金融業界の職種図鑑

ディーラー

ディーラーの女性

自社の資金を元手に、為替・債券・スワップ・コモディティー・株式などの売買取引を行って利益を追求する仕事です。

  • 活かせる資格

    情報処理能力・語学力など

金融機関が、自社の資金を元手に為替・債券・スワップ・コモディティー・株式などの
売買取引を行って利益を追求することをディーリングと呼びます。
金融ディーラーは、このディーリング業務を専門的に行う職種です。

ここでは、金融ディーラーの主な仕事内容や年収、キャリアパス、
転職するときに必要なスキルや資格などについてご紹介します。

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ディーラーとは?

ディーラーとは?

銀行・証券会社・保険会社・ヘッジファンド・一部の商社などの主に金融機関が、自社の資金を元手に為替・債券・スワップ・コモディティー・株式などの売買取引を行って利益を追求することをディーリングと呼びます。金融ディーラーは、このディーリング業務を専門的に行う職種で、金融業界の花形職種の一つとして人気を集めており、倍率が非常に高いことで知られています。

なお、売買取引に携わる仕事といえばトレーダーも有名で、ディーラーとほとんど同じ意味で使われることもありますが、基本的には互いに異なる職種です。ディーラーは投資家としての性格が強く、自らの判断で実際に取引を行いますが、トレーダーはどちらかというと仲介・営業としての性格が強く、顧客へのアドバイスを行ったり、顧客の注文を受けてブローカーに取り次いだりといった業務を行います。

ディーラーの仕事内容

ディーラーは、自社の資金を元手として、為替・債券・スワップ・コモディティー・株式などの売買取引を行って最大限の収益を上げ、自社や顧客に利益を還元することをめざします。

もっともメジャーなのは為替ディーラーで、主に銀行や信託銀行で業務を推進しています。終日ディーリングルームにおり、取引時間に合わせて、ずっと取引画面を見ながら、売買をすることになります。よく円高などになった時にテレビに映る人が、「カスタマーディーラー」と呼ばれる人たちで、顧客から注文を受け、ディーラーにその情報を流す業務を担当し、自らはポジションを持って売買しません。

ディーラーは、終始、売買(ディーリング)を行っているわけですから、腕次第では莫大な利益を得ることができる反面、大きなリスクを伴う業務でもあります。失敗が続くと配置転換や失職といった可能性もあり、ディーラーは常に大きなプレッシャーのもとで業務に従事することになります。

またほかにも、あつかう取引によっては時差に応じて勤務時間が大幅に変わったり、売買を成功させるために日頃からさまざまな情報の収集・分析に努めなければならなかったりなど、ディーラーに要求される特殊な制約は少なくありません。総じて、心身ともにハードな仕事であると言えるでしょう。

ディーラーのやりがい

このように、心身ともに大きなプレッシャーにさらされるディーラーの仕事ですが、最大のやりがいはやはり、そのプレッシャーに見合うほどの巨額の取引に、自分の腕一本で関わることができる点にあります。

もちろん、失敗のリスクと隣り合わせの現場ですから、常に成功を味わえるわけではありませんし、取引の成否が自分の能力評価に直結してしまう辛さもあります。しかし、日頃の地道な情報収集・分析が実を結び、自分の実力で自社と顧客に大きな利益をもたらすことができた時の充実感は、ほかでは経験できないものがあります。

ディーラーに向いている人

前述したように、ディーリングは純粋に自分の実力が問われ、取引の成否がそのまま自分の能力評価につながる仕事ですので、まずはそういったプレッシャーに強い人、さらに言えばそうしたプレッシャーをバネに常に努力し続けることができる人が向いていると言えるでしょう。

しかし単にガッツがあるだけでなく、失敗した時にも自分を客観的に見つめて反省することのできる冷静さを持ち合わせていなければ、失敗を引きずってさらに業績を落とすという悪循環に陥りかねません。

また、一人で売買をしているわけではなく、カスタマーディーラーや市場を分析する調査部のサポートを得て、チームで働いているという面もあります。どんなに自分がいけると思っても、そこは会社のお金を動かしているわけですから、チームのディシジョンに従い取引をするという場面もあるわけです。

ハイレベルな情報収集・分析能力や、不規則な勤務時間に対応できる体力のほか協調性が求められる職種ともいえます。いずれにしても、何よりこうした精神的なタフさの有無が、向き不向きを決める要因であると言えるでしょう。

ディーラーに必要なスキル・資格

ディーラーになるために特別必要な資格はありませんが、先にも触れたとおり、ディーリングの仕事にはさまざまな側面で高い能力が要求されます。

まずは、政治・経済・社会に関する幅広い情報を収集し、その意味を正確に読み解くことのできる情報処理能力が求められることは言うまでもありません。大量の知識をストックしておく必要があるのはもちろんですが、一見取引に何の関係もないように思える些細な出来事・事実にも注意し、それらのなかから重要な変化の兆しを読み取るような高度な読解力がなければ、相場の動きを的確につかむことは難しいでしょう。

また、扱う取引によっては勤務時間が不規則になりますから、頻繁な生活リズムの変動にも対応できる体力が必要ですし、ほかにも外貨の取引など、英語が必要になる場面で問題なくコミュニケーションをとれる語学力も備えている必要があります。

ディーラーの年収

マイナビエージェントの調査では、全体の平均年収は623万円とされています。もともと金融業界は他業界に比べて高収入な傾向にありますが、ディーラーは専門性が求められることもあって、そのなかでもトップクラスの年収を誇ります。20代ですでに平均年収が551万円と高水準になっていますが、30代ではさらに712万円まで上がることになります。

またディーラーは専門職ですが、日本企業にいる限りは、何千万円という年収になることは稀です。外資系企業に転職すると、何千万円はおろか億の単位の年収を得る場合もあります。ただし外資系は専門職採用となっている分、ディーラーで採用されれば、一生、ディーラーをするのが一般的。その中で一定の成績を常に上げ続ける、また、他の職種に興味が沸いても異動できないといったデメリットも出てきます。

ディーラーの就職/転職先・活躍の場

ディーラーとして働くためには、就職先としては銀行、信託銀行、保険会社、運用会社、証券会社、ヘッジファンドといった金融機関をめざすことになります。ただし、はじめからディーラー職として採用されるのではなく、採用後に能力などのチェックをふまえて振り分けられるのは一般的で、その際の倍率は非常に高いとされています。

また転職先に関して言えば、ディーラーは専門性の高い職種であるため、他分野へ移るよりも、同じ金融業界内で転職する傾向にあります。ですが、政治・経済・社会に関する幅広い知識や、高度な情報分析能力を活用できる仕事なら、他分野でも高く評価されるでしょう。

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ディーラーのキャリアパス

ディーラー職では、一度も転職を経験せずに1社で勤め上げるケースは稀だとされており、ほとんどの経験者が、より良いやりがいや待遇を求めて転職を経験しています。

先にお伝えしたとおり専門性の高い職種ですので、基本的には他分野への転職よりも同じ金融業界内での転職が中心となり、他社で引き続きディーラーとして勤務したり、ディーラーからファンドマネージャーへ転身したりといったケースが見られます。

ディーラーに転職する際の志望動機

他の金融関係職と比べた際のディーラー職の特徴は、純粋に自分の実力が問われる仕事であるということと、専門知識や高度な情報処理能力が求められるということです。

そのため、志望動機について述べる際には、①自分の腕一本で仕事に取り組めるということにやりがいを感じていること②自分の培ってきたスキルがディーリング業務で活かせると感じていること、この2点を明確にするとよいでしょう。

特にディーラーは専門性の高い職種ですから、漠然と自分の能力を主張するだけでなく、実際に過去の金融関連の実績に触れながら述べることができれば、説得力を増すことができるでしょう。

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よくあるご質問

ディーラーは、ディーリング業務を専門的に行う職種です。ディーリングとは、金融機関が自社の資金を元手に為替・債券・スワップ・コモディティー・株式などを売買することで、ディーラーは「ディーリングにより利益を追求すること」を業務内容としています。銀行や信託銀行などで取引画面を見ながら売買をする「為替ディーラー」がよく知られています。

マイナビエージェントの調査では、平均年収は623万円。年代別に見ると、20代で平均年収が551万円、30代では712万円となっています。外資系企業であれば、数千万円~一億円単位の年収を得る場合もあります。ただし、日本企業の場合は、数千万円クラスの年収になることは稀です。

ディーラーと同じように売買取引に携わる仕事にトレーダーがあります。ほぼ同じ意味で使われることもありますが、厳密には異なる職種です。ディーラーは投資家としての性格が強く、自らの判断で実際に取引を行いますが、トレーダーは顧客への売買に関するアドバイスを行ったり、顧客の注文を受けてブローカーに取り次ぐなど、仲介・営業としての役割が強い職種です。

ディーラーは金融業界の花形職種として人気が高く、就職先としては銀行、信託銀行、保険会社、運用会社、証券会社、ヘッジファンドなどの金融機関が考えられます。専門性の高い職種のため、同じ金融業界内で転職する傾向にありますが、政治・経済・社会に関する幅広い知識や情報分析能力を生かせる仕事であれば、他業界でも評価されるでしょう。