金融業界の職種図鑑

証券アナリスト

証券アナリストの女性

経済状況の調査・分析を担当する専門家。個々の企業や業界の情報収集や分析を行います。

  • 活かせる資格

    CMA(日本証券アナリスト協会認定アナリスト)資格など

証券アナリストは、証券会社や運用会社などの金融機関で、
企業や業界を対象として経済状況の調査・分析を担当する職種です。

ここでは、証券アナリストの主な仕事内容や年収、キャリアパス、
転職するときに必要なスキルや資格などについてご紹介します。

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証券アナリストとは?

証券アナリストとは?

証券アナリストは、証券会社や運用会社などの金融機関で、企業や業界を対象として経済状況の調査・分析を担当する職種です。

経済分析の仕事といえばエコノミストも有名ですが、アナリストとは調査・分析の対象が異なっています。エコノミストは金利・為替や金融市場全体の動向といった比較的規模の大きい経済動向を取り扱いますが、アナリストの仕事は、いわゆる「銘柄分析」で、より焦点を絞って個々の企業や個々の業界を分析の対象とし、たとえばその企業の株式が投資対象としてふさわしいかどうかなどを検討します。

証券アナリストの仕事内容

証券アナリストは、所属先の機関が行う投資をエコノミストなどとともに情報分析の側面からサポートする役割を担い、その中でも特に、関連する個々の企業・業界の情報収集・分析を担当します。

アナリストといえば、財務諸表分析をはじめとする専門的な手法で企業や業界の動向を読み解くイメージが強いですが、実はアナリストが駆使する情報分析の方法はそうした数理的アプローチだけではありません。

たとえば、企業が実施する決算説明会などに出席したり、経営陣へのインタビューを実施したりというように、実地で自分の手足を動かして情報を集めるのもアナリストの仕事です。そのようにさまざまな方法を組み合わせて多角的に企業・業界にアプローチし、数理的手法だけでは見えてこない情報を収集することではじめて、緻密な企業・業界分析が可能になるのです。その意味で、文系・理系の枠を越えた総合的な能力が問われるのがこの証券アナリストという仕事だと言えるでしょう。

証券アナリストのやりがい

いま述べたとおり、証券アナリストは数理的なアプローチに特化した職種ではなく、分析対象の企業・業界と直接コミュニケーションをとる側面も持っています。そのため、さまざまなアプローチに精通していなければならないという大変さは当然ありますが、逆に言えば、それだけ証券アナリストは企業や業界のリアルな実態に近づくための手がかりを多く持っているわけです。

その意味で、知識・論理・五感のすべてを動員してとことん分析対象に付き合えるのが、証券アナリストの魅力であると言えるでしょう。自分の頭と手足を使って集め・分析した情報が大きな投資プロジェクトに貢献できたときには、大きな達成感が得られます。

証券アナリストに向いている人

証券アナリストはコミュニケーション能力が求められる職種でもありますから、積極的に人と関わることのできる人が向いているのはもちろんです。

しかし、そうは言ってもやはり数理的手法のエキスパートである以上、経済学をはじめとする関連分野に深い関心を持っているかどうかが向き不向きを大きく左右することになります。また、アナリストは日頃から地道に情報収集を続けなければなりませんので、精神力も体力も求められる職種です。

総じて、情報分析にもコミュニケーションにも積極的で、毎日たゆむことなく努力しつづけられるエネルギッシュな人が、証券アナリストに向いていると言えそうです。

証券アナリストに必要なスキル・資格

証券アナリストとして働くために必ず取得していなければならない資格はありませんが、アナリストとして高い評価を得るためには、CMA(日本証券アナリスト協会認定アナリスト)資格を取得すべきでしょう。

CMAは、日本証券アナリスト協会が実施する試験に合格することで取得できる資格で、企業財務、金融商品、ファイナンス理論といった幅広い関連知識を習得したことを証明することができます。金融系の資格ではトップクラスの難易度を誇ると言われており、また第1次試験・第2次試験に合格するだけでなく3年以上の実務経験も要求されるため、長期間にわたる準備が必要です。

また証券アナリストとして業務に携わるにあたり、経済学・統計学などに関する専門知識・専門技術やコミュニケーション能力に秀でていることが求められるのはもちろんですが、それらに加えて、英語で問題なくコミュニケーションをとれる語学力があると有利になるでしょう。海外の情報を取り扱うことができるかどうかで、担当できる業務の幅が広がるためです。

証券アナリストの年収

アナリストとエコノミストという類似した職種を合わせたデータではありますが、マイナビエージェントの調査では、平均年収は824万円とかなりの高水準に達しています。特に年収の上げ幅が他の職種に比べて非常に高く、20代の583万円に対し、30代では一気に973万円と、1000万円が目前に迫ることになります。

また男性はとりわけ年収が高く、30代男性では平均年収が1350万円にもなるとされています。もともと年収が高めな金融業界のなかでもトップクラスの年収が期待できると言えます。

証券アナリストの就職/転職先・活躍の場

まず就職については、はじめから証券アナリストとして就職することはほとんどなく、基本的には金融機関などに入社後、適性などをふまえて関係部署に配属されることになります。

就職先としては、証券会社・資産運用会社や銀行などの金融機関が一般的ですが、近年は一般事業会社の財務・IR部門など、金融業界の外部にも活躍の場が広がりつつあります。

転職については、CMAが非常に汎用性の高い資格であるということもあって、金融業界内ではさまざまな選択肢があります。また、金融機関の他にも、専門分野の知見・手法を活かせる財務系コンサルタントや一般企業の経理・財務担当など、選択肢は少なくありません。

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証券アナリストのキャリアパス

証券アナリストがステップアップを目指す場合、まず候補に挙がるのは外資系企業でしょう。外資系企業では、成果次第で減給・失職のリスクにさらされることにもなりますが、能力主義が徹底されているぶん、高いパフォーマンスを発揮できれば国内企業よりも遥かに高い報酬を得ることが可能です。

また報酬とは別に、より自分に合ったやりがいを求めて国内企業へ転職することももちろん多く見られます。その場合、先述したとおり転職先企業・職種の選択肢は多く、証券会社から別の証券会社に移って証券アナリストを続ける道をはじめとして、銀行のホールセール(法人営業)、金融系シンクタンクのリサーチ職、財務系コンサルタントなど、証券アナリストとして培った専門性を活かせる道が数多く開かれています。

証券アナリストに転職する際の志望動機

証券アナリストへの転職を志望する場合に注意すべきなのは、アナリストの他にも、エコノミストやストラテジストといった類似の職種があるという点です。そのため、まずはそれらの似通った選択肢がある中でなぜ証券アナリストを志望するのかという点について、明確に説明できる準備をしておきましょう。

証券アナリストの場合は、自分で企業の決算説明会に足を運んだり経営陣へのインタビューを実施したりと地道な実地調査が必要になる点や、また情報分析の対象が個々の企業・業界に絞られるという点が特徴的ですので、そういった点とからめて志望動機を述べることができると、具体性が増すでしょう。

また、証券アナリストは経済学・統計学などの分野と関わりの深い職種ですので、もし大学時代の専攻やこれまでの仕事内容がそれらの分野に関わるものであれば、そうした点に触れることで自分の関心の深さを示すことができるでしょう。

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この記事の監修者


この記事の監修者

杵鞭 綾子

株式会社マイナビ所属。国家資格キャリアコンサルタント。JCDA認定CDA。2014年、マイナビエージェントの金融領域立ち上げ時より一貫して、金融領域専任アドバイザー。まだ明確に転職を決意されていない状況でも、一緒に中長期のキャリアプランを見つめ直してみませんか。

株式会社マイナビ所属。国家資格キャリアコンサルタント。JCDA認定CDA。2014年、マイナビエージェントの金融領域立ち上げ時より一貫して、金融領域専任アドバイザー。まだ明確に転職を決意されていない状況でも、一緒に中長期のキャリアプランを見つめ直してみませんか。

よくあるご質問

証券アナリストは、株式や債券といった「証券」への投資する際の判断材料となる情報を集め、分析を行います。例えば株式の場合、財務諸表などをチェックして経営状況を分析するほか、企業の決算説明会に出席したり、経営陣にインタビューをして情報を収集。さまざまな方法を組み合わせて多角的にアプローチしていき、投資判断の材料となる情報をまとめます。

証券アナリストとエコノミストを合わせたデータになりますが、マイナビエージェントの調査で平均年収824万円という結果が出ています。年代別に見ると、20代で583万円に対し、30代では973万円となっています。金融業界のなかでもトップクラスの年収が期待でき、年収の上げ幅が他職種に比べて高い傾向にあります。

どちらも金融や経済に関連した分析をいますが、エコノミストが国や市場全体といったマクロの視点で分析を行うのに対して、証券アナリストは個々の企業や業界を分析対象としています。企業の財務状況や経営方針、経営計画などの情報を収集・分析することが証券アナリストの仕事で、分析した企業が「投資先」としてふさわしいか判断する材料として用いられます。

証券アナリストが調査・分析したデータは、所属先の企業が投資判断の材料として活用するためのものです。そのため、銀行や証券会社、資産運用会社などの金融機関が主な活躍の場となります。加えて最近は、一般事業会社の財務・IR部門など、他業界にも活躍の場が広がっています。