正社員への転職を考えているものの、メリットだけでなくデメリットが気になる方もいるのではないでしょうか。雇用形態の選択は、将来の生活やキャリアに大きく影響します。そのため、正社員のメリットだけでなくデメリットも踏まえたうえで慎重に検討することが大切です。

この記事では、正社員・正社員以外の雇用形態で働くメリットやデメリットをそれぞれ解説します。正社員になる方法もご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

正社員とはどのような雇用形態？

一口に正社員といっても、その実態は企業によって異なります。これから正社員への転職を目指しているのなら、正社員とはどのような働き方なのかを押さえておくことが大切です。ここでは、正社員の定義と多様化する正社員の種類を解説します。

正社員の定義

「正社員」という言葉は、じつは法律上で明確に定義されているわけではありません。一般的には、「労働契約の期間に定めがない」「会社が決めた労働時間をフルタイムで働く」「企業から直接雇用されている」3つの条件を満たす従業員を指します。

多くの企業では、採用時に「正社員」「契約社員」「パートタイム」などと雇用形態を区分していますが、これは便宜上の分類です。労働基準法などの労働関連法規では「正社員」という特別な定義はなく、労働者の権利は雇用形態にかかわらず保障されています。

正社員の種類

近年、厚生労働省は従来の正社員制度に加えて「多様な正社員」という新しい労働形態を提唱しています。この制度は、従来の正社員とは異なり、特定の条件が限定された正社員を指します。

まず「職務限定正社員」は、担当する職務や業務内容が特定の範囲に限定されている正社員です。データサイエンティストや証券アナリスト、医療関係者など高度な専門性を要する職種に多く見られます。

次に「勤務地限定正社員」は、転勤範囲が制限されているか、転居を伴う転勤がない正社員を指します。育児や介護との両立を図りたい方や、地元での就業を希望する方にとって魅力的な選択肢です。

さらに「短時間正社員」は、フルタイムより短い労働時間で働く正社員です。ライフステージの変化に合わせた働き方を実現できる点が特徴です。

このような多様な正社員制度の導入により、従来の正社員と非正規雇用の間にある雇用形態の二極化が緩和され、より柔軟な働き方が可能になっています。

• 関連記事
• 転職成功事例｜正社員の経験がなくても正社員になれる！と背中を押してくれました。

正社員として働くメリット

正社員として働くことには、さまざまなメリットがあります。安定した雇用と収入を基盤に、長期的なキャリアプランとライフプランを設計できる点は多くの方にとって大きな魅力でしょう。ここからは、正社員として働くメリットを具体的に解説します。

雇用が安定する

正社員の大きな特徴として、雇用の安定性が挙げられます。正社員は原則として雇用期間に定めがなく、無期雇用契約を結んでいるため、定年退職まで同じ企業で長く働くことができます。

日本の労働法では、正社員の解雇は「客観的に合理的な理由」と「社会通念上の相当性」が認められる場合に限られるため、正当な理由なく解雇されるリスクが低く、労働者の権利が守られています。このような法的保護により、長期的な視点でキャリア形成や生活設計が可能です。

安定した収入を得られる

正社員の大きなメリットは、収入が安定していることです。多くの企業では固定給制を採用しているため、毎月の基本給が変動することはなく、生活設計がしやすいのが特徴です。

また、正社員は非正規社員として働くよりも高い収入を得られるメリットもあります。実際、厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、正社員の月々の平均賃金が34万8,600円だったのに対して、非正規社員は23万3,100円でした。

参照：令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

ライフプランを立てやすい

正社員の大きな魅力のひとつが、安定した雇用と収入に基づいて長期的なライフプランを立てやすい点です。結婚、出産、マイホームの購入といった人生の重要なイベントは、いずれも経済的な基盤が必要ですが、正社員であれば計画的に進めやすくなります。また、子育てや教育費の計画も立てやすく、将来の資産形成についても見通しを立てることが可能です。

社会保険などの福利厚生が充実している

充実した福利厚生を受けられる点も、正社員として働くメリットです。法律で義務づけられている社会保険（健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険）はもちろん、会社独自の福利厚生も数多く用意されています。たとえば、家賃補助や住宅手当は毎月の固定費を大きく軽減し、家計の強い味方となるでしょう。

また、保養施設の無料・割引利用や健康診断費の補助、社員食堂や食費補助など、生活全般をサポートする制度も充実しています。資格取得支援や外部研修費用の補助といったスキルアップ支援も、正社員には手厚く提供されるケースが多い傾向です。

社会的な信用を得やすい

正社員の大きなメリットとして、社会からの信用度が高い点が挙げられます。雇用期間が無期限で収入が安定しているため、金融機関からの信頼度が高く、各種ローンやクレジットカードの審査に有利に働きます。長期的に安定した収入が見込め、返済能力が高いと判断されるからです。特に住宅ローンの審査では、返済能力の証明として安定した雇用形態が重視されるため、正社員であることが大きなアドバンテージとなります。

研修など育成体制が充実している

正社員として働く大きなメリットのひとつに、充実した研修や育成体制があります。企業は正社員に長期的に貢献してもらいたいと考えているため、キャリア形成を目的とした教育投資を積極的に行っています。

実際、厚生労働省の「令和5年度能力開発基本調査」によると、OJT（実務を通じた訓練）を正社員に実施した企業は60.6%なのに対し、正社員以外に実施した企業はわずか23.2%にとどまりました。この数字からも分かるように、正社員は体系的な教育を受けられる機会が多い傾向にあります。長期的な視点でスキルアップできる環境は、正社員の大きな特権といえるでしょう。

参照：令和5年度「能力開発基本調査」｜厚生労働省

キャリアアップの機会が多い

正社員として働くメリットのひとつが、キャリアアップの機会の豊富さです。企業は正社員を長期的な人材として育成する姿勢があるため、非正規社員と比較して責任や裁量の大きい業務を任せる傾向にあります。大規模なプロジェクトのリーダーを務めたり、重要な意思決定に関わったりする機会が多く、そうした経験を通じて専門スキルとマネジメント能力の両方を磨くことができます。

責任ある仕事は時に負担に感じることもありますが、成果を上げれば適切な評価を受けられ、昇格や昇給といった形で報われるでしょう。また、自分の希望するプロジェクトに携われる機会も増え、より自分らしいキャリアを築けます。

転職活動で有利に働く

正社員経験は転職市場で大きな強みとなります。責任ある立場で幅広い業務を任される経験は、転職時に「即戦力となる人材」として高く評価される要素です。

また正社員としての業務経験は採用担当者に安心感を与え、書類選考や面接でも有利に働きます。特に同業他社への転職では、培った経験やスキルが即戦力として評価され、よりよい条件での転職につながる可能性が高まります。

正社員にはメリットがない？働くデメリット

正社員として働くことには多くのメリットがありますが、反面いくつかのデメリットも存在します。安定した雇用や収入、充実した福利厚生を享受できる一方で、忙しい業務に追われる場面も少なくありません。ここからは、正社員として働く際に直面する可能性のある7つのデメリットを解説します。

残業や休日出勤がある

正社員のデメリットとして見逃せないのが、残業や休日出勤の可能性です。厚生労働省の「毎月勤労統計調査令和6年分結果確報」によると、一般労働者は毎月平均で13.5時間の残業をしており、パートタイム労働者の月平均2.3時間の約6倍にあたります。

正社員は責任ある立場に置かれることが多く、繁忙期や人手不足の状況では、まっさきに残業や休日出勤を頼まれるケースが少なくありません。特に納期が迫っているプロジェクトや顧客からの急な要望に対応するため、予定していなかった残業を余儀なくされることもあります。ワークライフバランスを重視する方にとっては、大きなデメリットといえるでしょう。

参照：毎月勤労統計調査 令和6年分結果確報｜厚生労働省

企業によっては転勤や異動がある

正社員の代表的なデメリットとして、会社の命令による転勤や異動が挙げられます。特に全国展開している企業や海外に事業拠点がある会社では、業務上の都合で転居を伴う転勤や部署異動を命じられることがあります。家族がいる場合は、子どもの転校や配偶者の仕事の問題が生じる可能性もあるでしょう。持ち家があれば売却や賃貸に出す必要が出てくるなど、生活環境が大きく変わることもあります。

ただし、近年は働き方の多様化により、勤務地を限定した「勤務地限定正社員」制度を取り入れる企業も増えつつあります。転職活動をする際は自分のライフプランを考慮し、転勤や異動に対する方針を明確にしておくと、入社後の不安や後悔を減らせるでしょう。

やりたい仕事ができるとは限らない

正社員のデメリットとして見落とせないのが、自分の希望する仕事ができるとは限らない点です。特に総合職として入社した場合、配属先は企業側の判断で決定されることが多く、希望どおりになるとは限りません。ケースによっては想定と異なる部署に配属されることもあり、特定の職種でキャリアを積みチアと考えている方にとっては大きな不満につながりかねません。

勤務時間・休日が固定されている

勤務時間や休日が決まっている点も、正社員のデメリットといえます。多くの企業では就業規則によって勤務時間や休日が定められており、自由に調整することは難しい場合が多いでしょう。

フレックスタイム制やテレワークを導入している企業も増えてきていますが、コアタイムが設定されていたり、出社日が指定されていたりといった制限があることが一般的です。プライベートの予定に合わせて働きたい方や、複数の仕事を掛け持ちしたい方にとっては、この時間的拘束が大きな制約となるでしょう。ワークライフバランスを重視する方は、勤務条件をしっかり確認することが重要です。

仕事の責任が重い

正社員は大きな裁量と権限を持つ反面、それに伴う責任の重さがデメリットとなることもあります。プロジェクトのリーダーやチームの管理など、重要な役割を任されることで成長できる機会が増える一方、プレッシャーを感じる機会は少なくありません。特に経験や年次が上がるにつれて、部下や後輩の育成といった人材マネジメントの責任も増していきます。

また、会社の利益に直結する重要な意思決定を任されることも増え、失敗したときの影響も大きくなります。正社員として働く以上、責任の重さは避けてとおれないものですが、その経験が自身のキャリア形成やスキルアップにつながります。

長期休暇の取得が難しい

正社員は組織内で責任ある役職に就いていることが多いため、長期休暇の取得が難しいことがデメリットとして挙げられます。特に管理職や重要なプロジェクトのリーダーを務めている場合、「いまこの時期に休むわけにはいかない」という状況に直面することが少なくありません。

会社が人手不足の場合は特に希望するタイミングでの休暇取得が困難になりがちです。また、職場の雰囲気によっては、周囲に遠慮して有給休暇の取得を躊躇してしまうこともあるでしょう。仕事とプライベートのバランスを重視する方にとっては、大きなストレス要因となる可能性があります。

副業が禁止されていることがある

正社員のデメリットとして見落とせないのが副業制限です。副業でスキルを磨きたい方や、収入を増やしたいと考える方にとって大きな制約となるでしょう。

近年、政府は働き方改革の一環として、企業勤めの方でも副業に取り組める環境整備を行っています。しかし、企業によっては「本業への集中力低下」「競合他社との利益相反」「機密情報漏えいのリスク」などの理由により、副業を禁止しているところが少なくありません。副業に関心がある方は、転職時に企業の副業方針を確認しておくことが重要です。

参照：副業・兼業｜厚生労働省

正社員以外の雇用形態の特徴

正社員以外にも、さまざまな雇用形態があります。契約社員、派遣社員、パートタイム労働者、フリーランスなど、それぞれに特徴があり、ライフスタイルや将来の目標に合わせて選ぶことが可能です。ここでは、正社員以外の主な雇用形態の特徴を解説します。

契約社員

契約社員とは、期間を限定して雇用される労働者のことです。雇用契約期間は原則として最長3年までと法律で定められています。正社員とは異なり、あらかじめ雇用期間が決まっているため、「3年後に留学したい」「数年の経験を積んでから転職したい」といった将来の目標がある方にとっては、契約満了時に自然に退職できるメリットがあります。

また、契約社員は特定の業務や専門分野に特化して採用されることが多いため、自分のやりたい仕事に就きやすく、スキルや経験を活かせる環境で働ける可能性が高い傾向があります。

派遣社員

派遣社員とは、人材派遣会社と雇用契約を結び、その指示にしたがって企業に派遣される働き方です。雇用主は派遣会社であり、給与も派遣会社から支払われる点がポイントです。派遣社員の特徴は、自分のスキルや経験を活かせる仕事を選びやすいことにあります。また、勤務時間をフルタイムにしたり、残業なしにしたりと、ライフスタイルに合わせた調整がしやすい点も特徴です。

パートタイム労働者

パートタイム労働者とは、正社員と比較して労働時間が短い雇用形態です。一般的にアルバイトやパートと呼ばれ、時給制で働くことが特徴です。メリットは、勤務時間や日数を自分の生活スタイルに合わせて調整できる柔軟性にあります。育児や介護、学業との両立を目指す方に適した働き方といえるでしょう。

また、パートタイム労働者は「未経験可」の求人が多く、幅広い業種で働くチャンスがあります。専門的なスキルがなくても比較的就職しやすい点も魅力です。

フリーランス

フリーランスとは、企業や団体に所属せず、個人で企業と業務委託契約を結んで仕事を請け負う働き方です。エンジニア、デザイナー、ライターなど専門スキルを活かした職種に多く見られます。

フリーランスの魅力は、仕事内容や時間、場所などを自分で決められる自由度の高さにあります。実力や実績しだいでは、正社員より高い報酬を得られる可能性がある点もメリットでしょう。

ただし、能力がなければ安定した収入を確保するのは困難です。また労働基準法の適用外であるため、労働災害に対する補償や労働時間の上限などがない点にも注意する必要があります。

正社員以外の雇用形態で働くメリットとデメリット

契約社員や派遣社員など正社員以外の雇用形態で働くメリットとしては、以下が挙げられます。

• ワークライフバランスを実現しやすい
• 専門職では自分の希望する仕事に就きやすい
• 勤務時間や日数を自分の生活スタイルに合わせやすい
• 仕事に対する責任が正社員よりも軽い

勤務時間が固定されている正社員とは異なり、派遣社員やパートタイム労働者、フリーランスは自分のライフスタイルに合わせた働き方を選択できます。そのため、プライベートの時間を確保したい方にとって、正社員以外の雇用形態で働くことは大きなメリットといえるでしょう。

一方で、以下のデメリットがある点には注意が必要です。

• 収入が安定しない
• 福利厚生が少ない
• 社会的信用が低い

正社員以外の雇用形態は原則として雇用契約が有期であるため、契約期間が満了したら辞める必要があります。収入が不安定なことから社会的な信用度も低く、長期ローンを組みにくい点もデメリットです。

ただし、近年は「同一労働同一賃金制度」により、非正規社員の待遇改善が進んでいます。さらに「無期転換ルール」によって、同じ企業で5年を超えて働いた場合は労働者の申し込みにより無期契約に転換できるようになりました。これらの制度により、非正規社員でも以前より安定した雇用環境を得られるようになっています。

参照：同一労働同一賃金特集ページ｜厚生労働省

参照：無期転換ルールについて｜厚生労働省

正社員になるための方法

正社員と非正規社員両者のメリットとデメリットを比較したうえで、正社員を目指したいと考えるのなら積極的に行動に移しましょう。ここからは、正社員になるための方法を3つ解説します。あなたに合った方法を選ぶことで、より正社員への転職成功率を高められます。

パートタイム労働者や契約社員の場合は社員登用制度を利用する

パートや契約社員として働いており、正社員を目指したい方には、社内の社員登用制度の活用がおすすめです。この制度は、一定期間勤務した非正規社員を正社員として採用する仕組みです。すでに業務に精通している人材を正社員として迎え入れることで、企業側も採用コストを抑えられるメリットがあります。

厚生労働省の「労働経済動向調査（令和7年2月）の概況」によると、正社員以外の労働者から正社員への登用制度を設けている企業は全体の78％にのぼります。また、そのうち実際に登用実績がある企業は44％でした。現在働いている企業で正社員の登用を目指す場合は、まず会社の登用基準や条件を確認しましょう。

参照：労働経済動向調査（令和7年2月）の概況｜厚生労働省

転職サイトやハローワークを利用する

正社員を目指す方にとって、転職サイトやハローワークの利用は効果的な方法です。転職サイトでは、インターネット上で多数の正社員求人を効率的に検索できます。特に「未経験者歓迎」や「正社員」といったキーワードで絞り込むことで、希望に合った求人を見つけやすくなります。

一方、ハローワークは地元の求人が豊富で、無料で職業訓練を受けられるメリットがあります。特に地域に密着した仕事を探している方に適しています。両サービスはそれぞれ特徴が異なるため、併用することでより転職活動をスムーズに進められるようになるでしょう。併用する際は、転職スケジュールを綿密に計画し、重複応募を避けることが大切です。

転職エージェントを活用する

転職エージェントの活用は、正社員への転職を効率的に進める有効な手段です。転職エージェントでは、専任のキャリアアドバイザーが求職者一人ひとりの希望や経歴をヒアリングし、適した求人を紹介してくれます。書類選考から面接対策、条件交渉まで一貫してサポートしてくれるため、自分ひとりで転職活動をするよりも成功率が高まるでしょう。

転職市場の最新情報も得られるため、より戦略的なキャリアプランを立てることが可能です。

まとめ

正社員として働くことには安定した雇用や収入、充実した福利厚生、社会的信用の高さなど多くのメリットがある一方で、残業や転勤の可能性、責任の重さなどのデメリットも存在します。

また、正社員以外の雇用形態にはワークライフバランスを実現しやすいメリットがありますが、収入や雇用が不安定、社会的な信用を得にくいなどのデメリットがあるのも事実です。そのため、これから転職を考えているのなら、自分のライフスタイルや希望するキャリアプランに合わせて、最適な雇用形態を選ぶことが大切です。

もし正社員への転職をお考えなら、マイナビエージェントをご活用ください。経験豊富なキャリアアドバイザーが希望に合った求人を紹介し、応募書類の添削から面接対策、条件交渉まで一貫してバックアップし、転職成功へと導きます。