CTOとは?CEOとの違いや役割、キャリアアップの方法について|求人・転職エージェント

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更新日:2022/05/23

IT業界

CTOとは?CEOとの違いや役割、キャリアアップの方法について

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最近、企業の役職として「CTO」という言葉を耳にすると思います。
その背景には企業のIT化やDX推進の動きがありますが、具体的にどういった立場の存在なのか詳しくご存じの方は少ないのではないでしょうか。

ここでは、CTOとはどのような役割を担うポジションなのか、またCTOを目指すためにはどんな経験やスキルが必要なのかを解説します。

目次

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CTOとは

CTOとは「Chief Technology Officer」または「Chief Technical Officer」の略で、「最高技術責任者」と訳されます。
具体的な仕事内容は企業のフェーズによって異なるため一概には言えませんが、企業の技術領域における最高責任者としての役割を担います。

元々はアメリカの企業で作られた役職で、日本の会社法で定められている役職ではありませんが、最近は日本でも外資系企業やスタートアップを中心に浸透しつつあります。
最高技術責任者という立場上、CTOの年収は一般的な技術職の社員より高く設定されている場合が多いです。

企業の規模や業績、個人の能力や実績などによっても差はありますが、800~1,000万円程度が一般的といわれています。
しかし、スタートアップでまだ実績がない企業の場合はそれよりも下回ることもありますし、逆にCTOのポジションを早急に用意したい企業では1,000万円以上の高年収を提示する場合もあるようです。

CTOの責任領域

CTOの責任領域は企業の規模によって変化します。
大企業や中規模の企業、小規模の企業やスタートアップと、それぞれの規模ごとの違いを見ていきましょう。

大企業・中企業

大企業や中規模の企業ではCTOの責任領域が広く、幹部として影響力を持つポジションを担うケースが多くあります。
研究開発の監督として現場をまとめ上げる力、技術面におけるあらゆる意思決定を行う力など、会社全体を率いていくための高い知識や能力が求められます。

小企業・スタートアップ

小さい企業やスタートアップ企業では、現場に近い距離感でプロジェクトのマネジメントやチーム最大化のための施策を打ち出し実行していく役割を担います。

企業の立ち位置や業務内容が変化することもあるため、タイミングを見定め日々臨機応変に業務を遂行する能力が必要となります。

CIOやCEOとの違い

CTOと似た言葉として「CIO」や「CEO」という役職がありますが、もちろんそれぞれの責任領域は異なります。
CIOは「Chief Information Officer」の頭文字を取ったもので、「最高情報責任者」を意味します。
IT戦略や情報技術の知識を網羅し、経営層として会社経営に効果的な提案や指針を示す役割を担います。

CEOは「Chief Executive Officer」の略です。
最高経営責任者」を意味し、会社経営を統括しつつすべての責任を担います。
日本の会社で言う「代表取締役社長」に近いポジションです。

CTOの役割

では次に、CTOの主な役割を紹介します。CTOは主に以下の3つの役割を担います。

技術的経営方針の策定

CTOは技術面から経営を支え、会社が目指す方向性やビジョンを実現する立場です。
そのため、技術内容を整理し、それをどのように管理し経営に生かすべきかを見極め、経営方針の策定を行わなければいけません。

技術面での意思決定

技術やテクノロジーにおけるすべての意思決定に責任を持ちます。
自社の目的達成のためにどのような技術を選択すべきか、常に市場の動向をチェックしながら最善の意思決定を行います。

エンジニアの採用

中小企業やスタートアップに属する多くのCTOは、エンジニアの採用方針を定める役割も担います。
採用によって自社が補いたい技術力をベースに、既存社員とのバランスやマッチ度を見ながら、採用すべきエンジニアの人物像を明らかにしていきます。

CTOに必要な能力

豊富な技術や知識、経験はCTOを担ううえで大前提となるものですが、それ以外にも身につけるべき能力はいくつかあります。
ここでは重要な4つのポイントを紹介します。

多角的な技術運用

手元にある技術や知識、経験を「いつ・どこで・どのように」運用するのが最適であるかを多角的に考え判断する能力がCTOには求められます。
企業方針や企業戦略も踏まえ、どの選択が最も会社の利益最大化につながるかという視点とともに判断を下します。

技術だけでない思考力

高い技術力をただ現場で発揮するだけではCTOの役割を全うできるとは言えません。
求められているコストや納期などをクリアするためにどうしたら良いか、あらゆる観点から思考する力も必要です。

また、起こり得ることをあらかじめ想定しつつ、突発的なトラブル時にも対応できる思考の瞬発力も鍛えるといいでしょう。
さらには、自分の思考を明確に言語化し、周囲に適切に共有する能力も欠かせません。

チームをまとめるリーダーシップ

人の上に立つ立場である以上、チームをまとめ上げるリーダーシップは必須です。
ただし、トップダウンではなく社員との双方向のコミュニケーションを図ることが大切です。
チームの声に耳を傾け一人ひとりと信頼関係を構築することで、チームのパフォーマンスをより向上させることができます。

ビジネス面での柔軟性

思い込みはあらゆる可能性を狭め、得られる成果を限定的にしてしまうものです。
CTOも、自分の固定観念にとらわれず常に柔軟な思考で物事を判断しなければなりません。
信念を持つことは大切ですが、目の前にあることを俯瞰して捉え、状況に応じた柔軟性のあるアクションを起こすことが必要です。

CTOへのキャリアアップに必要なこととは

CTOは一般的な技術職の社員と同じスキルでは務まりません。
ここでは、CTOへのキャリアアップのために必要となる2つの要素を紹介します。

圧倒的な技術力

まずは何より、他の技術職社員を上回る圧倒的な技術力が必要です。
それには、現場における経験の蓄積が欠かせません。

手を動かすことを惜しまず頭と体に覚えさせたら、商品やサービスのリリースや運用、改善にも関わり、技術と知識を多角的に身につける必要があります。

経営やマネジメントへの理解

技術的な領域にとどまらず経営的視点を持ち、マネジメントのフレームワークを理解しておく必要があります。
プロジェクトマネジメントとプロダクトマネジメントの双方の理解を深めることで、全体のバランスを見ながら臨機応変に対応できるようになります。

CTOになるには?

今後、CTOのポジションを設ける企業は増えていくと予想されます。
では、CTOになるためにはどうしたら良いのでしょうか。

CTOの求人を探す

今すぐにでも実践できる手段は、CTOの求人を探しその企業に転職することです。
現職や転職を希望していた企業にCTOがいない場合、今後その企業でCTOという役職が作られる可能性はありますが、すでにポジションが用意されている企業への転職を検討するのも一つの手です。

その際には、転職エージェントなどを利用し、プロのキャリアアドバイザーによるサポートを受けることをおすすめします。

現職の企業で段階を踏む

現職でCTOがいる企業に勤めている場合は、今の環境で経験を積み、成果を上げて昇進を目指す方法が考えられます。
ただし、CTOは経営層の一員としての役割を果たすことも多いため、技術的なスキルを磨くだけでなれるものではありません。
幅広い知識や教養を身につけ、人間力を高めておく必要もあります。

企業を作る

自分の力を磨き、企業にアピールをしたとしても、必ずしもその想いが企業に届くとは限りません。
そんな場合は、スタートアップに必要な役割を担えるメンバーを集めて会社を立ち上げ、その中でCTOの役割を担う方法もあります。

企業に所属するよりも目先の安定感は損なわれますが、成し遂げたいことや強い志が明確にあるならば、大いに選択肢の一つとなり得る方法です。

CTOになるための注意点

取締役会を設置している企業のCTOは、ほとんどのケースで役員の立場となります。
一般の従業員のような労働契約ではなく委任契約を企業側と締結することになりますが、役員は労働基準法の対象外のため、雇用保険や労災、解雇規程などが適用されません。

また、勤務形態などを示した就業規則もCTOには適用されず、役員規程に則る形となります。
そのため、役員には定時や時間外労働といった概念がなく、必要な時に必要な業務をこなさなければなりません。

「役員は報酬が高いから魅力的」と思われている方もいるかもしれませんが、そのぶん従業員のような保証がなく、勤務時間も不規則になる可能性があります。

CTOの将来性

ITはもはや日々の生活に欠かせないものとなり、その技術は進化し続けています。
そのため、技術に関する豊富な知識経営的視点を持ち合わせたCTOは、この先さらに多くのシーンで求められるようになるはずです。

働き方の自由度やバリエーションも増えていくことが予想されますが、特定の企業に縛られず社外CTOとして活躍する道CTOを育成する道など、多くの選択肢が生まれていくはずです。

まとめ

CTOはIT技術が進化する中で事業を展開する企業にとって重要な役割を担うポジションです。
その責任は大きなものですが、役割を果たし成果を上げた時の達成感もまた、きっと大きなものとなるに違いありません。

そんなCTOへのキャリアアップを、あなたもぜひ考えてみてはいかがでしょうか。
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マイナビエージェント編集部

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