役職は職務経歴書で武器にする！転職に活きるアピールの仕方とは｜求人・転職エージェント
更新日：2024/05/28
役職は職務経歴書で武器にする！転職に活きるアピールの仕方とは
この記事のまとめ
- 職務経歴書に役職名や担当していた業務、マネジメントの範囲などを具体的に記入すると、高い能力を有している人材であることを転職先にアピールできる。
- 書類選考を通過するには、転職先が求める人物像にマッチする実務経験やスキルを効果的にアピールすることが大切。
- 役職を転職の武器にするには、自身の強みを活かせる企業を探すことも重要。
書類選考は、転職における第一関門です。書類選考の通過率を上げるためにも、現職で何かしらの役職に就いている場合には履歴書や職務経歴書で積極的にアピールしましょう。
そこでこの記事では、履歴書や職務経歴書で役職をアピールするために押さえておきたいポイントを解説します。役職を武器として活用できれば、マネジメント人材を必要としている企業への転職を成功させられるでしょう。
目次
役職は履歴書や職務経歴書に記載したほうがよい？
転職時の応募書類は、基本的な書き方のルールやビジネスマナーを踏まえたうえで作成しないと悪い印象を与えてしまいかねません。「役職」という情報を履歴書や職務経歴書に記載したほうがよいのか悩んでいる方は、まず基本ルールをしっかりと理解しておきましょう。
役職とは
応募者の年齢やそれまでの経験によって、転職先の企業から期待されることは異なります。役職は、応募者の会社における立場や業務・責任の範囲をイメージさせる重要なキーワードといえるものです。一般的には管理職を指すため、役職に就いていれば「マネジメント経験がある」と見なされます。
転職先企業がマネジメント職として即戦力となり得る人材を求めている場合にはこのうえない強みとなるため、現職で役職に就いているなら積極的にアピールすることが大切です。なお、「役職」と呼べるのは会社から正式に辞令を受けたものだけです。特定のプロジェクトの「マネージャー」や期間限定の「リーダー」は役職ではないため注意しましょう。
役職名一覧
役職名は企業によって呼び名が異なることも少なくありません。また、プロジェクトマネージャーやリーダーといった業務上の呼び名が与えられていても、役職ではないこともあります。
履歴書や職務経歴書に書ける一般的な役職名の一覧は以下のとおりです。呼び名が異なる場合には、自分の役職が一般的にどのポジションに該当するのかを理解しておきましょう。外資系企業への転職を希望する場合には、英語表記での記入も必要です。
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履歴書に記載する決まりはない
履歴書には役職を記載するかどうかに関する決まりはありません。つまり、書いても書かなくてもよいということです。とはいえ、役職を転職の武器にしたいのであれば書いたほうがよいでしょう。
履歴書に役職を書く際にはひとつ注意点があります。履歴書は、企業が応募者の基本情報を確認するための書類です。役職にこだわって作成すると、人間性や考え方の点で間違った印象を与えてしまうかもしれません。履歴書の職歴欄には役職名をシンプルに記載することがセオリーです。
職務経歴書に記載すれば転職の武器になる
履歴書とは異なり、職務経歴書に役職を記入すると選考時の大きな武器として利用できます。
職務経歴書はこれまでの仕事ぶりや経験、実績をプレゼンテーションする書類です。単に役職名を記載するだけでなく、役職に就くことになったいきさつやマネジメントの規模、範囲などを詳しく記載することで、採用担当者に高いマネジメント能力を有していることをアピールできます。マネジメント職を目指す転職の際には特に有効です。
昇進と昇格の違い
履歴書や職務経歴書への記載に際しては、「昇進」と「昇格」を混同する間違いがよく見られます。それぞれの言葉の意味と、履歴書や職務経歴書への記載に関する違いを確認しておきましょう。
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「昇進」の場合には役職名が変わるため、昇進のステップを履歴書や職務経歴書に記載できます。なお、課長から部長へ出世したなどのときには「昇格」という言葉は使いません。正しい表記は「昇進」のため注意しましょう。
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役職の記載方法【履歴書編】
履歴書に役職を書いても書かなくてもどちらでも問題ありませんが、マネジメント職への転職を目指しているのであれば記入したほうがよいでしょう。ここでは、履歴書へ役職を記入する方法を3つのケース別に紹介します。
記載例1.昇進して役職に就いた・変わったケース
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昇進のタイミングがいつなのかが分かるよう、年・月を明記するようにしましょう。「福岡地区を担当」「九州地区を担当」と明記することで、シンプルながら業務範囲が伝わる内容になっています。
記載例2.異動で役職名が変わったケース
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異動先で役職の呼び名が変わることはよくあります。役職の名称が企業独自のものである場合は、一般的な役職のうちどれに該当するのかを補足すると、採用担当者が分かりやすい仕上がりになります。
記載例3.転職で役職名が変わったケース
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転職によって役職名が変わることは珍しくありません。役職名が一般的なものではなかった場合には、「部長職に準ずる」などと補足しましょう。上記の事例では、キャリアアップ目的で転職していることが分かる職務経歴書に仕上がっています。
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役職の記載方法【職務経歴書編】
職務経歴書には役職をはっきりと明記し、積極的にアピールしましょう。ここでは役職を使ってどのようにマネジメント能力をアピールできるのか、具体的に解説します。職務経歴書にはさまざまなフォーマットがあるため、役職のアピールに効果的な記載方法についても確認しておきましょう。
役職名の記載方法
職務経歴書に役職を記載する方法はいくつもあります。一般的なのは「役職」という項目を作り、役職名を記載する方法です。役職名は短縮せず、正確に記載しましょう。とはいえ、単に役職名を書くだけでは十分ではありません。昇進した時期や担当業務、部下の人数など、マネジメント力をどのように発揮していたかが分かる内容にまとめることがポイントです。
履歴書とは異なり、職務経歴書では役職を自身の強みとしてアピールすることを忘れないようにしましょう。
職務概要を活用する
役職をアピールする際に活用したいのが「職務概要」の項目です。職務概要は自分のキャリアを端的にまとめたもので、職務経歴書の最初に配置します。職務概要欄に役職名や役職に就いたいきさつが書かれていると、採用担当者の目に留まりやすくなります。
採用担当者は一度に多くの職務経歴書に目をとおさなければならず、すべての項目をじっくり読んでいるとは限りません。しかし最初の職務概要欄で役職に就いていることをアピールしておけば、マネジメント経験がある人材として関心を抱いてもらいやすくなるでしょう。
職務内容は逆編年体式がおすすめ
「職務内容」または「職務経歴」という部分では、これまでのキャリアを詳しくまとめ、自分には何ができるのか、どのような強みがあるのかを裏づけていきます。どのような実績が評価されて役職に就いたのか、どのような責任や権限があり、どう結果を残してきたのかを論理的に説明することで、マネジメント能力のレベルや実践力を明らかにしていきます。
直近のキャリアから現在の実務レベルを測るのが一般的であるため、フォーマットは最新の経歴から順に記載する「逆編年体形式」がおすすめです。
自己PRでアピールすること
マネジメント人材の採用においては、業務レベルや実績だけでなく、人間性や価値観、メンタルなど人材要件が多岐にわたります。どれほど仕事ができる人であったとしても、社風にそぐわない、部下やほかの役職者とうまくやっていけなければ成果には結びつかないためです。
職務内容では伝えられない人間性や価値観といった側面をアピールする際に活用できるのが、「自己PR」の項目です。人柄や仕事に対する価値観、マネジメントにおいて重視していることなどを丁寧に説明し、アピールにつなげていきましょう。
役職を職務経歴書に記載する際の4つのポイント
ここからは、役職に関連する情報を職務経歴書へ記載する際に押さえておきたいポイントを具体的に解説していきます。重要なのは、採用担当者目線で職務経歴書を作成することです。職務経歴書は単なるキャリアの年表ではありません。転職先が求める人物像にマッチする経験やスキルに重点を置いて記入すると、採用担当者の印象に残る職務経歴書に仕上げることが可能です。
1.会社概要は必須
職務経歴書の中には、職務内容の部分で会社概要を省いたフォーマットも見受けられます。役職を転職の武器にする場合には、会社概要は必要不可欠な項目と心得ておきましょう。会社概要では、前職・現職の企業名、事業内容、従業員数、資本金、在籍期間、売上高、上場・非上場の区分、本社所在地、設立年を記載します。
採用担当者は会社概要から、応募者がこれまでに携わってきた業務レベルや規模などを読み解き、採用後のポジションを判断する材料とします。前職と業界や規模、業態が大きく異なるケースでは、転職先企業を選んだ合理的な理由も必要になるでしょう。
2.マネジメントの範囲を明確にする
役職は管理職としてのポジションを表すものではあるものの、責任や権限の範囲は企業ごとに異なります。マネジメントの範囲を明確にすることで、転職先企業が求めるマネジメントレベルに達しているかどうかを判断してもらえるでしょう。
まず記載したいのが部下の人数です。部下の人数はマネジメントの範囲を知る指標のひとつになります。予算や目標などマネジメントの範囲が具体的にイメージできる数値を用いて説明するのも効果的です。
3.担当業務・領域を具体的に書く
担当した業務の内容や取り扱い領域についても具体的に記載しましょう。担当部署の業務の進行状況を管理していた場合と、目標や戦略の策定にも関わっていたケースとではマネジメント業務の内容が大きく異なります。人材育成や業務改善計画など関わっていた業務を端的に記載することが重要です。取り扱い領域に関しても、業界名やクライアントの規模など細かく記載していきます。
4.イメージしやすい工夫をする
転職成功の鍵は、採用担当者が採用後の働き方をイメージしやすい内容の職務経歴書を作成することにあります。特に前職で残した実績は積極的にアピールしたい材料であるため、数字や具体的な名称を使い、分かりやすく記載しましょう。
たとえば「売り上げに貢献」ではなく、「前年比150％の売り上げを達成」と書くと説得力が増します。また、「所属部署内でトップクラスの実績を上げた」よりも「売上目標○○円を達成し、部署200人中3位の実績を残した」と記したほうが、会社の発展には欠かせない人材であると評価してもらいやすくなるでしょう。
役職を武器にするには転職先選びが重要
役職を転職時の武器として活用するには、あなたの強みを活かせる企業を探すことが何よりも重要です。マネジメント人材の採用においては、さまざまな人材要件が設定されています。社外からマネジメント人材を採用する企業は、人材要件に当てはまる応募者の中からより自社に適した人物を選びたいと考えているものです。そのため、転職エージェントやヘッドハンティングなどのサービスを利用し、対象者を絞るケースは少なくありません。
役職を活かした転職を希望しているのであれば、転職エージェントを利用し、自分の経験やスキルを求めている企業を紹介してもらうのが近道です。
マイナビエージェントで役職をしっかり武器にしよう！
役職を武器に転職を成功させたいのであれば、マイナビエージェントをぜひご利用ください。マイナビエージェントは20代、30代の転職に強い転職エージェントです。30代の転職では即戦力が期待されるため、役職は大きな武器になります。
マイナビエージェントなら、幅広い業界・職種からあなたのマネジメント力を求める企業を紹介できます。あなたの強みを活かせる企業で、キャリアアップやスキルアップ、年収アップなど望む働き方を実現させましょう。職務経歴書など書類作成のサポート、面接対策も万全です。内定後には入社日調整や年収交渉までバックアップします。
まとめ
役職を転職の武器にしたいのであれば、職務経歴書を積極的に活用しましょう。職務概要でマネジメント経験があることを印象づけ、職務内容や自己PRでマネジメント能力や適性を具体的にアピールするのがポイントです。
マネジメント職への転職を目指している方は、幅広い業種・職種を取り扱うマイナビエージェントをぜひご利用ください。あなたの能力や経験を必要としている企業を紹介し、転職成功までしっかりとサポートします。
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