後に適性や能力を見きわめた上で調査部門などへ配属され、研鑽を積むことになります。

また転職についてですが、エコノミストは基本的に専門分野の知見・手法を活かせる転職を目指すことが多く、経済分析のエキスパートとしてキャリアアップを考えることになります。

特集コンテンツ

  1. 金融営業職!ホールセール/リテールの求人特集

    銀行への転職HOW TO CHANGE THE JOB
    TO BANK

  2. 経験活かせる!金融専門職の求人特集

    証券会社への転職HOW TO CHANGE THE JOB
    TO SECURITIES FIRM

  3. 他業界からも歓迎!未経験可能の求人特集

    保険会社への転職HOW TO CHANGE THE JOB
    TO INSURANCE

  4. 女性に人気!金融事務職の求人特集

    金融営業職への転職HOW TO CHANGE THE JOB
    TO FINANCIAL SALES

エコノミストのキャリアパス

エコノミストは基本的に高収入ですが、それでも所属によって収入に開きがあるため、より良い待遇ややりがいを求めて転職することは少なくありません。

その際よく注目されるのはまずは外資系企業で、能力次第では大幅に年収を上げることができます。あるいは国内企業の中でも、やはり官公庁よりも金融機関のほうが給与水準が高いため、官公庁から金融機関へ転職するケースもあります。

また特殊なキャリアパスではありますが、各種メディアへの執筆・出演によって収入を増やし、人気が出れば独立するというケースも見られます。

エコノミストに転職する際の志望動機

エコノミストは調査・分析に携わる仕事ですが、取り扱う対象が経済に限定されていますので、志望動機について述べる際には、まずなぜ他の対象ではなく経済を扱いたいのかという点について説明できるようになっておく必要があります。その際、もし大学時代の専攻やこれまでの仕事内容が経済に関わるものであれば、そうした点に触れることで説得力を増すことができるでしょう。

また、エコノミストの他にもアナリストやストラテジストなど類似の職種がありますので、そうした選択肢がある中でなぜエコノミストなのかという点についても、触れることができるとよいでしょう。エコノミストの場合、やはりマクロな視点から経済状況を分析するところに特徴がありますので、経済状況を俯瞰して捉える作業に関心があることを伝えられるとよいかもしれません。

エコノミストに転職されたい方へ
マイナビ金融エージェントが
あなたの転職をサポートします

無料転職サービスに申し込む

この記事の監修者


この記事の監修者

杵鞭 綾子

株式会社マイナビ所属。国家資格キャリアコンサルタント。JCDA認定CDA。2014年、マイナビエージェントの金融領域立ち上げ時より一貫して、金融領域専任アドバイザー。まだ明確に転職を決意されていない状況でも、一緒に中長期のキャリアプランを見つめ直してみませんか。

株式会社マイナビ所属。国家資格キャリアコンサルタント。JCDA認定CDA。2014年、マイナビエージェントの金融領域立ち上げ時より一貫して、金融領域専任アドバイザー。まだ明確に転職を決意されていない状況でも、一緒に中長期のキャリアプランを見つめ直してみませんか。

よくあるご質問

エコノミストは経済分析のエキスパートです。各国の景気や金利・為替の変動、株式市場や債券市場をはじめとする金融市場の動向など、マクロ経済(規模の大きな経済状況)について情報収集・分析し、今後の経済状況に関する予測を提示します。中には、メディアでコラムを執筆するなど、社会的に影響の大きな仕事を担うエコノミストもいます。

エコノミストは金融業界のなかでもトップクラスの年収が期待でき、年収の上げ幅が他職種に比べて高い傾向にあります。マイナビエージェントの調査では、アナリストとエコノミストを合わせた平均年収が824万円。年代別では、20代で583万円、30代では973万円となっています。

証券アナリストは個々の企業といった「ミクロ経済」を調査・分析の対象としていますが、エコノミストは国や市場などの「マクロ経済」が調査・分析の対象です。そのため、エコノミストは経済社会全体の動向を調査し、経済学や統計学の研究手法を用いて各国の経済状況や金融市場について分析していきます。

活躍先は、証券会社などの金融機関や官公庁などがあります。金融機関の場合、エコノミストが調査・分析した情報は投資戦略を立てるうえでの判断材料に用いられ、官公庁では政策立案のための参考資料に用いられます。また、シンクタンクや大学などでも、マクロ経済の専門家としてエコノミストが採用されるケースがあります。