新型コロナウイルス感染症拡大による働き方や需要の変化に伴い、転職を考えている方もいるのではないでしょうか。人材業界の営業であれば、異業種からの転職組も積極的に受け入れています。とはいえ、人材業界の営業に求められるスキルを理解していないと、書類選考の突破すら難しいかもしれません。

そこでこの記事では、人材業界の種類や仕事内容、未経験者が転職するコツなどを解説します。

人材業界の営業は未経験者でも転職できる！

基本的に、転職は専門知識を持った経験者が有利です。しかし、人材業界のような無形商材の営業職は、未経験者も積極的に採用しています。大手企業への転職も十分期待できるため、人材業界は非常におすすめです。転職活動の第一歩として、人材業界の現状や平均年収を把握しましょう。

人材業界の現在と今後

現在、新型コロナウイルス感染症拡大により求人数が減少し、人材業界もその影響を受けています。一方で厚生労働省の調査では、コロナ禍によって働き方が変化し「専門性の高いスキルを身につけたい」と考える方が増加したことが分かりました。自身のキャリアを見直し、転職を考える方が増えているということです。

医療や介護、IT、物流に関係している仕事はコロナ禍でも好調です。人材業界はさまざまな業界を顧客としているため、需要が集まるところでビジネスができます。不況には強い業界といえるでしょう。

また、人材業界はオンライン研修やコミュニケーションツールの開発など、新しいスタイルを確立しつつあります。一時的な落ち込みはあっても深刻な影響はなく、順調に回復していくと考えられています。

人材業界の営業の平均年収

人材紹介の営業職における年収は20代で約350万円、30代で約430万円です。ただし能力による給与差が大きい業界であるため、能力が高ければ若い頃から高収入を期待できます。

人材業界は男女ともに活躍できる仕事です。人材サービス業種全体の性別ごとの年収に注目すると、20代ではほぼ差がありません。しかし、30代から男性のみ大きく年収が伸びます。これは、多くの企業で営業活動を担っているのは男性であることが関係しています。

また、企業のビジネス形態（業務内容）によって年収も異なります。転職先を決める際には、ビジネス形態にも注目しましょう。

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人材業界のビジネス形態と営業の仕事

未経験の業種に転職する場合は、仕事内容の理解が重要です。人材業界は主に「人材派遣」「人材紹介」「求人広告」「人材コンサルティング」の4種類に分かれます。ここでは、ビジネス形態ごとの営業職の仕事内容を解説します。

人材派遣の場合

人材派遣は、派遣会社に登録している人材をクライアント企業に紹介・派遣するビジネスです。派遣会社は、手数料として派遣スタッフの給料の一部をクライアントから受け取ります。これが派遣会社の利益です。

人材派遣会社の営業職は、派遣スタッフの希望のヒアリングやニーズに合った企業の紹介のほか、派遣先が決まった後もフォローもします。場合によっては登録時の面談や仕事の紹介も担当します。

人材派遣会社は派遣スタッフの社会保険料や経費なども支払うことから、一度にまとまった利益は入りません。利益を得るには長期的に多くの人材の派遣契約が必要です。このため、営業は月の売上・利益のほかに稼働人数も確認します。

人材紹介の場合

人材紹介会社の仕事には、企業に人材を紹介する「法人営業」と、求職者の希望に合った求人を紹介する「個人営業」の2種類があります。

主に営業職が担当する仕事は法人営業です。企業のニーズに合った人材を紹介できなければ成果報酬を得られないため、常にPDCAを回して結果を出していく姿勢が重要です。

一方の個人営業は、求職者との面談を通じて求人紹介や面接対策など、転職活動のフォローをします。人材紹介サービスの登録者が少ない場合は、個人のスカウトも行います。これらは多くのケースでキャリアアドバイザーの仕事ですが、企業によっては営業職も担当します。

求人広告の場合

求人広告会社とは、就職・転職サイト（Webメディア）や求人誌の運営会社です。広告を掲載する企業からの掲載料で事業を成り立たせています。

営業の仕事は自社の求人媒体の提案です。自社媒体を使うことでいかに効果的に採用活動ができるかをプレゼンし、企業と求職者のマッチングをサポートします。

クライアント企業が理想の人材を獲得できるよう、Webマーケティングを用いてサポートすることもあります。通常はディレクターといった制作職が担当しますが、営業スタッフが関わることもあり、チームワークが求められます。

人材コンサルティングの場合

人材コンサルティングとは、人事に関する課題をコンサルティングする仕事です。企業が抱える問題をヒアリングし、有効な採用活動や人材活用の提案を行います。場合によって現場で指揮を取ることもあります。

未経験からの挑戦も可能ですが、専門的なスキルと知識が必要であるため、人材紹介の実務経験者や「社会保険労務士」「キャリアコンサルタント」といった資格を有している方のほうが転職しやすいでしょう。

人材業界の営業として働くメリット

転職するからには、多くのメリットを享受できる仕事が理想です。中でも仕事を通して得られるやりがいは、年収以上に重要視する方もいるでしょう。

人材業界の営業は、多くの人と関わることから独自のメリットがあります。ほかの業種・職種と迷っている方もぜひ参考にしてみてください。

さまざまなビジネスの知識が学べる

人材業界は多方面の業種と接する業界です。特に営業は、人と関わる機会がほかの職種よりも多い仕事です。

企業とのやり取りの中では、高いプレゼンテーション能力や交渉力が求められるでしょう。このような環境でキャリアを積むのですから、豊富な知識とスキルが身につき、ビジネス全般の知見が深まります。

求職者の役に立てる達成感がある

仕事は人の生活に大きく影響します。求職者にとって「どのような仕事に就けるか」「どれだけの収入を得られるか」といった点は非常に重要です。人材業界の営業は、多くの求職者の仕事が決まる瞬間を見届けられます。

希望に合った仕事を紹介し転職に導ければ、求職者の人生（キャリア）に貢献できることになります。収入アップやスキルアップにつながるケースも多いため、大きな達成感を得られるでしょう。

人材業界の営業に転職するには何が必要？

転職する際には自身の適性に合った仕事選びが重要です。人材業界の営業も未経験から挑戦可能とはいえ、採用枠には限りがあります。

ここでは、人材業界の営業職に必要とされるスキルや人物像を解説します。「自分はこの仕事にマッチしているのか」を考えつつ、参考にしてみてください。

コミュニケーションスキル

人材業界の営業は、クライアント企業や求職者と日々やり取りをします。企業や求職者の希望を叶えるためにも、意思疎通をスムーズに行える、コミュニケーションスキルが欠かせません。

また、企業・求職者に信頼して任せてもらうには、好感が持たれるような身だしなみと立ち居振る舞いも必要です。

ストレス適応スキル

どのような仕事でもストレスはあるでしょう。特に人材業界では、1日に何十件もの電話営業やアポイントメントがあります。多くの人とやり取りをしているうちにストレスを感じるかもしれません。

人材派遣の営業となると、人と企業の調整役を担う業務柄、時には両者の板挟みに悩まされることもあるでしょう。一時的なトラブルやクレームを引きずらず、ゆっくりでもよいので前向きに解決しようとする姿勢が重要です。

人材採用の経験がある人

自社の採用活動に関わったことがある方は、人材業界の転職に有利に働くでしょう。採用経験があれば、企業側の要望も理解しやすいためです。採用活動に携わった当時のできごとを整理し、アピールできそうなポイントを見つけましょう。

知的好奇心がある人

人材業界の営業は、顧客に有益な情報を提供し信頼関係を築かなければいけません。そのためには「さまざまな企業・業種のニーズのヒアリング」「業界の市場リサーチ」「的確な課題分析」などが必要です。

知的好奇心のある方は常に新しい情報を求め、それらを提供できる傾向があります。人材業界はもちろん、営業職が未経験でも順調にスキルアップできるでしょう。

人材業界の営業へ未経験者が転職するコツ

自分に合った転職先を見つけるには、それなりの時間が必要です。しかし、仕事と転職活動を両立する期間が長くなると、精神的にも肉体的にも疲労が溜まってしまいます。

ここでは、少しでも転職活動をスムーズに進めるために、未経験者が人材業界の営業へ転職するためのこつを紹介します。

なぜ転職したいかを明確にする

まずは「なぜ転職したいか」を明確にしましょう。面接でも高い確率で質問されます。営業職を通して実現したい目標などのアピールが有効です。

次に「なぜその企業・業界なのか」といった理由が求められます。取ってつけたような理由では逆効果になる恐れがあるため、入念な企業研究が必要です。

ビジネス形態を確認する

人材業界は人材派遣や人材紹介、求人広告など、企業によってサービスの対象が異なります。自身がやりたい仕事、適正に合った仕事はどのビジネス形態に属せばできるのか、下調べをしなければいけません。

企業研究では、企業規模、業態、資本なども調査ポイントです。転職後に悔やまないためにも、経営の安定性まで確認しておきましょう。

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• 人材紹介・人材派遣・求人広告の営業職とは？仕事内容・年収・資格について

まとめ

人材業界は大きなやりがいを感じられる仕事です。コロナ禍においても好調な業界はあるため、営業は未経験からの採用も積極的に行っています。ビジネス形態と自身の適性を見極めたうえで企業選びをしましょう。

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